日本のメディアは中国経済の問題点を中心に報道している。
だから多くの人には認識がない。しかし、中国経済は米国経済を追い抜く状況になっている。
ノーベル賞受賞者スティグリッツ氏購買力経過ベースで中国は米国を抜くという前提で、どう中国に対応すべきかを論じている。はたして日本で、このような論議がなされているであろうか。
ＶＡＮＩＴＹ ＦＡＩＲ２０１５年１月号は、ノーベル賞受賞者スティグリッツ氏の「中国の世紀（The Chinese Century）」と題する論文を発表した。
主要点次の通り。
・２０１４年は米国が世界最大の経済国である最後の年となろう。２０１５年には中国が最大となり、長期にその座を占める。
中国は世界経済最大国の座を米国から奪った。
・各国の経済力の比較は難しい。
購買力平価ベースがしばしば使われる。
２０１４年初め、世銀の国際比較プログラム（Inter
コメント
コメントを書く昨日の朝日デジタルを見ていると、嫌中韓感情が、８０％以上と異常に高くなっている。
これだけ異常な値は、国民のレベルの問題もあるが、政府、マスコミの責任は重大である。日本から中韓に出かける旅行者は大幅に減っているが、中韓から日本に来る観光客は大幅に増えているのです。中韓の国民は、政治の世界と国民交流は明確に分けて考えているのです。当たり前の感覚である。政治の世界は、政治家が執行しているのであり、国民が簡単に変えられるものではないと心得ているからです。中国のような全体国家が自由主義国を自由に旅行することを認めていることは素晴らしいことです。中国の自信の裏付けが大きいのでしょう。我々日本人は自立してもっと個人の自由を享受する習慣をつけなければ、国際的感覚が低レベルに位置付けられてしまう。政府が制限しないのに、国民が先読みして旅行を控えてしまうのです。大きな国民差を意識せざるを得ません。
ステイグリッツ氏の指摘の通りですね。米国の政策はSTUPIDそのものです。民主主義の象徴の選挙がこのような米政府のようなstupidな政府しか作れないとすれば、人類の将来は暗いと見るのが妥当なんでしょうかね。
米国は中国の問題より、米国が抱えている問題に真剣に取り組むべきではないか。他国のことを言っている場合ではない。
①白人黒人の人種問題 ②移住問題 ③異常な経済格差格差問題 ④テロ問題。 あまりにも矛盾が山積している。特定の相手、容疑者を相手にすることはできるが、不特定多数が相手では、対策の取りようがなく、自滅の道に突き進むしかない。競争を無限大に認めることの反動も同じように無限大になると気づくべきではないか。
米国は確かに恐れている。米国といっても、東西南北もあり、ひとくくりには出来ない。あたりまえの話です。さんざ戦争をしたり、ミルトン・フリードマンの実験に南米を使ったり、全く・・・。ここまで荒らしまわった。覇権国とは・・。たった１％の米国人。善良な市民もいる事でしょう。すさんだ方も。強烈な個人主義にしろ、快適に暮らせる人間から、病む人間と。西洋、欧米と東洋の違いは、日本の識者によって多くを語られてます。その一人を紹介します。故・中村 元｛はじめ｝仏教哲学者。法句教から、多くの出版物がある。中村先生は、まだ若い頃、病んだ経験があり、その時多くの著書を読んでます。そして、総じて西洋の著書は「冷たい」とおしゃった。そこが東洋、仏教を学ぶきっかけになったと記憶。業｛おこない｝には報がある。これは真理です。だから恐れている。米国の一握りの方々は。当然です。日本だって同じなんです。ゆはり、植民地を持ったり、戦争をしたりと、明治憲法に付いては、小林節｛漢字が違うかも｝の言が参考になり、今現在NHK教育「こころの時代」シリーズ・内村 鑑三のことば・道をひらく。も興味深い。これからの日本の方向は謝罪外交にある。と思いますね。一時はやった「自虐史観」。小林よしのり氏の影響から脱する事です。洗脳を解く。
妙好人、故・榎本栄一は、イエス・キリストを賛美してます。父親の役目は、むしろ母親に勝るとも・・。実に興味深い。
生き仏でもあり、真宗です。無教会主義者を賛美してました。名前は度忘れ。西田幾太郎先生だっただろうか？なむあみだぶつ・・・・湧く。