随想⑩小説 ジョージ・オーエル著『１９８４』―２＋２＝５の世界。それは単にスターリン・ソ連だけの世界ではない。米国人はトランプ政権でそれを見た。日本は騒いでいないが２＋２＝５が政治を支配
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２０１７年１月、本の歴史の中でも特筆すべき事件がおきた。約７０年前に書かれた小説が突然、米国でベストセラーNO1になったのである。小説は英作家オーウェル作『１９８４』。１９４９年に初版発表。２０１７年１月２３日アマゾンのトップ１０リストに顔を出し、２５日には１位になった。
一寸考えてみよう。１９４９年の日本のベストセラーを見てみる。①この子を残して永井隆。②共産主義批判の常識、小泉信三、③風と共に去りぬ、ミッチェル、⑤細雪谷崎潤一郎。この類の本が突然ベストセラーNO1になったようなものだ。
この現象はトランプ大統領の登場と関係がある。
ミチコ・カクタニ（1955年米国生まれ。父はイェール大学数学科教授の角谷静夫）はニューヨーク・タイムズ紙に「１９８４は何故２０１７年の必読書か（Why ‘1984’ Is a 2017 Must-Read）を寄稿している。
『約70年前の小説『1984年』で描かれた
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>>7
中国は一党独裁だが、TIKTOk等は自由で、政権批判も日本に比べれば、その自由度ははるかに大きく中国に軍配があがります。
経済面でも市場経済を導入し拡大に努めております。政治の腐敗には厳しく対処し、日本の自由民主党のように裏金を手に資し左うちわで政治をもてあそぶことは出来ません。
中国は選挙しませんから、共産党員に対しての規律は厳しく、民意の結晶たるビッグデータに基づく人工知能による行政を目指し、理想的な民主主義（つまり絶対民主主義）達成を目指しております。
その結果、中国歴史始まって以来、１４億の民が安穏に生活できるようになっているのです。
以上のような業績が他国に認められるようになり、今じゃ、多くの国がカースト制度を温存し、レイシズムを廃止できない米国とその米国に主権を委ねる日本にノーをつきつけ、新しい枠組みを持つ生存共同体に加入し始めています。
>>9
最後にもう一つ。中国は２＋２＝４を目指し、科学立国を完成さすべく努力してます。日本のように２＋２＝Xになるのが民主主義だと言うふざけたことは許されません。B層の存在は許されません。
>>9
>>その結果、中国歴史始まって以来、１４億の民が
こういう嘘をしれっと書くのは、嘘を嘘と知らないせいですね。ほかにもそういうことがいっぱいあるのではと、反省すべきだとおもいます。
地理的意味の中国で人口が増えたのは、もともと南米原産のジャガイモなどが16世紀ごろに中国に伝わってからですよ。18世紀初頭でようやく一億人を突破したといわれています。もともとは中国にそんなに人口はいないのです。
大殺戮もよくおきていたしね。最近だと毛沢東のときに数千万人から一億人くらい殺したという説もありますね。
今現在だって、農民工への扱いなどひどいもんだ。共産党が食えるようにしたのではなく、共産党が食えなくしてるんですよ。
それにそんなに人民を食わすのがたいへんなら、ウイグル等、もともと漢族の土地でない場所は、手放せば良いのにね。
>>9
>>政権批判も日本に比べれば、その自由度ははるかに大きく
最近だと白紙革命というのがあったけど、指導者と目された学生たちは、拘束されてどこかに消えたようですね。
どうして嘘がしれっとつけるのか、わたしにはわからない。
>>11
大きな土地を人民民主主義共和国が占めているのが羨ましいのでしょうね。残念でした。日本民族が逆立ちしても一部土地を人民民主主義共和国からかっさらうことは出来ません。もう諦めて、仲良くすることです。
>>12
そういうデマを信じて嫌中心を燃え上がらすのはやめましょう。プーチンがいみじくも言ったように中国は日本の隣国です。隣国と喧嘩して好いことはありません。
中国はCIAの破壊工作をはねのけて、ビルゲイツ、ブラックロックをも篭絡し、米国国防省と共同して生物兵器をも創る能力を身に付けてます。WHO.WEFをもビルゲイツと共同運営に乗り出し、その強さは米国と肩を並べ、プーチンでさえ一目置くとのことです。
隷属機関の読売新聞が珍しく本当のことを伝えています。一部拝借して貼り付けます。
読売新聞・2024年2月19日
デジタル赤字５・５兆円、１４年比で２・６倍…米巨大ＩＴへの依存増
https://www.yomiuri.co.jp/economy/20240218-OYT1T50112/
クラウドサービスなどで米巨大ＩＴ企業の市場支配力が増す中、デジタル関連サービスの海外との取引状況を示す「デジタル収支」の赤字が拡大している。三菱総合研究所の集計によると、２０２３年の赤字額は約５・５兆円に達し、１４年比で２・６倍に膨らんだ。日本のデジタル分野の劣勢が招く国富の流出が深刻になっている。....................................
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三菱総研の綿谷謙吾研究員は「チャットＧＰＴなどの生成ＡＩも米企業のサービスが強く、日本企業がＡＩの利用や業務のデジタル化を進めれば進めるほど海外への支払いは増える。今後もデジタル赤字は拡大し続けるだろう」と予測する。
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どうも日系ＩＴ半導体エレクトロニクス産業がＧＡＦＡＭにアウトソーシング先に中国・韓国・台湾を使われて敗退させらて以来、デジタル赤字が拡大でデジタル植民地状態の模様です。
ドコモのｉモードはスマホで敗退させられました。日系メーカーは全ての情報がスマホに集約される中でスマホでの収益を確保できる物を持たず敗退が多数でした。
ソニーは御曹司が外資に売ってしまいました。ソニーのスマホやゲーム機・映像機器は外資としての収益です。
東芝は原発のババをつかまされ解体。液晶のシャープは身売り、苦境の三洋を買収したパナソニックは大型ディスプレイで敗退しました。
一時的に世界を席巻したＩＴ半導体エレクトロニクス産業は見る影もありません。
大手プラットフォームやグーグルの検索エンジンで新聞テレビの次の世代の情報が外資に支配されている模様です。
金融界も1997年の金融ビッグバンで本格的に外資が参入し、山一証券、長銀とか大手都市銀行が敗退させらました。
その上に小泉竹中改革で日系優良企業の40％～30％を外資に取得されて、大株主に君臨された末の日経平均株価38,000円です。
植草一秀氏のメルマガでは今のバブル期並みの株価は労働分配率の低下によってもたらされたもので決して喜んでいる場合ではないとの事です。
世界的に優勢だったＩＴ半導体エレクトロニクス産業や銀行がここまで敗退した理由は最終的に日米安保条約の日米地位協定の改定ができずに治外法権を解除をできないことにあると思えて来ました。
自民党にさえ大資本の下請けのカルト教団が入り込んでいるからです。
>>15
> ＩＴ半導体エレクトロニクス産業や銀行がここまで敗退した理由は．．．治外法権を解除をできないことにある
全く同感であり、人文系を含む学問、教育分野についても当て嵌まりそうです。
> 自民党にさえ大資本の下請けのカルト教団が入り込んでいるからです。
これこそが統一教会問題の肝と思いますが、マスコミは知ってか知らでか一切報じません。恐らくロシアがウクライナに侵攻した真因を一切報じないのと似たような理由からでしょう。
>>16
ありがとうございます。
p_fさんはカルト教団のことをよく指摘されていました。地位協定の改定が実現できない問題の原因を案に伝えられていたのだと思われます。他国の首都圏に外国軍基地が構えるのは大問題と思われます。
治外法権を持った軍隊が首都圏を包囲網を敷くとは一時的に繫栄した国を衰退をもたらすと答えが出たようです。
ポツダム宣言では日本が平和国家になれば撤退するとのことでした約束は果たされいません。
無差別空襲や原爆を落としてのポツダム宣言なので約束は果たされるのが望まれます。
地位協定の改定と首都圏と沖縄の基地が集中し過ぎで標的の危険性がある米軍基地だけでも撤退が望まれます。
>>17
ご返信恐縮です。私の指摘は一般には陰謀論者扱いされている方々の受け売りに過ぎませんが、もはや荒唐無稽の陰謀論ではなく、数々の状況証拠から少なくとも「中らずと雖も遠からず」であろうとの考えから書込んでいる次第です。私にもsagakaraさんと同様の問題意識があります。