• このエントリーをはてなブックマークに追加
尖閣問題を考える①。尖閣諸島で中国が攻撃した時、米国は出てこない。(出典私の『21政治の戦争と平和、きみが知るべき日米関係の真実』より)
閉じる
閉じる

新しい記事を投稿しました。シェアして読者に伝えましょう

×

尖閣問題を考える①。尖閣諸島で中国が攻撃した時、米国は出てこない。(出典私の『21政治の戦争と平和、きみが知るべき日米関係の真実』より)

2016-08-15 11:43

    尖閣問題を考える②法律論を越えて、軍事バランスの観点から、米国は尖閣諸島をめぐり中国軍と戦うことはあるでしょうか。実は尖閣諸島周辺では中国が優位に立っています。


    ランド研究所は、カリフォルニア州サンタモニカに本部を持つ米国屈指の軍事研究所です。ランド研究所に関連した人々のリストを見れば、その影響力の大きさがわかります。 

    ヘンリー・アーノルド(ランド創設者):原爆投下時の元空軍司令官
    ドナルド・ウィリス・ダグラス(ランド創設者):ダグラス・エアクラフト社社長
    ケネス・アロー : ノーベル経済学賞受賞
    ハーバート・サイモン: ノーベル賞経済学賞受賞
    ポール・オニール:元財務長官
    ジョン・ナッシュ :ノーベル賞経済学賞受賞
    ドナルド・ラムズフェルド:元国防長官
    コンドリーザ・ライス:元国務長官
    トーマス・シェリング:ノーベル経済学賞受賞
    フランク・カールッチ:元国防長官
    ハロルド・ブラウン :元国防長官
    ウォルター・
    この記事は有料です。記事を購読すると、続きをお読みいただけます。
    ニコニコポイントで購入

    続きを読みたい方は、ニコニコポイントで記事を購入できます。

    入会して購読

    この記事は過去記事の為、今入会しても読めません。ニコニコポイントでご購入下さい。

    コメントを書く
    コメントをするにはログインして下さい。