• このエントリーをはてなブックマークに追加
市場潮流
閉じる
閉じる

新しい記事を投稿しました。シェアして読者に伝えましょう

×

市場潮流

2015-08-31 13:55
    今週(8月24~28日)の東京株式市場は、日経平均株価が週間で299円51銭、率にして1.5%の下落となりました。

     中国・上海株式相場が下げ止まらず、不安心理が増幅。世界的な株安を惹起し、世界的な景気減速懸念もあり、リスク回避の動きが拡大し、25日には約半年ぶりに1万8000円を割り込みました。


     ただ、25日夜に中国人民銀行が14年11月以来、5回目となる金融緩和を決定したことで、米国の15年4~6月期のGDPの改定値が前期比年率 3.7%増となり、速報値(同2.3%増)に比べ大幅に上方修正されたことなどを受けて不安心理が和らぎ、週末にかけては急速に戻す展開となりました。


     米国の堅調な景気が確認されたことは、日本株にとり大きな支援材料といえます。
     米連邦準備理事会(FRB)の利上げは、9月に実施される可能性は薄らいだとされますが、来週4日公表の8月の雇用統計などが注目されます。


     中国も再び上海株式相場が下落するような局面でが、さらなる金融緩和、投資拡大などの景気対策の発動なども見込まれます。


     株価は再び上昇トレンドを回復するものと予想します。


    (水島寒月)


    (情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。)
    コメントを書く
    コメントをするには、
    ログインして下さい。