昨年末に突如実現した安倍首相の靖国参拝が、なおも物議を醸している。元日には新藤義孝総務相も参拝したことで、中韓あげての反日キャンペーンがヒートアップ。中国共産党機関紙の人民日報が「安倍首相は世界のトラブルメーカー」と書けば、韓国外務省報道官も「誰が韓日関係を悪くしたのかはっきりした」と批判を繰り返しているのだ。とはいえ、ここまでは想定内。やはり耳目を引いたのは、参拝当日に米国大使館が「近隣諸国との緊張を悪化させるような行動をとったことに失望している」と異例の声明を発表したことだろう。過去、小泉首相の参拝を静観していたアメリカまでもが不満を漏らしたことで、日本のメディアもこぞって安倍バッシングを始めたのだ。が、アベノミクスで株価を押し上げ、特定秘密保護法案の強行採決を除けば、ほぼ落ち度なく政権を運営してきた安倍首相のこと。“失望”を承知で、ただ参拝するだろうか？　独立総合研究所社長兼首席研究員の青山繁晴氏は次のように分析する。