世界で最も充実した情報機関はCIAである。それには何の疑いもない。このサイトにWORLDFACTBOOKというものがある。世界各国の基本データを掲載している。
ここに「references :: guide to country comparisons」（各国比較）があり、その一つに経済（Economy::）があり、最初に、「国民総生産（購買力平価ベースGDP (purchasing power parity)）がある。
世界の経済力を比較するのに通常は為替レートを反映したGDPを利用するが、CIAは購買力平価ベースを利用している。
その比較を見てみよう。
1 China $23,160,000,000,000 2017 est.
2 European Union $20,850,000,000,000 2017 est.
3 Unite
コメント
コメントを書くロシアは7位ですか。米国に経済封鎖されて7位ですからアッパレですね、私の知る限りでは、ロシアの最新の軍事技術水準は世界最高です。まともな中東諸国から白馬の天使として崇められています。
我が国の首相もウラジミルとファーストネームで呼ぶ仲になっています。首相もきっとウラジミルに惚れ込んでいるに違いない。勿論、惚れ込むばかりでなくお近づきを継続してウラジミルみたいにカッコよくなりたいとの願望もあるんでしょうね。
しかし、ウラジミルさんと晋三さんの根本的な違いが一つだけあります。晋三さんの話はいつも曖昧、彼の「積極的平和」に象徴されるように何を言っているのか分からない。それに比べて、ウラジミルの話は実に具体的なんです。そこには曖昧さが無い。先日、尾辻さんが、靖国参拝時、戦争が忘却されているとの主旨の発言をしていたが、これも曖昧ですね。
首相や尾辻さんの曖昧が現状維持を意味するのなら、私は賛成。それでなければ、賛成できない。そして、現状維持に加えてお金さえ儲ければいい、を意味するんなら、購買力平価ベース・ナンバーフォーも誇らしく見えるから不思議。
購買力平価ベースは、為替の目安や分析面で長期的に見れば、安定した評価に耐えるものとなるのでしょう。
ただ、中国など成長期にある国は、次のような点で、確実性に欠けることも考慮すべきでしょう。
①市場競争が厳しい国では価格が上昇しにくい。
②生産量が多い国は価格が上昇しにくいが、生産量が少なければ価格が上昇しやすい。
③政府が補助金を大幅に支出して価格を抑えれば競争価格でない公定価格が市場を支配することになる。
③完全な自由競争が行われなければ、正常な為替価格が導かれない。
④購買力平価GDP（USドルベース）で、一位は中国、二位は米国，三位はインドといっても、購買力平価ベース（ＵＳドルベース）÷人口では、一位カタール、二位ルクセンブルグ、三位マカオである。人口が多ければ、一人一人の生活が豊かであるかといえば全く異なっており、国民総生産のマジックに惑わされない目が必要なのでしょう。
中国が一位であることは、規模のことであり、一人当たりの生活水準ではかなり低い位置にあり、大きなギャップがあることに注視すべきでしょう。国は、経済力、軍事力が大切であるが、我々は生活が一番であり、生活に密着した数字を大切にすべきでしょう。