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株式市場は栄枯盛衰。上場までたどり着けてもそこからが大変。株式市場に上場する以上は利益成長が求められているからです。
少し油断したら存亡の危機に見舞われることもあり、いつの間にか市場から消えてしまうケースもあります。
手元に2001年夏号の会社四季報が丁度ありましたので、ぱらぱらとページをめくっていたら、今や昔の懐かしい企業の名前が一杯出てきます。
過去10年余りの期間で四季報から消えてなくなった企業の多いこと多いこと・・・。
株式投資のリスクを感じてしまう今日この頃ですが、であれば市場にわざわざリスクマネーを投じる必要はないことになりますがそれ以上のリターンを得られるということで投資家は株式市場に参加していることになります。
売り買いしてなんぼの短期投資家とじっくりと長期スタンスでリターンを得ようとする長期投資家の集積があっての株式市場ですが、できれば短期であれ長期であれ倒産リスクや上場廃止リスクは避けたいところですね。
消えてなくなった企業の特徴は有利子負債を膨らませたことやコスト削減努力を行ったこと、市場の縮小に見舞われたことなど理由は様々ですが、残った企業との違いがわかると今後の投資にも役立つのかも知れません。
耐えて残った企業も一段の経営努力が必要ですが、どこかに良さがあって残ったと見れば良いのかも知れません。但し成長を期待されていますので何もしない訳にはいかないことは明らかです。
存続と成長の両にらみで投資家にもリターンをもたらす必要があります。
【四季報から消えた企業(建設業界編)】
建設投資のピークは1992年前後。80兆円を超えていた時期もあったのですが、それから直近の42兆円どころまで半分にまで落ち込んだ市場の中で多くは淘汰されてきました。
ペイントハウス(1731)/伊田テクノス(1735)
キューエイ産業(1744)/東新住建(1754)
和興エンジニア(1756)/東北エンタープライズ(1772)
松本建工(1779)/国土総合建設(1781)
利根地下(1800)/共栄冷機(1830)
森本組(1845)/大木建設(1851)
新井組(1854)/フットワーク建(1856)
松村組(1857)/井上工(1858)
アゼル(1872)/佐藤秀(1874)
スルガ(1880)/山崎建設(1902)
三平建設(1908)/旭ホームズ(1913)
国際電設(1953)/東邦建設(1990)
ニッタン(1993)/鈴木工務店(1995)
三菱建設(1996)/日本土建(1998)
これらの中には業績に関係なく上場を廃止した企業もありますが多くは存続ができずに終わってしまった企業です。
中にはスルガのように急成長していた企業もあります。
仕事量が減る一方で有利子負債の多さがネックとなって消えてしまった企業が多いようです。国の根幹を支える社会インフラを構築するためのニーズはなくなったのではなく自らの技術開発によって市場を創造していけない企業が淘汰されたのではないかと考えられます。
残った企業は大手ゼネコンも含め、国が統合などで残した企業と言えなくもありません。国の存立を支える企業群にとって、今度は合理化の結果として建設従事者がいなくなったことをどうするのかを真剣に議論しないとなりません。
既にポスト東北復興、東京オリンピックに向かた建設ビジネスのあり方を考えていく必要があります。そのヒントは海外のインフラ構築にあると言えます。日本の建設技術は海外(新興国)でも通用する筈だからです。
(炎)
(情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。)
少し油断したら存亡の危機に見舞われることもあり、いつの間にか市場から消えてしまうケースもあります。
手元に2001年夏号の会社四季報が丁度ありましたので、ぱらぱらとページをめくっていたら、今や昔の懐かしい企業の名前が一杯出てきます。
過去10年余りの期間で四季報から消えてなくなった企業の多いこと多いこと・・・。
株式投資のリスクを感じてしまう今日この頃ですが、であれば市場にわざわざリスクマネーを投じる必要はないことになりますがそれ以上のリターンを得られるということで投資家は株式市場に参加していることになります。
売り買いしてなんぼの短期投資家とじっくりと長期スタンスでリターンを得ようとする長期投資家の集積があっての株式市場ですが、できれば短期であれ長期であれ倒産リスクや上場廃止リスクは避けたいところですね。
消えてなくなった企業の特徴は有利子負債を膨らませたことやコスト削減努力を行ったこと、市場の縮小に見舞われたことなど理由は様々ですが、残った企業との違いがわかると今後の投資にも役立つのかも知れません。
耐えて残った企業も一段の経営努力が必要ですが、どこかに良さがあって残ったと見れば良いのかも知れません。但し成長を期待されていますので何もしない訳にはいかないことは明らかです。
存続と成長の両にらみで投資家にもリターンをもたらす必要があります。
【四季報から消えた企業(建設業界編)】
建設投資のピークは1992年前後。80兆円を超えていた時期もあったのですが、それから直近の42兆円どころまで半分にまで落ち込んだ市場の中で多くは淘汰されてきました。
ペイントハウス(1731)/伊田テクノス(1735)
キューエイ産業(1744)/東新住建(1754)
和興エンジニア(1756)/東北エンタープライズ(1772)
松本建工(1779)/国土総合建設(1781)
利根地下(1800)/共栄冷機(1830)
森本組(1845)/大木建設(1851)
新井組(1854)/フットワーク建(1856)
松村組(1857)/井上工(1858)
アゼル(1872)/佐藤秀(1874)
スルガ(1880)/山崎建設(1902)
三平建設(1908)/旭ホームズ(1913)
国際電設(1953)/東邦建設(1990)
ニッタン(1993)/鈴木工務店(1995)
三菱建設(1996)/日本土建(1998)
これらの中には業績に関係なく上場を廃止した企業もありますが多くは存続ができずに終わってしまった企業です。
中にはスルガのように急成長していた企業もあります。
仕事量が減る一方で有利子負債の多さがネックとなって消えてしまった企業が多いようです。国の根幹を支える社会インフラを構築するためのニーズはなくなったのではなく自らの技術開発によって市場を創造していけない企業が淘汰されたのではないかと考えられます。
残った企業は大手ゼネコンも含め、国が統合などで残した企業と言えなくもありません。国の存立を支える企業群にとって、今度は合理化の結果として建設従事者がいなくなったことをどうするのかを真剣に議論しないとなりません。
既にポスト東北復興、東京オリンピックに向かた建設ビジネスのあり方を考えていく必要があります。そのヒントは海外のインフラ構築にあると言えます。日本の建設技術は海外(新興国)でも通用する筈だからです。
(炎)
(情報提供を目的にしており内容を保証したわけではありません。投資に関しては御自身の責任と判断で願います。万が一、事実と異なる内容により、読者の皆様が損失を被っても筆者および発行者は一切の責任を負いません。)