いまや経済のスケール等でもアメリカを脅かそうとする中国。アメリカの今後の展開、太平洋の治安状況はどう変わるか。そして日本の地位、生き延びる道は?
[目次]
●文庫版まえがき
●はじめに
日本はいま歴史的岐路に立っている/日本は対米追随で、本当に繁栄してきたのか/米国にとり、いま、東アジアにおいて最も重要な国は日本ではない
●第0章(増補)中国が米国を抜くのは、現実化している
二〇一二年の『不愉快な現実』書の目的は、「中国の大国化を真剣に考慮しない日本の世論に対する警告の書」/「CIAは量的な経済力では中国は米国の上とみなしている」/中国の技術は今や模倣、盗む段階ではなく、幾つかの部分でトップに出ている/台湾、尖閣周辺で米中が戦った時、米国は中国に負ける状況が発生/ハーバード大学の権威、アリソン教授も台湾正面で米国が中国に負けると指摘/「ニューヨーク・タイムズ」紙も台湾正面で米国が中国に負けると指摘
孫崎享のつぶやき
アメリカは中国に負ける; 日本はどう生きるのか (河出文庫) 文庫 –[目次]
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コメント
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「不愉快な現実」の語感には つい「奇妙な果実」が浮かんでしまうが、係るアップデート版のタイトルは「奇妙な現実」くらいがよかったのでないか。だが、この「スマホ脳」時代、それでは売れるものも売れなくなるのだろう。
UD版は「不愉快な現実」の全章に「その後の情勢」が追記され、かつ、「第0章」、「文庫版まえがき/あとがき」が加わった内容。
「アメリカは中国に負ける」“またバカを見る日本”、もとい“日本はどう生きるのか”━国民必読の書である。
だが、日本人にとって この本 最大の問題提起は「おわりに」のラスト数行に書かれたことに違いない。
タイミングで考えれば、1972.9.29に日中平和友好条約協定が北京で調印され、時宜を得た書物である。ただ、中国の状況を見れば、中国が量的拡大を捨て、内政に注力しなければならなくなっており、疑問符のつく書物である。
理由の一つは、中国恒大集団のデフォルトが話題になり、今後の政府の債務処理が課題になる.恒大だけであればなんとかなるが,恒大だけでは済まない。どのように対処するか。
さらに予想されていたことであるが、ブローバルな市場経済をやめて、共産党強制所得分配型経済に移行していくと、国有企業に吸収され、活力が失われた経済、すなわちソ連型経済に移行していくということであり、経済の成長は阻害され米国との競争はやめざるをを得なくなるのでしょう。
ソ連共産党は、日本の人々の殆どが知りませんが、実は中国共産党の反面教師なんです。ゴルバチョフはそれに気付き資本主義を育てようとしましたが、米国のBAD GUYS(その代表格がジョージソロスです)が暗躍し、米国みたいなカオスに落ち込みました。それに憤慨したのがプーチンたちの愛国者たちです。そういう化学反応の結果が今の中国の雄姿ですから、中国経済の仕組みがソ連型経済には戻りません。そう望むのが無知の一部の自民党系に見られますが、もうぼつぼつ考えを変えた方が良いでしょう。
第二次大戦後、ヨーロッパからユダヤ人を大量受け入れ、米国の資本主義は盛りに盛り戦争とワクチンを推し進めてきた結果、軍需産業と製薬業界が政治を牛耳る完成したファシズム体制となってます。トランプはそれに気付きメスを入れようとしましたが、理論が伴わず、行き詰まりました。
今世界は戦争が駄目、ワクチンが駄目を迎えてます。いずれ近い将来、米国民は中国型資本主義(人民の利益が最後の砦になる)の利点を理解するでしょう。そして、名ばかりで無い実を伴った資本主義を完成させるでしょう。
自民党系のセンチメントは1930年代の米国の反ユダヤ主義と瓜二つの反中国人主義に染まってますが、その時代錯誤は米国経済の行き詰まりを見るまで続くでしょうね。とても残念ですが、学習を嫌う集団ですから諦めざるを得ません。
ファーウェーのお嬢さんが釈放された。
いかにも無理がある逮捕なのでこの解決しかないと思っていたが、
しかし、米国はカッコがつかないのでそれはしたくないだろうなと、
しかしした。
報復の逮捕を恐れて米国の財界人が訪中できなくなるようなことを
米国はしたのだが。
米国が通れば道理は引っ込む世界の終わり。
日本はもう終わっている世界秩序のままで生きていきたい国。
庶民なりに日本は戦後外交の岐路に立っていると思い、購読しました。専門家が書かれた本で勉強になりました。
冷戦終結以降、核戦争の憂いも消えてバラ色の世界になると思ったら米国は軍事、金融、ITで世界覇権を追及するに至りました。コロナでも解りましたが、医療でも暴れていたようです。
平成年間は日本の製造業や経済が標的とされ東アジア諸国へのアウトソーシングもあり、失われた30年になりました。
30年間での改革はオウンゴールが多く、巨大な力に対処出来なかった面もあるようです。
アウトソーシングを東洋人の器用さで受け入れて力を付けた中国は世界覇権国に唯一対抗できる力を付けたと思われます。
エネルギーも中国西部で太陽熱エネルギーで水素と二酸化炭素からe-fuel合成燃料をもし低コストで精製できるようになるとすれば経済成長にエネルギーでの阻害要因は無くなります。
オーストラリアはどうも鉄砲玉にされるようですが、これだけは何とか避けて先端の素材部品や各種の製造装置だけでも技術開発力を維持し、技術漏えいを防止し、中国に日本は是非とも必要と思わせて複合的な経済の相互依存を維持し、安全保障を保管出来ればと思います。
そして韓国の朴槿恵元大統領の米中のバランサー仲介路線で最悪事態を避ける必要があると思います。
高齢化元サヨクには非同盟、ウインウイン、内政不干渉、平和第一という4つの大原則があるんです。
それに基づき、文章が展開されます。ですから、
背後にはパトロンも無いし、広告主もいません。
ずっとそれで通して来てますが、貴殿はそのことについてまだ気が付きませんか。