はじめしゃちょーの家に知らない小学生が来た件について

コメ0 ガジェ通 33ヶ月前

国民的人気ユーチューバーとして知られる、はじめしゃちょーさんの家に、知らない小学生が訪れた件が、いまだに話題となっている。小学生らははじめしゃちょーさんと面識はなく、初対面だったという。子どもらしき人物が登場はじめしゃちょーさんらが自宅でYouTube動...続きを読?

「家族と国、自由と民主国家の為に戦うウクライナ国民。何も守れない日本人」に「お国の為にに死にます」を賛美した戦前

コメ34 孫崎享のつぶやき 33ヶ月前

１日ツイターとりまとめ。　かなり重要な問題についてツイートしましたので、取りまとめます。1：   自衛と侵略・「お国のために死にます」を賛美した戦前。何故戦いが起こったのか、戦いにいく政策に問題がなかったのか、問題の政策策定に誰が関与したかを考える習性をもたないと、簡単に銃を持たされ戦場送りになりま...

NHK受信料を支払わない国民を守る党 定例記者会見　2022年2月25日

コメ0 NHK党ブロマガ 33ヶ月前

出席者立花 孝志 党首浜田 聡 参議院議員黒川 敦彦 幹事長議事議題ロシアによるウクライナ侵攻に対する党声明について立花孝志 カー　春日部市内を走行中NHK党による『NHKが映らないテレビ』の製造・販売について放送法改正案に関する総務省との話し合いについてNHK党から日本政府への3つの要求日本とロシアの経済関係に...

語り処＿2022.02.27

コメ0 小沢一郎すべてを語る 33ヶ月前

 １． ひとことオピニオン世界は「秩序なき時代」に入った今回のことを目にして、人類はこういう歴史をまた繰り返すのかと暗澹たる気持ちになると同時に、本当にやったのかという驚きの気持ちも隠せません。戦争はまだ起きたばかりで現在進行形のため今後どうなるか余談は許しませんが私は少し長い目でみれば、これはロ...

｢食品ロス｣をぐぐ〜っと少なく。食材の無駄も減っちゃう4つの工夫

コメ5 MYLOHASちゃんねる 33ヶ月前

家で食事をすることが増えた今、悩ましいのが食材のやり繰りです。食べきれずに傷んでしまった材料を捨てるときは、なんともいえない罪悪感が残るもの。実際、日本の家庭では年間612万トン、国民1人につき48kgもの食品を廃棄しているといわれます。一体どうすれば、私たちにとってもっとも身近なSDGsの課題であ

NHK受信料を支払わない国民を守る党 定例記者会見　2022年2月18日

コメ0 NHK党ブロマガ 33ヶ月前

出席者立花 孝志 党首大橋 昌信 副党首浜田 聡 参議院議員議事議題谷本誠一呉市議に対する辞職勧告決議ついてNHKが元NHK集金人を提訴ロシアのウクライナ侵攻に対して日本政府は明確な態度をとるべき生活保護の推進について春日部市議選に全力投球所属委員会での有識者に対する質問について新たに加入した4つの議員連盟に...

東部ウクライナ：ドネツク及びルハンスクの在り様(ロシア人がウクライナ人より多く住む、ここに強引なウクライナ化。露

コメ11 孫崎享のつぶやき 34ヶ月前

第13回インターバルレクリエーション…富士総合火力演習（オンライン）

コメ0 MAAレクリエーションレポート 34ヶ月前

　レクが実施されたのは2021年の5月22日（土）、雨模様のお世辞にも良い天気とは言えない中、ZoomのURLをクリックしたのが朝9:30頃。普段であれば夜8:00頃からスタートのインターバルレクリエーションが、この日に限って朝からだったのがやけに記憶に残っています。なぜこんな書き方になっているのかというと、このレポ...

NHK受信料を支払わない国民を守る党 定例記者会見　2022年2月4日

コメ0 NHK党ブロマガ 34ヶ月前

出席者立花 孝志 党首大橋 昌信 副党首浜田 聡 参議院議員黒川 敦彦 幹事長議事議題NHKに関する2件の報道についてNHKとの受信料裁判の傍聴にお越しください参院選2019比例名簿の変動について焦らず慌てず確実にNHKの被害者をお守りし、日本の平和と安全を守っていきます国民生活・経済に関する調査会での質問についてロ...

ウクライナ緊張の原因。ウクライナ東部のドネツク州、ルガンスク州はロシア人がウクライナ人より多い。しかしウクライナ

コメ10 孫崎享のつぶやき 34ヶ月前

マンガの80年代から90年代までを概観する：その40（2,074字）

コメ0 ハックルベリーに会いに行く 34ヶ月前

トニー谷は、1950年頃に急激に人気が出た。戦後5年だ。ところが、1955年頃（戦後10年）になると、もう人気が下がっていた。きっかけは、朝鮮戦争の特需によって、1954年から高度経済成長が始まったことだ。これによって、世の中があっという間に豊かになった。それに伴って、ニヒリズムは以前ほどもてはやされなくなった...

NHK受信料を支払わない国民を守る党 定例記者会見　2022年1月28日

コメ0 NHK党ブロマガ 34ヶ月前

出席者立花 孝志 党首大橋 昌信 副党首浜田 聡 参議院議員黒川 敦彦 幹事長議事議題裁判員制度の拡充に向けて動いていきます割増金の債務不存在確認裁判で勝訴できれば、ほぼすべての方が裁判に勝てますドッグホテルの経営について上杉隆前幹事長の除名処分と和解についてNHK党アプリの開発と地方選挙への注力について追...

NHK受信料を支払わない国民を守る党 定例記者会見　2022年1月21日

コメ0 NHK党ブロマガ 34ヶ月前

出席者立花 孝志 党首大橋 昌信 副党首浜田 聡 参議院議員黒川 敦彦 選対本部長議事議題立花党首の執行猶予付き有罪判決について党名変更と勝訴の可能性の高い受信料裁判について参院選の政見放送で伝えたい受信料の不払い方法や裁判費用の負担などの公約について通常国会召集と3通の質問主意書の提出について参議院選挙...

南丘喜八郎著、高橋是清蔵相「陸軍の中に本当にアメリカに勝てるとでも思っている大バカ者がいるのか」（月刊日本２月号

コメ7 孫崎享のつぶやき 34ヶ月前

語り処＿2022.01.22

コメ0 小沢一郎すべてを語る 34ヶ月前

 １． ひとことオピニオン立憲民主党に戦う土台はあるか今年は参院選があります。本来なら２００７年同様に、ここでねじれ国会をつくり次の総選挙で政権奪還という布石を打つための大事な年です。しかし未だ候補者選定も遅々として進まず、立憲民主党新執行部には緊迫感も緊張感も感じられません。なんでこんなことにな...

NHKと裁判してる党弁護士法72条違反で　定例記者会見　2022年1月14日

コメ0 NHK党ブロマガ 35ヶ月前

出席者立花 孝志 党首大橋 昌信 副党首浜田 聡 参議院議員黒川 敦彦 選対本部長議事議題2023年9月までにNHK委託会社による訪問営業が全廃されますNHKによる『経済的被害』から国民をお守りし、裁判をやめることをNHKに提案していきます立花党首の刑事事件裁判について新党名『NHKから裁判された方の受信料を支払う党』(...

二重国籍

コメ0 ごまめの歯ぎしり　メールマガジン　応援版　（ニコニコ） 35ヶ月前

ネット上で、私のメディアでのインタビューを悪意を持って改竄し、拡散している人がいるようですので、私の真意をお伝えしたいと思います。日本国内での２０１９年の婚姻件数は、５９９，００７件ありました。そのうち、一方が外国籍のケースは２１，９１９件。つまりおよそ２７件に１件は国際結婚ということになります...

「くわえ方が100点なんですよね」魚のおもちゃをくわえて走る生後5か月の猫がかわいすぎると話題に

コメ0 ガジェ通 35ヶ月前

某国民的アニメの影響で猫といえばお魚をくわえて走り回るイメージがついていますが、令和時代の猫はなかなかそうもいきません。猫の室内飼育が推奨されるようになり、家の中でぬくぬくと暮らす猫のほとんどは野生を忘れ、癒やしオーラを振りまきながら暖かい場所でゴロゴロ...続きを読?

「くわえ方が100点なんですよね」魚のおもちゃをくわえて走る生後5か月の猫がかわいすぎると話題に

コメ0 【無料】ガジェット通信ブロマガ 35ヶ月前

某国民的アニメの影響で猫といえばお魚をくわえて走り回るイメージがついていますが、令和時代の猫はなかなかそうもいきません。猫の室内飼育が推奨されるようになり、家の中でぬくぬくと暮らす猫のほとんどは野生を忘れ、癒やしオーラを振りまきながら暖かい場所でゴロゴロ...続きを読?

【備忘】ピーター・マッカロー博士：COVID-19に関連する死亡および症例に対するワクチン投与の世界的なベイズ因果的影響

コメ0 アメリカニュースや政治情勢などのあれやこれ 35ヶ月前

この分析は、世界中からのデータを徹底的に分析しています。世界的なプログラムは、人口のパンデミックを悪化させました。今こそ、世界の健康政策を止め、再調整する時です。👇COVID-19に関連する死亡および症例に対するワクチン投与の世界的なベイズ因果的影響分析：145カ国のビッグデータ分析 2021-11-15 概要 C19 エキ...

驚き。米国社会の変化。１２月WP世論調査で今３４％の人が、時により政府への暴力が正当化されると回答。９５年には９％

コメ12 孫崎享のつぶやき 35ヶ月前

長く、我々は高度に民主化された社会において国民の相当数が政府に対する暴力を支持する時が来るとは思っていなかった。しかし、１２月１７，１８日に実施されたワシントン・ポスト紙調査では３４％の人が政府に対する暴力を支持している。A-1 12月１７－１９日実施ワシントン・ポスト紙、メリランド大学世論調査（２０...