１９８９年のバブル崩壊から３１年を経て日経平均は今、３万円台乗せに向かっている。
相場の世界は買い／強気（ブル）と売り／弱気（ベア）のぶつかり合いの中で昨年のコロナショックから日経平均が７割以上も上げてきただけに強弱感が対立する局面となってはいるが、このところは企業収益が半導体などの日本企業に強みを持つ分野などで急激に繁忙な状態となりコロナ禍の中で来期の収益回復に期待が高まりつつある点は強気派にとっては心強い点だろう。
日本が世界に冠たる半導体関連ビジネスに加え、自動車、機械、ハイテク素材などの分野がリード役となって株式市場を盛り上げていくとのシナリオはまだこれからの世界で描かれることだろうと思われる。
ＡＩ、ＤＸ、スマホアプリ、ブロックチェーン、５Ｇ＋６Ｇ、ＥＣ、ＥＶ、ドローン、自動運転に加え再生可能エネなどグリーンビジネスの高まりなど株式市場は新たな成長テーマを模索しながら活発に動いていくことになる。
また、コロナで負の影響を受けたビジネスもこれまで手控えられた消費者の行動が一気に噴出して業績のＶ字回復となって表面化するとの局面が期待される。
金融面での好需給は株価を下支えしているが、株上げを支えてきた外国人投資家が昨年１０－１２月期の買い越しから年初は売り越している点がやや気になる点だと指摘する声もあるが、個人投資家のＩＰＯ銘柄への関心は高まっており、海外とのスケールの違いを意識した継続的で前向きな投資が続くと期待される。
つまり株式市場のスケールがアップして各上場銘柄の底上げが一斉に始まるとの淡い期待も見え隠れする。
弱気派は相変わらず過去の出来事を踏まえて現在の株式相場がバブル相場の展開となっていると懸念を表明する。こうした弱気派の勢力は今のところはまだ弱いが何らかのことをきっかけに想定外の調整が始まると一気に勢力を増すことになる。バブル崩壊が意識されつつあるとしてもそうした意見はなかなか表には出にくい。
何らかの理由で米国の時価総額バブル相場が崩れて初めて日本の株式相場にもその余波がやってくるとなれば絶えず気にしておく必要がある。
個別企業にとって新たな収益源の確保、収益向上に向けた施策は必要不可欠。
投資すべき対象が見出せない中で株式市場にお金が滞留してきたが、設備投資や消費が盛り上がっていけばお金は株式相場から出ていく可能性がある。
ここから上に行く理由も下に行く理由も存在しているが、そうした理屈同士が相場の世界では絶えず戦っていると見ておきたい。
（炎）
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