有料メルマガ・石川臨太郎の「生涯パートナー銘柄の研究」の過去配信ライブラリ「銘柄研究」「コラム」のうち、コラムの一部を再編集して毎週掲載いたします。自立した投資家、石川臨太郎のコンテンツをお楽しみ下さい。
なお、内容は執筆当時の背景に基づいており、現在の状況と必ずしも一致しないことを予めご了承下さい。
＝＝「インカム・ゲインをより重視」＝＝
（有料メルマガ第９４回・２０１０／１０／１２配信号)
資産形成のために株式投資を行う場合、常にこの問題で頭を悩ませることになります。自分の収入状態や経済環境などによって、ポートフォリオの入れ替えを行うようにしています。
サラリーマンのように安定的な収入がある時代と、サラリーマンを卒業し、サラリーのように安定的な収入がなくなった状況では、投資スタンスが変わり、株式ポートフォリオの内容が変わってくるのは当然のことだと考えています。
自分のライフステージが変わっていくことにより、リスクをどれほど取れるかも、当然のごとく変化していきます。
年齢が上がれば上がるほど、株式資産のウェイトを減らすべきだというようなファイナンシャル・プランナーの書いた本や、雑誌の記事を読むことが多いですが、個人ごとの資産状況によって、資産配分の状況は変化してしまうので、参考にはならないと感じます。
私の例で具体的に説明するなら、私設年金や公的年金がもらえるまで年数が９年程度あったサラリーマン卒業時点は、かなり厚めの預金のように、ゴマのごとく小さな金利しかもらえないけれど、元本が減らない運用対象の額をサラリーマン時代より増やしました。
住宅ローンや、賃貸不動産購入のためのローンはどんどん返済しました。従って株式投資に投下している資金も当然のごとく半減しました。
しかし、そのおかげでライブドアショックや、リーマンショック時の株価大暴落の影響をかなり受けましたが、株式市場から強制退場させられるような切羽 詰った状態に追い込まれることもありませんでした。株式投資だけでは、まだリーマンショック時の資産減はカバーできていません。しかし、他の運用による資 産の増加で昨年末には、株式投資での資産減は全部カバーできたことは、このコラムなどでご紹介したとおりです。
今年の５月までの状況では、株式資産が順調に増えていたので、一時的にはリーマンショックによる株式投資の損失を株式投資だけで、すべて回収できるところまで来ました。しかし残念ながらその後の株式市場の下落で、株式投資の損失の全額回収は、また遠のいてしまいました。
ただ一年一年、歳をとり、年金が貰える時期が近づいているので、安定的なストック型ビジネスである賃貸不動産収入のある資産のバリュー株で、配当利回り が５％近くに回る銘柄を探しておいて、預金にシフトしておいた資金を、このような高配当銘柄に移していくような運用作戦を取っています。
したがって、年金の受領時期が近づくごとに（＝歳をとるごとに）株式運用への資金の配分は増えていくような状況になっています。ポートフォリオの中身で は新しく投下している資金をインカム・ゲイン重視銘柄に絞って投下しているので、インカム・ゲイン重視銘柄のウェイトが増えて来ています。また、なるべく 高いインカム・ゲインを確保するために、優待単位１口分で優待（＝ほとんどの優待銘柄は優待１単位の投資の利回りが一番高いのが分散が増える理由です）の 現金換算価値が高い銘柄が増えてきています。
歳をとってからの株式投資は、株価の上昇による資産の増加を重点に置くよりも、安定的なインカム・ゲインの増加を重視するような株式投資のほうが、結果 的に資産も増やせるのではないかと考えて、実験している状況です。もちろんリーマンショック後の景気の回復スピードが鈍ってきて、景気の下振れリスクが高 まっている投資環境に配慮していることが、このような投資配分に影響を与えている事も事実としてあります。
預金などの金利では、資産額が増えることは無く、インフレが来ると一気に現金の購買力は減少し、安心して暮らすためのよりどころである資産の価値が目減 りします。しかし、時価総額の４倍も５倍も資産（＝特に収益力のある賃貸不動産）を貯めこんでいるような企業の価値は、インフレによって目減りすることは 無いと考えています。
自分で賃貸不動産投資をするのも良いかもしれませんが、個人投資家が手に入れられる不動産は時価相応額で買うしかなく、現在のように不動産価格が下がっ ていったり、家賃の滞納リスクがあったり、空き室リスクがあったりする賃貸不動産投資は、歳をとってきてから新たに始めるにはリスクが大きすぎる事業のよ うに、現状では考えています。
それならば、バランス・シートの中に、すでに含み益を大量に持つ賃貸不動産を蓄積し、賃貸不動産のほかにも、きちんと利益を出せる本業を持つ財務体質が 良好な上に、配当や優待などで株主還元をしてくれる企業の株を、分散で増やしていくのは、理にかなった資産防衛、生活防衛の手段であると考えています。
経済的独立ワクワク！サポーター 石川臨太郎
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また、コラムでは、「株式投資はお金儲けの有効な特効薬だが、使い方を間違えると毒薬に変わることもある」と題して、信用による投資に警鐘を鳴らす内容を書いているほか、第１四半期の決算発表に基づく個別銘柄の具体例に言及しております。
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なお、内容は執筆当時の背景に基づいており、現在の状況と必ずしも一致しないことを予めご了承下さい。
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自分のライフステージが変わっていくことにより、リスクをどれほど取れるかも、当然のごとく変化していきます。
年齢が上がれば上がるほど、株式資産のウェイトを減らすべきだというようなファイナンシャル・プランナーの書いた本や、雑誌の記事を読むことが多いですが、個人ごとの資産状況によって、資産配分の状況は変化してしまうので、参考にはならないと感じます。
私の例で具体的に説明するなら、私設年金や公的年金がもらえるまで年数が９年程度あったサラリーマン卒業時点は、かなり厚めの預金のように、ゴマのごとく小さな金利しかもらえないけれど、元本が減らない運用対象の額をサラリーマン時代より増やしました。
住宅ローンや、賃貸不動産購入のためのローンはどんどん返済しました。従って株式投資に投下している資金も当然のごとく半減しました。
しかし、そのおかげでライブドアショックや、リーマンショック時の株価大暴落の影響をかなり受けましたが、株式市場から強制退場させられるような切羽 詰った状態に追い込まれることもありませんでした。株式投資だけでは、まだリーマンショック時の資産減はカバーできていません。しかし、他の運用による資 産の増加で昨年末には、株式投資での資産減は全部カバーできたことは、このコラムなどでご紹介したとおりです。
今年の５月までの状況では、株式資産が順調に増えていたので、一時的にはリーマンショックによる株式投資の損失を株式投資だけで、すべて回収できるところまで来ました。しかし残念ながらその後の株式市場の下落で、株式投資の損失の全額回収は、また遠のいてしまいました。
ただ一年一年、歳をとり、年金が貰える時期が近づいているので、安定的なストック型ビジネスである賃貸不動産収入のある資産のバリュー株で、配当利回り が５％近くに回る銘柄を探しておいて、預金にシフトしておいた資金を、このような高配当銘柄に移していくような運用作戦を取っています。
したがって、年金の受領時期が近づくごとに（＝歳をとるごとに）株式運用への資金の配分は増えていくような状況になっています。ポートフォリオの中身で は新しく投下している資金をインカム・ゲイン重視銘柄に絞って投下しているので、インカム・ゲイン重視銘柄のウェイトが増えて来ています。また、なるべく 高いインカム・ゲインを確保するために、優待単位１口分で優待（＝ほとんどの優待銘柄は優待１単位の投資の利回りが一番高いのが分散が増える理由です）の 現金換算価値が高い銘柄が増えてきています。
歳をとってからの株式投資は、株価の上昇による資産の増加を重点に置くよりも、安定的なインカム・ゲインの増加を重視するような株式投資のほうが、結果 的に資産も増やせるのではないかと考えて、実験している状況です。もちろんリーマンショック後の景気の回復スピードが鈍ってきて、景気の下振れリスクが高 まっている投資環境に配慮していることが、このような投資配分に影響を与えている事も事実としてあります。
預金などの金利では、資産額が増えることは無く、インフレが来ると一気に現金の購買力は減少し、安心して暮らすためのよりどころである資産の価値が目減 りします。しかし、時価総額の４倍も５倍も資産（＝特に収益力のある賃貸不動産）を貯めこんでいるような企業の価値は、インフレによって目減りすることは 無いと考えています。
自分で賃貸不動産投資をするのも良いかもしれませんが、個人投資家が手に入れられる不動産は時価相応額で買うしかなく、現在のように不動産価格が下がっ ていったり、家賃の滞納リスクがあったり、空き室リスクがあったりする賃貸不動産投資は、歳をとってきてから新たに始めるにはリスクが大きすぎる事業のよ うに、現状では考えています。
それならば、バランス・シートの中に、すでに含み益を大量に持つ賃貸不動産を蓄積し、賃貸不動産のほかにも、きちんと利益を出せる本業を持つ財務体質が 良好な上に、配当や優待などで株主還元をしてくれる企業の株を、分散で増やしていくのは、理にかなった資産防衛、生活防衛の手段であると考えています。
経済的独立ワクワク！サポーター 石川臨太郎
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また、コラムでは、「株式投資はお金儲けの有効な特効薬だが、使い方を間違えると毒薬に変わることもある」と題して、信用による投資に警鐘を鳴らす内容を書いているほか、第１四半期の決算発表に基づく個別銘柄の具体例に言及しております。
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