市場潮流

　今週（１１月１３～１７日）の東京株式市場は、日経平均株価が週間で２８４円６２銭下落し（率にして１．３％の下落）、２万２３９６円８０銭で取引を終えました。実に、１０週ぶりの下落です。

　週初から、前週までの急ピッチな上昇を受けた調整が続き、１５日（水）まで前週から６日続落しました。６日続落は１６年５月６日以来、１年半ぶりです。１６日（木）は朝方に２万２０００円を割り込んだことで、調整一巡感が浮上。アジアの株高も支援材料となり、終値は前日比３２２円８０銭高となりました。週末の１７日（金）も続伸し、一時上げ幅が４００円を超えましたが、利益確定の売りが広がり、終値は前日比４５円６８銭高となりました。


　個別の主要銘柄で週間の上昇率が高かったのは三井金（５７０６）。会社側が１８年３月期通期の業績予想を上方修正したことが好感されました。
　一方、下落率が大きかったのは、東洋エンジ（６３３０）、千代建（６３６６）などのエンジニアリング各社で、１８年３月期上期が減益だったのが嫌気されました。


　来週も荒っぽい動きが予想されますが、日経平均採用銘柄の予想ＰＥＲは１４倍台であり、国際比較でも、割高感はありません。

　全体が落ち着く中、好業績銘柄を物色する動きが続くとみられます。


（水島寒月）


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