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需給の好転で上昇が続くと余剰資金でいつ買うか迷ってしまいますが、1986年から1990年にかけてのバブル経済下のファンドマネジャー時代でも似たような経験をしたのが記憶に残っています。
当時、投資経験がまだ浅かった私にとって市場の潮流についていけないで、上がっていく株式を横目に眺めている状態が続き、100%の組み入れなどでき ず、上昇時に多少でも押し目が入った時にやっと買いの手を入れたと思うと、そこから日々、下落する状況に胃の痛む思いをしたことがあります。
誰しも天井づかみはしたくない。でも株式市場では高値つかみはつきもの。投資家は、いつも高値掴みする恐怖を持ちながら、さりとて怖い物知らずで積極果敢に投資してリターンを得ようとします。
さて、先週末の株式市場は日経平均が15400円乗せで勢いが出るかと思いきや為替が円高となり、騰落レシオが24日に164%となるなど指標面での過 熱感もあり、一旦は調整場面を迎えて終えました。長期的にはなおも上昇相場が続くとの期待が底流には残り、15100円割れで終わった日経平均は、適度の 押し目を形成したということが言えると考えられます。
相場には予期せぬ出来事が生じがちで、リーマンショックのような出来事が起きては大変ですが、適度な下げは株式市場が投資家にくれた最高の贈り物です。 適度な下げというのは上昇トレンドの中で起きる一時的な下げです。多くの短期投資家が3日間動いて1,2日休むというリズムを持つならこうした現象は生じ がちです。特に週末に一休みするというのは相場のリズムにとっては良い傾向です。
6月だけを見ますと1万4,777円でスタートした6月の日経平均はその後これを下回ることなく6月23日の高値15442円まで4.5%、665円上 昇。先週末はその上げ幅の半値押し(15109円)水準を下回って終えました。昨年5月に急落した相場のトラウマから5月までは高かった警戒感が薄れる一 方で、年金など公的資金運用株式比率向上提言、NISAの非課税枠拡大など政策の後押しもあり、15000円台乗せからヘッジファンドの買戻しも加わり一 気に株高に向かったと見られます。
こうした上昇後の適度な下げは投資家にとっては有難いひと時です。北朝鮮や韓国、中国など近隣諸国との問題が浮上しつある点は多少ネガティブに映る可能性もありますが、経済力をますます高めつつある日本を自国投資家がもっと評価していく局面となりつつあります。
(炎)
(情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。)
当時、投資経験がまだ浅かった私にとって市場の潮流についていけないで、上がっていく株式を横目に眺めている状態が続き、100%の組み入れなどでき ず、上昇時に多少でも押し目が入った時にやっと買いの手を入れたと思うと、そこから日々、下落する状況に胃の痛む思いをしたことがあります。
誰しも天井づかみはしたくない。でも株式市場では高値つかみはつきもの。投資家は、いつも高値掴みする恐怖を持ちながら、さりとて怖い物知らずで積極果敢に投資してリターンを得ようとします。
さて、先週末の株式市場は日経平均が15400円乗せで勢いが出るかと思いきや為替が円高となり、騰落レシオが24日に164%となるなど指標面での過 熱感もあり、一旦は調整場面を迎えて終えました。長期的にはなおも上昇相場が続くとの期待が底流には残り、15100円割れで終わった日経平均は、適度の 押し目を形成したということが言えると考えられます。
相場には予期せぬ出来事が生じがちで、リーマンショックのような出来事が起きては大変ですが、適度な下げは株式市場が投資家にくれた最高の贈り物です。 適度な下げというのは上昇トレンドの中で起きる一時的な下げです。多くの短期投資家が3日間動いて1,2日休むというリズムを持つならこうした現象は生じ がちです。特に週末に一休みするというのは相場のリズムにとっては良い傾向です。
6月だけを見ますと1万4,777円でスタートした6月の日経平均はその後これを下回ることなく6月23日の高値15442円まで4.5%、665円上 昇。先週末はその上げ幅の半値押し(15109円)水準を下回って終えました。昨年5月に急落した相場のトラウマから5月までは高かった警戒感が薄れる一 方で、年金など公的資金運用株式比率向上提言、NISAの非課税枠拡大など政策の後押しもあり、15000円台乗せからヘッジファンドの買戻しも加わり一 気に株高に向かったと見られます。
こうした上昇後の適度な下げは投資家にとっては有難いひと時です。北朝鮮や韓国、中国など近隣諸国との問題が浮上しつある点は多少ネガティブに映る可能性もありますが、経済力をますます高めつつある日本を自国投資家がもっと評価していく局面となりつつあります。
(炎)
(情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。)