市場潮流

　今週（６月８～１２日）の東京株式市場は、日経平均株価が週間で５５８円２５銭下落し（率にして２．４％の下落）、２万２３０５円４８銭で取引を終えました。４週ぶりの下落です。

　週初の８日は前週からの地合いを引き継ぎ、日経平均株価は６日続伸。２月２１日以来、約３カ月半ぶりに２万３０００円台を回復しました。続く９日は、さすがに７日ぶりに反落。１０日は小幅反発したものの、１１日は米国での新型コロナウイルスの感染者増加を嫌気した米ＮＹダウ先物の大幅下落を受け、前日比６５２円の大幅安となりました。
　続く１２日も前夜のＮＹダウの急落（前日比１８６１ドル安）を受け、大幅に下落して始まりましたが、大引けは１６７円安まで下げ幅は縮小しました。


　このところ、株価指標に過熱感が目立っていましたので、ある意味、当然の調整局面かと思います。

　ただ、今週値上りが目立った銘柄は、オープンハウス（３２８８）、ペプドリ（４５８７）、野村総研（４３０７）、日本Ｍ＆Ａ（２１２７）など厳しい事業環境下にあって、最高益更新が見込まれ、ＲＯＥ（自己資本利益率）も２０％を超える企業群です。株式相場全体は調整を迎えても、旺盛な個別物色は続くと予想します。

　また、底堅い需給面から、大幅な値幅調整もないのではないでしょうか。


（水島寒月）


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