市場潮流

　今週（７月１８～２１日）の東京株式市場は、日経平均株価が週間で１９円１１銭下落し（率にして０．０９％の下落）、２万９９円７５銭で取引を終えました。

　４日間の立会いでしたが、全体的に方向感のない展開が続きました。

　週初は米国の長期金利の上昇が一服したことで、外国為替市場で円高・ドル安が進行。金融株や輸出関連株が売られる流れとなりました。ただ、１９日に米国の主要株価指数が揃って最高値を更新したこと、日銀が金融政策決定会合（１９～２０日）で金融緩和の継続を決めたことなどを好感して東京株式市場は２０日、年初来高値を更新。ただ、２１日は前日の米株安を受けて反落しました。


　全体的には小動きとなりましたが、２０日の取引終了後に１８年２月期の純利益見通しを上方修正した安川電（６５０６）が２１日に大幅に上昇するなど、個別に好業績銘柄を評価する動きが続きました。

　来週も同様の展開が続くものと予想します。


（水島寒月）


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