• このエントリーをはてなブックマークに追加

記事 7件
  • 明日の朝で米中20年戦争ver.2の販売が終わります。|THE STANDARD JOURNAL

    2019-06-18 16:00  


    人生は選択の連続です。
    みなさん、こんにちは
    和田憲治です。
    最近、大人の引きこもりが問題になっています。
    中高年の引きこもりは61万人というニュースもありました。
    大人の引きこもりが起こした川崎の児童殺傷事件や
    引きこもりの息子を元農水次官が
    殺した事件が話題になりました。
    元農水次官は、妻や自分に危害を加えようと
    公言している息子を持て余していた上、
    川崎の児童殺傷事件を起こした犯人と
    自分の息子がかぶってしまった。
    自分の息子が他人に危害を与えるくらいなら、
    自分が息子を殺してしまうしかないという、
    最悪の選択肢しかなかったように思います。
    自分が息子を殺すか、息子が誰かを殺すか
    という「究極の選択」からの決断になりました。
    親として誰だって息子の葬式なんか出したくありません。
    いわんや自分の手にかけるわけですから、
    こんな悲劇はないでしょう。
    親の選択としては、
    常に「究極の選
  • 米中20年戦争の音声販売、19日朝で販売終了します|THE STANDARD JOURNAL

    2019-06-17 19:02  


    和田です。

    情報や研究結果を重視しない国家・日本
    2019年6月13日号の週刊新潮で、
    『金の亡者といわれた「本庶佑博士」が
          「小野薬品」に反論2時間』
    という記事がありました。
    「地位も名誉も十分得たのに、数百億円もらってどうする」
    「実は金の亡者」。
    小野薬品に膨大な特許料を求めたことで、
    ネットで批判される本庶博士。
    それに対しての本庶博士の反論って記事です。
    経緯を短く説明すると、
    ・ノーベル賞受賞につながった、PD-1抗体から、
     がん治療薬オプジーボができた。
    ・もともと本庶博士側が特許出願と製品化を小野薬品に持ちかけた。
    ・京都大学でも特許出願の力がなかったため。
    ・本庶博士は小野薬品と契約をした。
    ・その契約がひどい契約内容だった。
    ・小野薬品は研究に対してほぼ何もしていない。
    ・本庶博士は京都大学の研究費で研究したため大学にも貢献したい。
    ・そこで本庶博
  • 情報感度、磨いてますか?|THE STANDARD JOURNAL

    2019-06-12 20:30  


    和田です。
    以前、私が脱サラした直後からの友人に頼まれて、
    彼が起業していた東京大学の産学連携企業を
    引き継いで社長として経営していたことがあります。
    放送でこのエピソードを少し話したことがありますが、
    再度話したいと思います。
    その会社は東大の本郷キャンパス内の
    産学連携プラザにあった、
    文字通り東大発ベンチャー企業でした。
    自然言語処理の最先端の研究をしていたため、
    取引先は大手上場企業も数社ありました。
    その中でSという会社があり、
    国立国会図書館の入札を協業で行う
    というプランがありました。
    前年からの流れもあり、その延長として準備してました。
    私は公共事業の入札などは経営負担は大きく、
    不安定になるので嫌いでしたが、
    入札で外れることが非常にリスキーだったからです。
    落札できれば、ベンチャーにしては辛い、
    デスマーチのような仕事量になります。
    飛躍はできるので、それに賭けては
  • アメリカが台湾を国家として認めました。|THE STANDARD JOURNAL

    2019-06-11 12:07  

    こんにちは。和田です。
    アメリカが台湾を国家として認めました。
    米国国防相が2019年の
    「インド太平洋戦略報告」を発表しました。
    その30ページに及ぶ報告書には、
    「台湾を国」として認めるとありました。
    この事実がどれだけ重いか?
    日本のメディアが無反応なので、簡単に説明します。
    これまでアメリカは中華人民共和国をチャイナとして、
    唯一の国家として認めていたのです。
    台湾は中国の一部であるかは明言を避け、
    台湾とは正式には国交を行なっていなかったのです。
    これは日本と同様です。
    あの人権蹂躙国家である中国に続き、
    北朝鮮ですら国連加盟国なのですが、
    台湾は米国にすら国家として認められてない以上、
    台湾はもちろん国連にも加盟できていません。
    米中間では、シナ大陸唯一の国家は
    中華人民共和国であったのです。
    中華人民共和国が唯一のチャイナだったのです。
    それがですよ、今回米国が台湾を国家と
  • 米中衝突。70年に一度の"大チャンス"の時代が来た。|THE STANDARD JOURNAL

    2019-06-08 10:02  

    こんにちは、和田です。
    会社経営して25年以上になりました。
    その中でアルバイトとして、
    さまざまな学生が活躍してくれました。
    有名大学の学生ばかり採用していたので、
    いろんな話題ができ、仕事の合間や
    夜の飲み会では刺激的でした。
    話の内容は、就職のこと、将来のこと、
    人生のこと社会のこと、多岐に渡っていました。
    そうした中、こんな学生がいました。
    仮に、彼の名前を山崎としておきましょう。
    山崎がこういいました。。
    「和田さん、今って平時じゃないですか?
    戦国時代なら、僕なら一国一城どころか、
    天下取りまで狙えました。
    明治維新でも志士になっています。
    戦後の混乱期が最後のチャンスで
    今はもう世界は平和ですよね。
    今の日本じゃあ、大したことできないですよね?」
    と。
    半ば乱世なら十分に天下取れるという大胆な自信を
    表していましたが、
    「今は平時だけど、起業してもちょっとのカネで
    ネット企
  • “Don’t say we didn’t warn you”警告してないとは言わせないぜ!!|THE STANDARD JOURNAL

    2019-06-07 10:00  

    みなさん、こんにちは!
    和田です。
    “Don’t say we didn’t warn you”
    『警告してないとは言わせないぜ!!』
    非常に刺激的な言葉ですが、
    これは人民日報が、
    最近の米中貿易交渉における
    中国側の覚悟を示すものとして使用したものです。
    この言葉、もともと太平天国(1851)の反乱軍
    の将軍(李秀成の言葉)が残した言葉であり、
    中国国内では、最後通告にあたる言葉、つまり
    「ルビコン川を渡った」「賽は投げられた!」
    という言葉に近いのです。
    では、人民日報は過去のどのような時に使ったかと言うと、
    インドと中国の1962年の中印国境紛争時、
    ソ連との国境紛争(ダマンスキー島事件)の1969年、
    そして1979年の中越戦争の直前の、たった三回です。
    そして今回は4回目となるわけです。
    この事実一つをとっても、最後通告的言葉であり、
    北京が貿易戦争を「いまそこにある危機」と
  • 遂に米中激突!覚悟は出来ていますか?|THE STANDARD JOURNAL

    2019-06-05 10:55  
    こんにちは。和田です。
    バージョン2.0です。 
    「あの米中20年戦争に備えよ!」
    の音声CDを発売してから、半年が経ちました。
    あの時、米中が衝突?
    「アホか?そんなことねーよ!」 
    と言っていた人も、
    現在の米国トランプ政権の
    Huawei締め出しを見て、
    さすがに、
    米中衝突を疑わなくなっているんじゃないでしょうか?
    半年前はまだ、米中が激突するなんて、
    大手メディアでも、
    そういう見解だった人は、
    ほとんどいかなったかと思います。
    ■アメリカの決断と世界観
    アメリカはついに決断しました。
    中国共産党をぶっ潰すまでやるんです!
    そう決断しました。
    去年の春くらいから超党派で決め、
    半年前のペンス演説です!
    世界三大戦略家の一人、エドワード・ルトワックがいうには、
    中国共産党も解体させられるとのことです。
    冷戦終結時、ソビエト共産党なくなったように
    少なくとも中国が今の体制でいられなく