孫崎享のつぶやき
案内：日本航空123便墜落事故―裁判報告会＆青山透子氏講演会（ZOOM参加可）２月１８日１４時―１６時 仙台弁護士会館、報告書付録に垂直尾翼に「異常が威力の着力点」が明確事件発と記載。生日相模湾内で護衛艦まつゆきが短距離艦対空誘導弾の発射実験中。
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コメント
コメントを書く>>3
限りなく真実に近い陰謀論ですね。
ボイスレコーダーとフライトレコーダーを公開できないのはそれを証明していると私は考えますよ。
陰謀を否定する時は最後に（論）を付けて否定しろと米国のネオコンに教えたのはネオコンの父と言われた東欧ユダヤのブレジンスキーです。
自民党政権はそれを学び図々しくなってます。
>>3
> 決してミサイルのような飛翔物体がそこに当たることを意味しません。
そうは断定できないはずであり、状況証拠から「ミサイルのような飛翔物体」が垂直尾翼に当たった可能性が非常に高い、というのが青山氏側の主張ということです。確か、青山氏も一連の関連著作の何処かで詳述していた気がしますが。いずれにせよ、この件も、まだ相模湾の海底に沈んでいるとみられる垂直尾翼の断片を回収し、JAL側が開示を拒み続けているボイスレコーダーとフライトレコーダーの解析を行えば明らかになるだろう、とも青山氏側は指摘されていたはずですが、どちらも実現に至っていません。
事故時、高濱雅己機長は異常音と同時に「スコーク77」を発信し、ボイスレコーダーに「オレンジエア」と聞こえる箇所があることもよく知られていることです。
日本航空123便墜落事故を検証する━123便に衝突したのはファイヤー・ビーとチャカ２
http://www.link-21.com/JAL123/022.html
>>7
atusiさんに是非ともｐ－ｆさんのコメントに回答して欲しいです。
>>5
ボイスレコーダーとフライトレコーダーを公開できないのはそれを証明していると私は考えますよ。➡
atusisaさんにぜひコメントして頂きたい。
ボーイング社が製造・修理の責任を認め、600億円ともいわれる補償金が払われている事件である。
事故原因に対し疑義があり訴えている事件であり、国家責任を問うているともいえる。
当時７４７はよく利用した飛行機であり、大変注視し事件を負っていたことを思い出す。この利用する時利用する時十分な額の保険に入っています。
当時驚いたのは、４名の方が助かり、目覚めたときには「がんばれ、がんばれ」の声が聞こえたといっていることである。人間の生命力のすごさに驚かされた。
マスコミに流れ出したカセットテープには、東京航空交通管制部、横田基地などとの交信記録が記録されている。
ボイスレコーダーについては、個人を中傷するような内容が含まれているかどうかが問われる。
民事としては解決しており、含まれていれば、裁判性が公開を求めないこともあり得る。妥当な判決であるとみています。
>>10 訂正」
多くてすみません。
「負って」は「追って」に訂正します。
「この利用する時利用する時」は「飛行機に乗るとき」に訂正します。
「裁判性」は「裁判所」の誤りです。
>>10
なるほど、そう書きますか。国会答弁みたいで笑うに笑えない。民事として解決しているのだと。
こういう人が日本人の３０％くらい占めるとなると日本は間違いなく第二のウクライナになりますね。日本人は洗脳されやすくストックホルム症候群に罹りやすいから私本当に心配してます。
言いたくないけど、この傾向は日本のメデイアの責任ですよ。
>>13
なるほど、そう書きますか。国会答弁みたいで笑うに笑えない。民事として解決しているのだと。➡
上手い。上手い。お返しですね。
同時に本当に腹が立つ国会答弁は。
これを追及する力のないわが国の左翼が。左翼再生への道はあるのでしょうか？。
結局日本国民は明治維新。本土焦土、原爆で配線。こんどは中露の英米の単独覇権（ドル支配）崩壊、
こんどは中国経済圏に入る。
まあ外圧に順応力のある優秀な国民か？
この期に及んでも今だにワクチン接種を呼びかけている日本の行政府、統一教会問題で誰も辞任せずに、無かったかのごとく居座り続ける権力者達の振る舞いを見れば、陰謀論で片付けるのも同じような態度で傲岸不遜としか見えない
>>15
結局、副島隆彦氏ら洞察力が鋭い一握りの方々が説かれるように、米国（DS）→ 統一教会 → 日本政府という指示系統が今だ盤石ということではないでしょうか。よって、DSの完全な「言いなり」で余りにも都合がいい岸田首相が、たとえ支持率ゼロになろうが、クビになることもなければ、DSの下手人である統一教会が日本政府によって潰されることもなさそうです。
> この期に及んでも今だにワクチン接種を呼びかけている日本の行政府
世界の「人減らし」を目論むDSと、日本人に積年の恨みを持ち続ける者達がトップに居るであろう統一教会の利害が一致する以上、この日本政府／厚労省の動きも簡単には止められそうもありません。