従来、世論調査ではヒラリーが圧倒的に有利出来た。
・世論調査では、各種世論調査を総合してみているサイト、REAL CLEAR PoLITICSが信頼度が高い。ここの直近の平均は次のとおりである。
・支持率 ヒラリー47.3%、トランプ40.9%、
・ただ、最近の情勢は、この格差がどんどん狭まっている。
・直近ではほぼ並んだとの報道が見られた。
「トランプ氏、クリントン氏と支持拮抗 米世論調査」
米大統領選挙で、共和党のトランプ氏(69)と民主党のクリントン前国務長官(68)が直接対決すると仮定した場合、両氏の支持が拮抗していることが11日、ロイター通信が実施した全米規模の世論調査で明らかになった。他の調査でも重要州で両氏は競り合っている
ロイター通信の調査では、民主党の指名獲得が濃厚なクリントン氏の支持率が41%で、共和党指名が確実なトランプ氏の40%と横一線。4月中
コメント
コメントを書く日本でも同じことであるが、米国民の多くには、現実を直視した直観的直截的「ただ訴える」言葉が、強く響くのでしょう。
小学校何年生という見方は非常に興味深い。難しい論理的思考をして、「だからこうなのだ」という帰結をしても、一般庶民には、何が何やらよくわからないということになる。日本でも小泉氏の言葉の簡潔明瞭さに通じるものであり、何をやりたいか、専門家の言葉で表現するのでなく、「ただ訴える」選挙戦略が、もっと研究され、国民が選挙に出かけたくなる雰囲気を作り出していくべきでしょう。リベラルの人たちは、理屈が先行しがちであるが、国民のレベルに降りて行動すべきではないか。検討していくべきでしょう。何をやりたいかより、国民政党としての共感を得ることに、心掛けなければいけないのでしょう。
日本の保守政治の推進母体は原発村と言われる利権集団にあると私は最近では思うようになっています。その他に原発村に匹敵する確たる実体は見当たりません。例えば、ジャパンハンドラーとかの影響力を無視する訳にはいきませんが、資金的なもの、人材、組織を勘案すれば、原発村ほど強大なものは無いように思うのです。
上記の観点で米国の保守政治の推進母体を見ますと、日本ほど単純ではありません。まず、軍産複合体の存在がありますし、加えて、ウオール街とCIAの緊密な関係性、そしてイスラエル・ロビーがあり、それぞれ資金的に超豊かで今後それらが結集してヒラリー支援を本格化させると予想されます。
何だか、トランプはニクソンと戦ったジョン・F・ケネデイーの再来みたいに感じます。是非、トランプに勝って欲しいと願っています。
>>2
ニクソンだけは大統領にできないと言ってね。
そう、ヒラリーは大統領にしてはならない。
トランプを積極的には支持できなくとも、ここはトランプ。
ヒラリーが8年間大統領をやれば必ず戦争をやる。
亭主が下半身スキャンダルで窮地にあった時、スーダンの
薬品工場にミサイルを撃ち込んだ。
米国マスコミはそれ一色に。
当時からこれはヒラリーの入れ知恵では、と疑ってます。