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30代「当たり前の幸せ」のリアル【教育とおカネ】編
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30代「当たり前の幸せ」のリアル【教育とおカネ】編

2014-05-08 23:36
    3月28日に出版した本を記念して、本の内容を連載の形態で少しご紹介してきました。
     本文は東洋経済Onlineにて全文公開しています。


    それでは最終回は【教育とおカネ】編です。

    =子供の教育より、自分の勉強を優先せよ=

    ■教育投資は自分を優先するべき

     ファイナンシャルプランナーとして若いご夫婦のおカネの相談にのっていると、お子さんの「習い事」におカネをかけすぎているケースに出合うことがあります。生活がカツカツなのにピアノやスイミングを習わせて、結果として貯金がほとんどできていない、というケースです。

     僕は、こういったご家庭を見るにつけ、「教育費をかける順番が間違っている」と感じてしまいます。特に若いご夫婦では、教育費を優先してかけるべきなのは、自分たちです。

     経済学では、個々人の持つ資本を「金融資本」と「人的資本」に分けて物事を考えます。金融資本というのは、すでに貯めた貯蓄や、保有している株式、債券、投資信託などに加えて、不動産など換金可能な資本のことです。

     一方の人的資本というのは、それぞれの人間が退職するまでに稼げるおカネのことを指しています。たとえば、今25歳の人が65歳で退職するまでの40年 間、毎年500万円稼ぐとすると、トータルの収入は2億円になりますが、単純に考えればこの2億円がこの人の人的資本です。

     20代や30代の若い頃は、資産全体に占める人的資本の比率が圧倒的に高いのが一般的で、自分自身という人的資本をうまく活用し、そこからいかに富を生みだすかが、将来、経済的に豊かになるためのカギになります。

     逆に50代、60代になって、働いて稼げる時間が残り少なくなってくると、人的資本より金融資本が多くなるのが一般的です。その際には、自分の金融資本をいかにうまく運用するかが重要になります。

     自分自身に対して優先的に教育費をかけるということは、まさに自分の人的資本の価値を上げる、または利回りを増やすための行動で、子供が小さい、またはこれから子供を作ろうとしている若い世代にとっては、きわめて理にかなった行動なのです。


    ■親世代が子供の教育におカネをかけられた理由

     こういう話をすると、

    「ピアノを習わせているのは情操教育のためで、おカネの問題ではない」

    「水泳もできないと、学校で肩身の狭い思いをしてかわいそうだ」

    という言葉が聞こえてきそうですね。僕は別に、お子さんにピアノや水泳を習わせること自体を否定しているわけではありません。

     今でさえカツカツの生活をしているご家庭で、お子さんの将来の教育資金も貯められない状況なのに、お子さんの習い事におカネを使うのはおかしいということを指摘したいだけです。

     まずは親である自分たちの教育に投資をして、人的資本の価値を上げる、すなわち稼げるようになることが先決です。
     そうして、お子さんの教育資金や自分たちの老後資金を貯えられるようになってから、水泳でもピアノでも、好きなものをやらせてあげてください。

     確かに、僕たちの親世代には教育熱心な人が多く、いろいろな習い事をさせてもらったという人も多いでしょう。だから、自分が親からしてもらった以上のことを、子供にしてあげたいという気持ちは、わからなくはありません。

     しかし、彼らが子供の教育におカネをかけ、なおかつ老後も安定した生活を送れているのは、

    1)賃金が年々上昇し
    2)年金が(僕たち世代がもらえると思われる額よりは)多い

    ――という、2つの理由によります。

     僕たち世代は、これまでのような昇給は望めません。また、年金も(破綻しないとは思いますが)受け取れる額は確実に減少するでしょう。こんな時代を生き る僕たちは、おカネをかける順番を間違えてはいけません。お子さんが大きくなればなるほど、教育費を貯めていくのは非常に困難になってしまい、結局、いち ばんおカネがかかる高校・大学進学あたりで、教育費を捻出できないことにもなりかねないのです。

    【以下省略】

     連載全文を読みたい方は東京経済Onlineにて公開中です。
    http://toyokeizai.net/articles/-/35374

    書籍はAmazonにて発売中
    http://goo.gl/mFL4im


    株式会社マネーライフプランニング
    代表取締役 小屋 洋一
    http://www.mlplanning.co.jp/

    (情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。)
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