５回にわたってお届けした資産形成ダイナミックメカニズムの解説もようやく最終回です。
第１回 ⇒ http://okuchika.net/?eid=7926
第２回 ⇒ http://okuchika.net/?eid=7956
第３回 ⇒ http://okuchika.net/?eid=7978
第４回 ⇒ http://okuchika.net/?eid=8003
前回は、ようやく資産運用のコンサルタントっぽい、主に金融商品や不動産などの資産運用について取り組むべきこと注意することを説明しました。
最終回は、こんどはお金を使う話です。
(2)支出の抑制
１）ライフスタイルコストの抑制
色々なところでよく言われる話ですが、お金を持っている人に
「どうすればお金が貯まるのですか？」
と質問をすると
「入ってくるよりも使わなければお金は貯まります」
と答えられるという話があります。
お金は、入ってくるお金の額よりも使うお金の額が少なければ自然と貯まっていくものです。
とても当たり前の話ですが、お金を貯めている人が少ないことからも普通の人がなかなか実践するのは難しいのでしょう。
一方で、普段お金持ちと接することの多い我々は、当然お金持ちの行動をよく観察します。
これがまたびっくりするくらい、慎ましく派手なお金の使い方をしない人が多いものです。
なので、一般的な人が描くお金持ちのイメージと、我々アドバイザーが触れるお金持ちの実像にはかなりのギャップがあります。
１．固定資産の維持費の抑制
ａ．固定資産取得に伴うローン元利払い
ｂ．損害保険料
ｃ．定期修繕費
固定資産の代表的なものは「自宅」の不動産です。
最近、経済学者のロバート・フランクが周囲との比較で満足を得るものを「地位財」、他人との相対比較とは関係なく幸せが得られるものを「非地位財」と整理しました。
「地位財」の具体例は、所得や貯蓄、役職などの社会的地位、家やクルマなどの物的財。
一方の「非地位財」は、健康、自由、愛情などです。
こうした、「地位財」の代表的なものが自宅でもあります。
ここの比重が高い人は、「地位財」にお金を使う傾向も高く、支出の抑制に苦労するタイプです。
そもそも、こうした「地位財」の入手による幸福度は長続きしないものです。
２．生活費の抑制
生活費の水準は、本当に各家庭まちまちです。
コンサルティングをしている現場で思うことは
「この家庭は資産運用に取り組むよりも、生活費水準を見直した方がよっぽど効果的だよな」
というケースが多いです。
例えば、１，０００万円の金融資産を保有している人が、資産運用に取り組んで１％の利回り向上ができて資産の増加する額は年間１０万円です。（税引き後だと８万円になってしまいます）
しかし、同じ人が月１万円の生活費の見直しができるのであれば、その効果は年間１２万円の資産増加につながります。
どちらが簡単に取り組めることでしょうか？
またどちらが効果的でしょうか？
こう考えると、資産運用に取り組む前に、自らの家庭の支出水準をもう一度考え直す方が資産形成の手法としては簡単で確実になるケースが多いです。
３．保障性生命保険の効率的購入
先程、生活費水準の見直しを指摘しましたが、最後は保障性生命保険の話です。
生命保険の話については、過去にさんざんメルマガでもブログでも書いてきました。
http://okuchika.net/?eid=7870
私が相談に乗るケースでも９割程度の家庭は、生命保険の加入額が不必要に多いケースになってます。
この辺りも合理的に生命保険に加入するだけで、毎月の支出が抑えられ、それが自らの資産の増加につながります。
こうしてみてきた通り、資産運用に取り組むよりも
・自分の収入を最大化する
・自分の支出を適正に見直す
事の方が、よっぽど重要で確実な方法であることがご理解いただけたのではないかと思います。
皆さんも、まずは収入、支出についてもう一度見直してみてください。
株式会社マネーライフプランニング
代表取締役 小屋 洋一
無料で資産運用の相談をしてみたい方はコチラ
↓
http://abvom.biz/brd/archives/ahwxrr.html
具体的な老後資金のプランニングをしたい方はこちら
↓（１０月はあと先着３名様のみ受付可能です）
http://abvom.biz/brd/archives/oqjjbm.html
■小屋洋一の資産運用メール講座■
資産運用についてメール講座で学びませんか？
これまで３００人以上にアドバイスしてきた資産運用のプロ、小屋洋一が、
資産運用で成功する人と失敗する人の違いをお教えします。
詳しくは http://mlplanning.co.jp/mail/
（情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。）
