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有料メルマガ・石川臨太郎の「生涯パートナー銘柄の研究」の過去配信ライブラリ「銘柄研究」「コラム」のうち、コラムの一部を掲載いたします。
自立した投資家、石川臨太郎のコンテンツをお楽しみ下さい。
なお、内容は執筆当時の背景に基づいており、現在の状況と必ずしも一致しないことを予めご了承下さい。
=「いい環境時に、業績を上げると誰もが考える銘柄に投資を行う」=
(有料メルマガ第322回・2015/3/24配信号)
※2015年3月現在の内容です。留意してお読み下さい。
【前略】
私が運用している資金は、私の老後を支える大事な資金ですから、絶対に減らしたくない資金です。しかし株価は投資環境や景気に左右されて乱高下するものです。だから投資額の増減、キャピタル・ゲインを重視しすぎると間違いを起こしやすいと、過去30年近くにわたる株式投資の実戦で体感してきました。しかし投資環境の良い時には、少しは冒険しても良いと考えています。
やはり株式投資で儲け続けるためには、資金を株に換えたままで株式市場に資金を預け続けるしかありません。
このコラムでもすでに何度か書いたことがありますが、私が目指したのは絶対不敗の株式投資でした。
株式投資で損をしないということは株式投資に投資した資金を絶対に減らさないということです。しかし株価は上げたり下げたりするので、最初からこの体制を作ることはできません。
私は30年近くかけて、この体制を作ってきました。結論で言うなら株に投資した元本は利益を上げた時に撤収(=勝ち逃げ)させて、株式市場に残すのは株で儲けた資金だけにするということを続けたのです。
そしてサラリーマンを辞めた51歳の時には、株式市場で運用している資金は、全て株式投資で稼いだ資金だけとなっていました。従って信用取引などを行って、投資額以上の損をするようなことが無ければ、株式投資に投資した資金(=自分で働いて稼いだ資金など)を失うことはありえなくなりました。これが絶対不敗の株式投資の正体です。
その上で、その資金をなるべく減らさないようにして、次の年の生活費を稼いでいくことを、自分の株式投資の最大の目的としてきました。
去年からは年金が少しずつ入ってくるようになりました。今年の生活費は去年稼いでいる配当と家賃収入に、今年貰える年金の額の合計です。優待は今年の生活で使います。ただお米券やクオカードなどの金券は使い切れないで残っています。
今年の株式投資で稼ぐ配当は来年の生活費の分ですが、来年は今年の家賃収入と来年もらえる年金だけで十分にプチ贅沢な生活が可能です。そこに来年もらえる優待が加わります。
我が家では、結婚してから30年以上の間に一度も1年間で600万円以上を消費に使ったことはありません。海外旅行に出かけても、近隣のアジア諸国を旅行したことしかないので、この金額を超えたことがありませんでした。
つまり来年は、生涯で一度も使ったことのない金額を大きく上回るキャッシュ・フローが実現します。これは精神的に大きな安心感を生み出します。株式投資でも無理をして無謀な投資をする必要は無くなります。そして少しだけ冒険する余裕も生まれます。
もちろんキャピタル・ゲインが増えたほうが良いですが、株式市場でついた株価は、毎秒のように変化しているので、『絵にかいた餅』でしかありません。かといって株を売って現金に換えて、そのまま預貯金などキャッシュのままにしておいたのでは、インフレでどれほど目減りするか分からなくなってしまいます。
だからこれからも、株式市場で運用すると決めた資金は、株に投資したままで生きて行こうと考えています。
そして私の30年におよぶ株式投資の経験から言うと、株では大きく儲けることが出来る時期があります。これからはこの儲けやすい時期がしばらく続くと考えています。
孫子は
『善く戦うものは、不敗の地に立ち而(しか)して敵の敗を失わざるなり
(=戦上手は、自軍を絶対不敗の態勢に置いて、しかも敵の隙は逃がさずとらえるのだ)』
と言っています。
株式投資は一生続けて行く遠泳のように長い時間をかけて続けるゲーム(戦い)です。間違った目標を設定すると、完遂することが難しいゲーム(戦い)でもあります。
投資環境が良い時にこそ、冷静になって、自分の株式投資の目標を決め、自分を律して、投資家としても成長していくことを考えながら株式投資を実践する。勝ち易きに勝って、ガツガツ増やすことばかりを考えないで、のんびりと力を抜いた株式投資を実行したいものです。
【後略】
経済的独立ワクワク!サポーター 石川臨太郎
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こちらから ⇒ https://bit.ly/rin20150324
(情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。また、当該情報は執筆時点での取材及び調査に基づいております。配信時点と状況が変化している可能性があります。)