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景気の先行きを先行指数で占う
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景気の先行きを先行指数で占う

2015-11-17 18:38
    世界のマクロ景気の先行きを占う指標としてはPMI(購買担当者指数)やOECD景気先行指数があります。

     PMIは企業の購買担当者を対象に新規受注、生産高、雇用などの項目についてアンケートを行い指数化したものとされ、50を上回ると経済が拡大局面にあることを示し、50を下回ると下降局面にあると判断されます。


     世界全体の製造業PMIは8月、9月とマイナスが続きましたが、10月は+0.8の51.4でプラスに転じています。また非製造業つまりサービス業 PMIについても9月のマイナス1.3から10月には+0.4で53.7となっており、世界的に見て景気は7-9月期でボトムを打ち、10月は持ち直し気 味となっています。
     但し、今回のフランス・パリでのテロの発生がまた世界景気に悪影響をもたらすとの懸念が生まれています。


     また、GDPに6ヶ月先行すると言われるOECD景気先行指数は100以上で拡大、100以下では下降と言われていますが米国が4月以降100を割れて おり、英国も7月から100を割れ、それにドイツや日本でも8月から100を割って推移しており、景気の悪化を物語っています。
     これに対してイタリアやスペイン、ギリシャといった南欧の国では100を上回って推移するなど意外な推移となっています。
     一方、中国は昨年7月から100を割れたまま推移しており、しかも9月のデータは97.9となり、過去2年間では最も低下しているのが現状です。
     また、意外なことに韓国は昨年9月から100を上回っており、反対にインドネシアは過去2年間100を上回ることがなく推移しています。
     ブラジルなども100を超えずに推移しており、景気の悪さを物語っています。

     米国では景気が良いとの話がありますが、先行きについては不透明な状態です。12月には金利が引き上げられるとの話ですが、景気指標では1QのGDPが 大雪の影響で0.6%の増に留まりましたが、2Qに+3.9%と戻ってはいましたが3Qが+1.5%と再びスローダウン。個人消費は堅調なものの、在庫投 資がダウンしたこともあり、国内民間投資が5.6%減となった点が影響しています。
     この先も決して油断はできない状況ながら、唯一、雇用統計だけが失業率が5%となるなど明るい指標となっており、利上げのワンチャンスが到来しています。


     こうした世界景気の先行きに大規模テロの発生による影響がどうもたらされるのか今後の動向を注意深く見守ることにしたいと思います。


    (炎)


    (情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。)



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