後藤和智の若者論と統計学っぽいブロマガ第40回：【政策】PISA2012年調査を読むさて、今回は、3年に1度、世界的に行われる教育調査である「OECD生徒の学習到達度調査」（PISA）の、2012年調査結果が発表されたので、それについて見ていくこととします。本稿は、国立教育政策研究所によってとりまとめられた『生きるための知識と技能5――OECD生徒の学習到達度調査（PISA）2012年調査国際結果報告書』（明石書店、2013年）をベースに紹介していきます。参加国と地域は次の通りです。OECD加盟国：オーストラリア、オーストリア、ベルギー、カナダ、チリ、チェコ、デンマーク、エストニア、フィンランド、フランス、ドイツ、ギリシャ、ハンガリー、アイスランド、アイルランド、イスラエル、イタリア、日本、ルクセンブルグ、メキシコ、オランダ、ニュージーランド、ノルウェー、ポーランド、ポルトガル、韓国、スロ

後藤和智の若者論と統計学っぽいブロマガ第34回：【政策】国際成人力調査をどう読むか/第35回：【書評】秋の書評祭り第34回 【政策】PIAAC（OECD国際成人力調査）をどう読むか？「SUPER ADVENTURES 69」（2013年10月27日、ビッグパレットふくしま）で配布したサークルペーパーです。さて今回のFree Talkですが、先日発表された、OECD国際成人力調査（PIAAC）の結果について、若者論研究の視点から（？）いくつか解説を加えてみたいと思います。PIAACについては、先日発行された、国立教育政策研究所『成人スキルの国際比較――OECD国際成人力調査（PIAAC）報告書』（明石書店、2013年）という報告書がありますので、こちらを見ていくことにします。「成人力」と言うと20歳以上を対象にしているように聞こえるかもしれませんが、実際には16歳～65歳が調査対象となってい

後藤和智の若者論と統計学っぽいブロマガ第4回：【政策】Evidence Based Policy――実りある政策のために必要なもの　このたびの総選挙をめぐる言説について、いろいろと争点はあると思いますが、教育に関する議論はあまり聞かれません。もちろん、各党の公約（マニフェスト）においては、教育に関するものもあるとは思いますが、教育政策の根本的なあり方について考えていそうな政党は、候補者単位でもあまり見受けられません。さらに言うと、このブロマガ総選挙特集においても（少なくとも2012年12月4日現在）教育に関する議論をしようとする向きはあまり見られません。　我が国で教育というと、やれゆとり教育で最近の若者が駄目になった、とかいったような「八つ当たり」的な議論が目立ちがちです。しかし、昨今の教育政策の潮流として、「エビデンスに基づいた教育政策」というのが、国際的に認識されており、我が国の文部科