２０１５年に向けて、核廃絶世論大きく―世界大会・長崎おわる

　長崎への原爆投下から６８年を迎えた９日、長崎市で原水爆禁止２０１３年世界大会・長崎の閉会総会、市主催の平和式典が行われました。世界大会でも平和式典でも、「核兵器のない世界」という被爆者の願いを受け継ぐとともに、２０１５年に開催される核不拡散条約（ＮＰＴ）再検討会議に向けて、核兵器廃絶を求める国内外の圧倒的な世論をつくりだすことを誓い合いました。式典で田上富久（たうえとみひさ）市長は政府に対して「被爆国の原点に返れ」と訴えました。

　長崎市民会館体育館で開かれた原水爆禁止２０１３年世界大会・長崎の閉会総会は、会場に入りきれず廊下にまであふれる７０００人が参加しました。「長崎からのよびかけ」を採択。「被爆７０年であり、ＮＰＴ（核不拡散条約）再検討会議が開催される２０１５年にむけ、核兵器禁止条約の交渉開始を求める世論と運動の巨大なうねりをつくりだそう」と訴えています。

　「２０１５年にむけた被爆国からの決意」として、長崎の代表をはじめ６人が発言。「２０１５年ニューヨークへ」のコーナーでは、大阪、福島など日本と海外の青年が次つぎに登壇し、廃絶にかける思いや運動の決意をぶつけました。自治労連青年部の岡崎加奈子さんは「生きているうちに核兵器廃絶を実現したい。この被爆者の願いを、日本、世界のみなさんと力を合わせて国連へ届けたい」。

　核軍縮をめざす青年ネットワーク、核兵器禁止世代（ＢＡＮｇ）のジェシカ・ヘルツさん＝オーストリア＝（２５）は、「いま高まっている機運を生かすチャンスです。被爆者、政府、老いも若きも一緒に、核兵器の完全禁止めざしてがんばりましょう」と訴えると、大きな拍手が湧きました。

　海外代表５氏が発言。アメリカの映画監督オリバー・ストーン氏が、長崎の被爆２世の女性、青年とトークしました。

　原水爆禁止日本協議会（日本原水協）の安井正和事務局長が行動提起。次回ＮＰＴ再検討会議を２０カ月後に控えているとし、９月を皮切りに、新たな気持ちで全国の市町村で「核兵器全面禁止のアピール」署名をさらに大きく広げようと訴え、「被爆国日本がふさわしい役割を果たせるよう、被爆者とも原発被災者とも力を合わせよう」と呼びかけました。