A事実関係
米経済誌フォーブスは4日、「世界で最も影響力のある人物」73人の番付を発表した。
順位
1:プーチン ロシア大統領
2:オバマ: アメリカ大統領
3:フランシス: ローマ法王
4:メルケル ドイツ首相
5:習近平 中国国家主席
6:ビル・ゲーツ IT
7:ジャネット・イエレン 米連邦準備制度理事会(FRB)議長
8:キャメロン 英首相
9:モディ インド首相
10:ラリ・ページ Google
11:マリオ・ドラギ 欧州中央銀行総裁
12:李克強 中国首相
13:バフェット 投資家
14:アブドラー サウジ国王
15:カルロス・ヘル メキシコ実業家
16:オランド 仏大統領
17:ジェフ・ベゾス Amazon. CEO
18:ハ
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>>4
同感です。
虚偽の報道をしてはならないのであって、新聞社としての主張を否定しては、報道の自由が否定されることになります。虚偽の報道は、すぐ訂正するという体制も必要なのでしょう。現在できているのかわからないが、第三者が、常にチェックして指摘できる社内体制が不可欠ではないか。
こういうランキングになんの権威や意味があるのでしょうかね。
こんなものをタネに批判をうける安倍を、わたしには珍しく
気の毒に思います。
ちょっと別の話になりますが、世界の大学ランキングというのが
あって、そのトップ10にイギリスの大学が2つも3つも入っていて
一方でドイツの大学はトップ50にも1つもない。
ヨーロッパでひとり勝ちと言われるドイツ。
そのドイツの大学がですよ。
国の発展と大学の評価はまた別としても、国家の発展、成功と、
その大学教育の優秀さには一定の関連性がある、と考えるのが
当たり前でしょう。
ランキングなんてほんとあてになりません。
雑誌がその号の売り上げを伸ばすためのルーティンワークに
すぎません。
東大も京大も大学ランキングなどまったく気にする必要はありません。
ランキングでは負けている香港やシンガポールの大学よりもずっと上
だと思います。
ただ非英語圏の大学に負けるとちょっとまずいかな。
>>8
「ただ非英語圏の大学に負けるとちょっとまずいかな」
何故、まずいのですか。人種差別ですか。同じアジア人で、黄色人種なのですが。
>>3
だとすれば日本は末期的ですな。
そりゃ、まずいでしょう。
日本から教育をとったら、資源もなく災害ばかりの島に
ひしめく1億3千万の無力な民しか残りません。
教育レベルだけは絶対他国に負けてはならないのです。
香港やシンガポールの大学は香港中文大学をのぞいて
英語という下駄をはいているので必ずランキング上位に
くる仕組みですが、中国や韓国のほとんどの大学は日本同様
母国語で教育をしているので、これに負ければいいわけは
ききません。
負けることがあってはなりません。
なんで同じアジア人とか黄色人種が出てくるのかわかりません。
わたしは東大や京大はミュンヘン大学やハイデルベルク大学にも
負けるなと思ってますよ。
日本が評価されない理由。米国隷従と批判されながら、ラムズフェルド元国防長官やアーミテージ元国務副長官が、旭日大綬章を受章。隷従どころか、さらに尻尾をふりつづける。この国の政治を、来年の参議院選挙で変えなければならない。
Forbesなど相手にするなに同意。というより我々は「客観的な」評価と言うものに対する免疫をつける必要がある気がする。リーマンショックのときの格付けなど何の意味もなかったでhないか?評価したくない人間は絶対に評価しようとはしないし、好意的な人間は良い部分を探してよろうとする。対象が何であれ、評価とは基本的には主観的なもので自分の価値観の体系でのみ意味をなす。科学雑誌のインパクトファクターなどあんたらに何の価値があると言うのだ?
世界も人生も自分を中心に組み立てていくことは大切だ。主観を中心にすべての人間が矛盾しない社会を創ることは不可能であろうか?自己主張をすると言うより自分にあった生活、職場、社会をもっと自由に選択でき、それができる社会になることは不可能ではないと思うのだ。それは自分の価値観と自分の人生を大切にする社会をつくると言うことだ。僕はあなたの人生を否定はしない。むしろ尊重したい。けれどそれは今の人生が自分をきちんと活かせていればの話だ。そしてみんなそういう場所に向かって努力する。それでとりあえずいいのではないか?
海外に対する発信力、影響力から見ると妥当なところでしょう。
海外をたくさん回っても、国際政治に影響を与える共同声明など、ほとんどない。経済団体を引き連れての海外訪問では、韓国、中国は、二階氏が行い、その他の国を安倍首相が訪問しているといえる。二階氏は、企業中心の企業活動側面支援であり、安倍首相は、ODA中心であり、税金を使っての日本企業権益の側面支援である。二階氏の企業支援はどこの国でも行っていることであるが、安倍首相のODA支援は、中国をまねているに過ぎない。税金の無駄遣いであり、利権が絡みやすい支援であり、本来は国民が目を光らせるべき支援であるといえる。