ほぼ同じ株価の銘柄比較

　光陰矢の如し。今年もはや１１月を目前にしている。

　３７００もの銘柄の中から有望銘柄を皆さん流で探し出しリスクテイクして成果を上げる。成果が上がれば本望だが、時には失敗に終わることもあり、株式投資は楽しくもあり悲しいこともあり。悲喜こもごもの投資歴を重ねているうちに、いつの間にか時が過ぎている。


　本日は過去の株価変動はともかくほぼ同じ株価水準の銘柄同士を比べてどっちが良いのかを検討してみることにする。

　本日取り上げるのは堅物２銘柄。
　堅物という意味は皆さんで考えて頂きたいのだが、投資家のことは意識しないでわが道を行く一風変わった企業と考えて頂いて良い。真面目に事業には取り組んでいて儲かってはいるが自社のＰＲが下手くそ。なかなか変わろうとしない堅物の２銘柄は今日も市場人気が得られないまま推移している。


１．基礎工事業界のパイオニア的存在のテノックス（１９０５・ＪＱ）

～ポイント～

　１）相変わらず大人しい値動きが続くがそろそろ見直しのタイミングではないか
　２）３月の安値７８０円から時価８２８円は６％上昇した水準＋約４％の配当金
　３）１１月８日に中間決算発表。見通しは未公表ではあるが、経常利益の進捗率が５０％を超えるかどうかに注目
　４）今期予想ＥＰＳ１１８円でＰＥＲは７倍の水準。今期の業績下方修正はないと見るが下期以降の業績は不透明。受注が端境期となることに注意必要。
　５）ＰＢＲは０．５倍以下で時価配当利回りは４％の水準
　６）一昨年高値１３５５円から４割値下がりした水準
　７）オリンピック需要に絡んだ受注の減少が株価に影響しているが指標は割安な水準にある。
　８）今期予想経常利益１２億円に対して時価総額は５７億円で倍率は４．８倍
　９）過去の経常利益のピークは２０１６．３期の１９億円
　10）保有する現預金は８２億円で無借金経営
　11）出来高は日々１万株以下で推移しており流動性に乏しいがこのところは比較的出来高が増加傾向にある。
　12）経営者は取引先で筆頭株主でもある住友商事の出身でサラリーマン社長
　13）浮動株は９５万株と推定
　14）従業員数は連結ベースで２７７名
　15）社員の年収は平均年齢４２．７歳で６５０万円
　16）発行済み株式数は７６９．４万株、自己株は８９．４万株（ＥＳＯＰ含む）
　17）個人投資家向けのＩＲセミナーを開催するなどようやく注力はし始めたがまだまだ熱心さには欠ける。アナリスト向け説明会を早期に開催すべきか？


２．建築材料の金属加工メーカー日創プロニティ（３４４０・東証２部）

～ポイント～

　１）前期業績は想定を上回ったが今期の業績見通しを売上高１１０億円（▲１８．４％）、経常利益１４．５億円（▲２６．６％）としたことで株価急落。
　２）年初来安値を更新中だが、指標面では割安感出ており、見直しのタイミングを探る局面と見られる。それにしてもこの水準でよく売りが出てくる。
　３）７月１６日の東証２部上場後の高値１２１５円から時価８２０円は３２．５％下落した水準。
　４）今期予想ＥＰＳ１５２．５円に対してＰＥＲ５．４倍。ＰＢＲは０．５８倍、配当利回りは３％の水準
　５）過去５期間で７回の業績上方修正を行っており、期初計画は控え目な可能性
　６）但しソーラー用架台の売上増が見られた前期に対して今期はソーラー架台を中心に受注が大きく減少した中での見通しである点には注意。
　７）Ｍ＆Ａに積極的ではあるが収益の稼ぎ頭はまだソーラー用の架台に依存している。Ｍ＆Ａは来期にかけ５０億円の資金枠を用意
　８）今期予想経常利益１４．５億円に対して時価総額は５２．７億円で倍率は３．６倍。
　９）過去の経常利益のピークは２０１４年８月期の２８．４億円
　10）前期末で保有する現預金は４６．４億円。投資有価証券０．４億円。これに対して長短借入金は３０．３億円
　11）決算発表以降の出来高は１日平均約６万株。
　12）戻り売りも含めて売り圧力が強いが下値では買いも入っている。
　13）石田会長、石田社長（親子か）によるオーナー経営で成長意欲は強い
　14）浮動株は１１０万株程度と推定。直近の８日間で出来高は５０万株あり、約半分は入れ替わったと推察される。
　15）連結従業員数２７８名で社員の年収は平均４３．８歳で４８５万円
　16）発行済み株式数は７３６万株、自己株９３．５万株
　17）東証２部昇格後もＩＲには不熱心。時価総額からは考えにくいが、機関投資家にしか説明しない方針。個人向けもアナリスト向けも一切説明会を実施せず。


　業種は違えども堅物で似たモノ同士の株価の変動。
　皆さんは果たしてどちらに興味を持たれましたか。

　どっちもどっちだが、株価が同じ水準なのでここからスタートで３か月後、半年後、１年後をチェックしていきたい。


（炎）


（情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。）