市場潮流

　今週（４月６～１０日）の東京株式市場は、日経平均株価が週間で１６７８円３１銭上昇し（率にして９．４％の上昇）、１万９４９８円５０銭で取引を終えました。２週ぶりの上昇です。

　新型コロナウイルスの欧米における感染拡大が鈍化するとの期待や、石油輸出国機構（ＯＰＥＣ）とロシアなど非加盟の産油国で構成する「ＯＰＥＣプラス」の減産合意への期待、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の大規模な金融支援策の決定などが株式相場を押し上げました。


　「ＯＰＥＣプラス」は大規模な減産で算定合意しましたが、原油市況が本格的に反騰するには、新型コロナウイルスの感染収束に伴う需要の回復が必要と考えます。これは、世界景気全体に関しても、同様のことが言えるでしょう。

　前週に買われた富士フイルム（４９０１）は感染拡大が鈍化するとの期待が広がったことで、反落しました。株式相場全体も、まだまだ一進一退が続くとみられます。


　同じことを繰り返していますが、長期戦を覚悟で個別銘柄を絞り込み、数回に分けて買い下がる、そうした投資戦略で臨みたいと思います。


（水島寒月）


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