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有料メルマガライブラリから(409)「2018年は波乱もあると考えて油断せずに資産の成長を目指す 」

2022-01-06 13:25
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     有料メルマガ・石川臨太郎の「生涯パートナー銘柄の研究」の過去配信ライブラリ「銘柄研究」「コラム」のうち、コラムの一部を掲載いたします。
     自立した投資家、石川臨太郎のコンテンツをお楽しみ下さい。
     なお、内容は執筆当時の背景に基づいており、現在の状況と必ずしも一致しないことを予めご了承下さい。


    =コラム「2018年は波乱もあると考えて油断せずに資産の成長を目指す」=
     (有料メルマガ第465回・2018/1/9配信号)

    ※2018年1月現在の内容です。留意してお読み下さい。


    【前略】


     株価が上がるためにはどのようなカタリスト(=触媒)を持つことが有効なのか。2017年の自分の運用成績を大きく引き上げてくれた企業の株価の動きやウォッチしている企業の状況をチェックしなおしました。

     一番有効で、どのような業種の企業でも株価を上げる要因になったのは、業績が上方修正されることでした。

     また、株主還元の手段として優待を行っており優待の権利日が近づいてくることも株価を上げる強い要因になりました。

     この2つのカタリスト(=触媒)が株価の上昇に効果が高いということが確認できました。


     なんどもこのコラムで指摘してきたことですが、株価が上がるために必要なことは、その株を買いたい投資家(=正確には投資家の人数と買う資金額の総和)が売りたい投資家(=正確には投資家の人数と売る額の総和)より多いことが必要です。

     業績が良くなり株価が上がりそうだと、買いたい投資家が増えるので上がる可能性が高くなります。そして優待の権利月が近づいてくると、その株を買いたい投資家(=正確には投資家の人数と買う資金額の総和)が売りたい投資家(=正確には投資家の人数と売る額の総和)より多くなることは、過去の経験から考えてみれば当然のことです。

     優待イベント投資は、優待権利月の3か月前くらいから買って、優待権利月のどこかで利喰いする作戦です。小型の、魅力的な優待のある企業の株はかなり上げるので有効です。

     株価が上がる上記のカタリストを二つ持っている3月の優待銘柄に投資するのは、失敗を少なくできる投資作戦だと考えています。

    【中略】

     そして、過去に大きな波乱が起きた時に私がホールドを続けることができて、その後の株価リバウンドで投資額を増やせた企業をじっくりと見直しました。今年も、もし波乱が起きて株式市場が暴落し、投資していた企業の株価が大きく下げても、株価が回復するまで耐えて持ちつづけることができた上記の企業の特徴を思い返してみると、私の場合は次のような3つの要件を満たしている企業がほとんどでした。


     その3つとは、
    (A)財務内容が良いこと、
    (B)競争力が高く他の企業に仕事を奪われる可能性がほとんどないこと、または景気の良い悪いに関係なく仕事が確実にあること、
    (C)株主還元をしっかりと行い配当利回り、または配当優待利回りが高いこと

     の3つでした。

     財務内容が良いという意味は、使う人によって内容が異なることが多いですが、私は財務内容が良いと考えているのは、具体的にいうと、有利子負債に頼らなくても事業を継続できる裏付けとなる現金性資産を大量に持っていること(=現金性資産の金額が有利子負債の数倍もあること)や自己資本比率の高いことなどです。

     投資家が株式市場から一斉に投資資金を引きあげるリスクオフが起きると、業績や資産の内容にかかわりなく玉石混合で、ほとんどの企業の株価が大きく下がります。

    【中略】

     過去に大きな下落が発生した時、私の株のポートフォリオが東日本大震災などの下落時よりダメージが少なくて済んだ原因をいろいろ考えてみると、優待欲しさにあまり業績と株価を考えないで(=PERやPBRの比較をしなかったという意味です)ホールドし続けていた銘柄群の中から大きく上昇した株が出てきたことでした。

     これから3月にかけて、マネー雑誌が2月から3月に優待のある企業の特集記事を載せ、多くの証券会社が優待情報を提供するようになると、魅力的な優待がある企業の株に投資したいと考える個人投資家は増えると思います。そしてその動きを先取りして儲けようとするファンドなどもあると予想できます。

    【中略】

     節分天井、彼岸底とは、節分(2月上旬)に高値をつけて、彼岸(3月中旬)に安値をつけるという動きを表しています。

     はっきりとした根拠が無いにもかかわらず、よく当たるとされている経験則の事を『アノマリー』といいます。節分天井、彼岸底もこの『アノマリー』のひとつです。


     私は30年近くも株式投資をしてきたのですが、バブル相場のころには『節分天井、彼岸底』の傾向がよく見られたように覚えています。

     しかし、過去の1月から3月までの株価の動きを検証している、次のサイトを参考にすると、このアノマリーは当てはまらない年のほうが多いという結果が出ています。

    http://www.toushin-1.jp/articles/-/2705

     1990年から2016年まで27年間のTOPIXと、アメリカのS&P500種指数を使って検証している情報です。詳しくはサイトでチェックしていただきたいのですが、結論だけ確認しておくと『節分天井、彼岸底になったのは27年間中で日本は12回、アメリカは9回だけです。つまり、当たる確率は日本でも44%と半分以下、アメリカですと33%に過ぎなかったということです。』

     現在は海外市場、特に米国株の相場変動の影響の方が日本株の相場に与える影響が大きくなっているので、米国株が堅調なので節分天井、彼岸底になる年は、あまり多くなくなったようです。

     日本株の場合で、特に中小型株は3月の優待取りの動きが、3月までの日本株の株価を支えているようにも感じています。

     ただ、日本株に関しては2、3年に一度は2月から3月にかけて、株価が下げているので、もし今年が節分天井、彼岸底になれば、3月の優待銘柄に安く投資できる良いチャンスになると考えています。

     もし、リスクオフが生じたら、リスクオンに復帰するまでの投資作戦としては、低PERかつ低PBRかつ配当利回り(または配当優待利回り)の高い(⇔日本の低金利を考えて、いまは配当または配当優待利回り2.5%以上と
    考えています。)資産のバリュー株に分散で投資するような(=大負けしにくい銘柄を増やす)ことが資産を守るためには有効だと考えています。

     配当額や優待の価値が高いと、株価が下がっても配当+優待の金額までは損にはならないと考えて良いと思います。経済的に考えると「配当や優待の金額」が「株価の値下がり額」を超えていれば損をしていない理屈になります。配当や優待の金額を越えて株価が下がったら、その部分が実損になります。

     しかし低PERかつ低PBRかつ2.5%を超えるような高インカム・ゲイン利回りの銘柄は株価が下がると、インカム・ゲイン利回りがますます高くなるので、株価の下支えが効き易く、下がりにくくなる点が強みになります。


     集中投資を行うならば、ある程度は流動性(=出来高の多さ)を考えながら選ばなければならないでしょうが、分散投資のために単元株程度を買うならば、流動性はあまり意識することは無いと考えています。

     株価が上昇を始めるためには何かのきっかけ、カタリスト、触媒が必要になります。しかし株価が上がり始めてしまうと、株価が上がることが投資家の注目を集めて、株価が上がるから買うという投資家が増えてきます。これからは、そのような株が増えてくることを期待しています。

     相場テーマに乗っている企業には特にこの傾向が強かったです。逆に相場テーマに逆行する企業の株は、どんなに業績が良くなっていても株価が下げてしまうような動きも散見されました。

     株価というのは大きな景気の変動に影響を受けて、景気が良くなるときには上がりやすくなり、景気が悪くなるときは下がりやすいものです。

    【中略】

     古代中国の戦略家であった孫子に学んで、負けない投資戦略を行うことが、2018年の株式市場で成果を上げるためには有効だと考えています。

     孫子はどのような時代に戦(いくさ)に勝つための方法論を構築して実戦していた戦略家だったのかをまず確認しておきます。

     孫子が生きていたのは戦乱が続いて多くの国が生き残りをかけて戦争を繰り返していた時代です。
     戦争においても、目先の敵以外にも、周りには隙を狙っているライバル(=いつでも敵に変わりうる国)が多数存在しているので、目先の敵との戦争に勝利しても、泥沼の消耗戦を戦い抜いて兵力も財力も底をつくような状態でのボロボロの勝利は、滅亡を呼び込む意味のない勝利であり、けしてこのような戦争を行ってはならない時代を生きていました。

     戦争に負けても国が亡びるし、ボロボロの勝利でも国が亡びる。だから兵力や国力を維持しつつ勝てる戦争のみを行って着実に勝つ。そんな戦略を考え抜いていた戦略家が孫子なのです。

     孫子と同じように、やり直しが効かない一発勝負(=戦いの勝敗によっては国が滅びるような可能性のある戦争=投資の失敗によっては生活できなくなるような可能性のある株式投資)は避けるべきだと思います。すなわち大勝ちを狙った特定の株への集中投資です。勝てば良いですが、負ければ一気に資産を減らします。

     株に投資していれば、株価が動くので、当然のごとく運用資産額は変動します。投資した銘柄が下落して、投資した時点の株価から下がった時点で売却すれば、その銘柄への投資は損となり、その銘柄への投資は敗北になります。しかし分散投資を行っていて、一部の株が下げたとしても、それは小競り合いでの負けであり、戦局を左右するような致命的な敗北ではありません。

     孫子がいうところの不敗というのは国家の存亡を決定づけるような敗北のことを指しており、個別の戦闘行為(⇔株式投資で言えば個別銘柄ごとの売買による損益)のことを指しているのではないと、私は考えています。

     つまり株式投資では大勝はしなくても致命的な負けはしない。つまりポートフォリオ全体での勝ち(=資産の増加)を目指す投資を行う方が良いのだと考えています。

     2018年には孫子の兵法に学ぶ、守りを重視した負けない株式投資戦略をより有効に活用していきたいと考えています。

     また孫子が『兵は詭道なり』(=戦争とはしょせんだましあいに過ぎない)と喝破しているのと同じように、海外投資家、特にヘッジファンドの戦いぶりは詭道(=だましあい)を好むように感じます。

     株価を上下に大きく変動せれば儲かる手段を持っているので、資金力の大きさを利用して株価を上下に揺さぶって、多くの他の投資家を幻惑してきます。

     しっかりと企業の業績やビジネスの状況、資産背景を調べていなければ、株価の乱高下に付和雷同させられて、だましあいに敗北します。

     景気が良くなり、企業の業績が良くなり、配当を増やすと発表している流動性の高い大型株が、ヘッジファンドなど詭道を利用する投資家の誘導で下げるなら、配当を頼りに分散でポートフォリオに積み増すことは、不敗を目指す投資家にとっては、良い投資戦略だと考えています。


    【中略】

     また低PERで、毎期ごとに業績が上向いていることが明確に確認できている高配当(または高配当優待)利回り銘柄が、投資環境によって下げてきたときは、1年から2年程度はインカム・ゲインで満足するつもりで待ち伏せ買いをしておけば、数年後には運用資産を増やせる可能性が十分にあるのではないかと期待しています。


    【後略】


    経済的独立ワクワク!サポーター 石川臨太郎


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