真珠湾の愚（１)反対、なかった訳でない。石田 礼助、戦争に反対し三井物産社長を結局辞任

何故米国と戦争するという馬鹿な選択をしたのでしょうか。

異論を述べた人はいなかったのでしょうか。いました。しかし、異論を挟むことは犠牲の上に行われなければならない事でした。しかし、物を申す人は実はいたのです。石田 礼助、戦争に反対して三井物産社長を辞任しています

真珠湾攻撃の決定に何らかの形で関与したのは軍人、政治家、外務省員等ですが、当時の三井物産社長の石田 礼助氏も関係しています。

彼の経歴を見てみたいと思います。

1939年（昭和14年） - 代表取締役社長に就任

1941年（昭和16年） - 退社

1941年と言えば、真珠湾攻撃の年です。三井物産の社長が何か関係していたのでしょうか。していたのです。

城山三郎著『粗にして野だが卑ではない―石田礼助の生涯』を見てみたいと思います（抜粋）。

「昭和１６年１０月１５日

　　三菱重工業社長・郷古潔、三菱商事会長・

[younghope（ID：18367902）]

現実的でない戦争が語られるようになりました。
米国一強時代は、様々な不合理がまかり通りましたが、米国の正義で何とか解決してきました。米国一強時代の不合理な領海範囲を是正しようとする中国の主張は、経済力に裏打ちされております。また、アジアインフラ投資銀行の設立も、米国経済圏（G7)に正面から挑戦しようとするものであり、本来は自由な競争であり歓迎すべきものなのです。何故米国が反対するのかよくわからないが、米国主体でなければ、米国の強引な経済運営が成り立たなくなるからでしょう。本来、日本は、中国経済の生みの親でもあり、米国と同じように経済関係を順調に伸ばしていくべきなのに、敵国視政策によって、集団的自衛権に対する国民の支持を得てきた。集団的自衛権が閣議決定できると、手のひらを返したように、靖国参拝も封印し、中国に恭順の意を示し始めている。海外での戦争できる体制が整ったので、今までのように中国を大切にしようということである。中国をだしに使った集団的自衛権であり、中国がどのように評価するかわからない。ただ、中国は経済力が大きく強くなれば、世界の支配者の地位を築けると考えているので、「商売は別」の考え方で日本と向かい合い本格的に対立することはないのでしょう。日本は米国と中国の覇権争いを横目で見ながら、せっせと商売に励むべきでしょう。日本は守りに徹して、戦争は中国と米国に任せるべきで、入り込むことはないのではないか。EUに漁夫の利をえさせている現状は、企業人が歯がいい思いをしていることでしょう。

[NakaBB（ID：2197362）]

第二次世界大戦はいろいろ考えさせられますね。アメリカは戦争を望んでいたことは確かだと思いますが、それにしても戦いを始めたのは日本です。愚かだと思いますが、あの状況で満州を手放すことができたかどうか？そして国民の意識がそれを許したかどうか、はなはだ疑問です。国民が帝国主義的な考え方を受け入れてしまったあの時代は、すでに道を間違っていたのだと思います。ではどこがターニングポイントだったのか？ヨーロッパの帝国主義にどう対処すべきだったのか、まともに議論されたまっとうな答えを聞いたことがありません。ただ関東軍は何かおかしなものを感じますね。まだ明らかになっていないことも多いのではないかと推測しています。

[フレデイ タン（ID：19005377）]

「どこからも反応がなかった。唯一の反応が石田が三井高広に呼ばれたこと。石田はその場で辞表を書いた」

この文脈から米国と戦争して勝てるわけがない。国民も自分らも大損害を喰らう。そう考えたのは三井家、岩崎家、安田家、その他財閥だったと思います。英米はロスチャイルドやロックフェラーと意見を交換しながら戦争をしているのを彼ら財閥家は知っている。当時、彼我の差を嘆いていても可笑しくない時代です。石田は三井の大番頭です。財閥の意向で石田は動いたと思います。でも軍部の方針を変えることは不可能だった。あの西園寺公望も山形有朋も不快感を隠さなかったと言われています。

敗戦。占領軍が潰したのは終局的には財閥だけだった。日本の資本主義は国家資本主義として再スタートした。共産中国は日本の資本主義を勉強した。そして、１９７０年代から中国の資本主義がスタートした。日本は中国の兄貴分です。是非、今後とも仲良くやっていきたいと思います。日本人はバカじゃない。私は楽観視しています。