コロナ禍で業績の悪化が見られる昨今ですが、大なり小なり多くの企業が基本的に赤字転落を余儀なくされている昨今だが、こうしたことに備えてそうした企業の多くは財務的な対応で一過性の困難を乗り切ろうと考えていますので、上場企業には３年程度の期間を前提にしたコロナ禍への対応力があると言えます。
どれぐらいまでコロナ禍が続くかは企業ごとに想定の仕方に違いがあるのだろうと思いますが、まずは今後１年間のコロナ禍に備える企業が多いものと思われます。
まずは緊急事態宣言発動後の日本の大半の企業のビジネスは止まった訳ですので現在発表されている自粛期間に該当する４－６月決算の内容を踏まえて残り３Ｑの業績をどのように見るかで株価面にも影響をしてくると考えられます。
市場では想定以上に好業績を収めた企業への評価が高まっている一方で、財務上、脆弱なおよそ１００社余りの企業において赤字垂れ流しが続いており、今後の株式相場に影響をもたらす可能性が考えられます。
特に以下のような企業には注意しておきたいと思います。
【継続的な赤字企業、大幅赤字転落企業】
１．ＴＡＴＥＲＵ（１４３５）賃貸住宅
２．省電舎ＨＤ（１７１１）省エネ施設
３．クレアＨＤ（１７５７）住宅リフォーム
４．鉄人化計画（２４０４）カラオケ
５．三光マーケティングフーズ（２７６２）居酒屋
６．新都ＨＤ（２７７６）雑貨
７．ゼネラルオイスター（３２２４）レストラン
８．２１ＬＡＤＹ（３３４６）シュークリーム
９．レッドプラネットジャパン（３３５０）ホテル
１０．田谷（４６７９）美容室
（炎）
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