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有料メルマガ・石川臨太郎の「生涯パートナー銘柄の研究」の過去配信ライブラリ「銘柄研究」「コラム」のうち、コラムの一部を掲載いたします。
自立した投資家、石川臨太郎のコンテンツをお楽しみ下さい。
なお、内容は執筆当時の背景に基づいており、現在の状況と必ずしも一致しないことを予めご了承下さい。
=コラム「バブルは予想以上に長く続くことを忘れず投資判断を」
(有料メルマガ第327回・2015/4/28配信号)
※2015年4月現在の内容です。留意してお読み下さい。
【前略】
日経平均225も2万円台に乗せてきて、やっと日本株も企業価値を適正に評価する方向に動いてきて良かったと感じるとともに、そろそろアベノミクスバブルも終わるかもしれないという多くの他の投資家の声が耳元に大きく聞こえるようになってきたと感じる、この頃です。
株価というのは企業の『本質的な価値』に投資家の需給という光がさしてできた『影』だと考えています。影は光が強くさすと大きくなります。ですから株価はその企業に投資している投資家(すでにその株に投資している投資家と、これから買おうかと検討している投資家まで含めた)の総数の中で、その株を買いたいという需要が、その株を売りたいという供給より大きくなる、すなわち光が強い状態になれば、あたりまえのことですが影(=株価)は大きくなります。
いままでの日本株投資家は長く続いた20年以上続いた日本株のマイナスバブルに打ちのめされて、こんな高値がつくはずがないと常に怯えた状態で株式投資を続けてきました。
だからPERが10倍にも届いていない銘柄でも株価が15%も上がると、すぐ利喰いの売りに押されて調整してしまうことが良く起こっています。
いまの日本株の状況はアベノミクスや円安により日本株を買いたいという需要が増えて、やっと影(=株価)が『本当の企業価値』と同じ等身大の大きさ(=適正な大きさ)までになったのに、いままでの小さな影(=株価)しか見慣れていなかったので『バブルだ~』と騒いでいるのだと考えています。
ただ上記に述べたとおりに過去の影の大きさと比べると、かなり大きい影であることも確かなので、『バブルだ』と考える評論家や投資家がでてくるのはしょうがないことかもしれません。
太陽の光(=需要)を隠す雲(=たとえばギリシャ問題や中国バブルの崩壊リスク)がでてくると光が遮られて、影が小さくなることも『株価』が『投資家の需給という光』の作った『影』だということから考えれば当然のことだとも感じています。
また、長く長く続いた長いマイナスバブル期の影響から、今まで見慣れていた影よりかなり大きくなってきた等身大の影でも、『大きくなったな~』と感じてしまうのは、当然のことだとも感じます。
過去の歴史に学ぶと本当のバブルはかなり長く続いてしまうということが分かります。そのことを歴史に学んで頭に入れておかないと、冷静に投資判断をすることが難しくなってしまいます。
ただ私が子どものころから30代の前半にかけて経験した日本の土地と株のバブルが崩壊して逆バブル(=マイナスのバブル)がスタートしてからすでに20年以上が経過して、日本株の逆バブルも終わろうとしている可能性も高いです。
日本株の逆バブル(=マイナスのバブル)の反対現象は日本国債のバブルです。日銀の異次元の金融緩和のおかげで、日本国債のバブルも20年以上過ぎてもまだ継続しています。この日本国債バブルを知れば、本当のバブルが20年以上も続くものだということを理解しやすくなると思うのですが、どうでしょうか。
まだ日本国債のバブルは弾けていませんが、東京オリンピックがスタートするころには、かなりの確率で弾けて日本国債の金利が上昇していると予想しています。バブルは予想以上に長く続いても永遠に続くことが無いことも、過去の歴史から学べることです。
グレートローテーションということがアベノミクスがスタートしたころに言われていました。債券から株への資金の大移動のことです。
日本株が本当にバブルになるとしたら、これからが本番だと思っています。しかしバブル期にも株価の大きな乱高下は起こります。
ひどいインフレに備えるためには株式投資が有効です。それでも投資対象の銘柄として選ぶべきなのは、低PER(=割安)で、これから業績がますます良くなっていく企業の株だと考えています。そのような銘柄を分散で持っておくことが、いつの時期にもおこる株価の大きな乱高下を無事に乗り切る方法だと考えています。
【後略】
経済的独立ワクワク!サポーター 石川臨太郎
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クリヤマホールディングス(3355)の詳細レポートと、コラムの構成です。
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(情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。また、当該情報は執筆時点での取材及び調査に基づいております。配信時点と状況が変化している可能性があります。)