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記事 5件
  • 週刊『夏野総研』vol.015【遅れていた世界。日本技術“ガラパゴス”の逆襲】

    2012-11-30 09:00  
    131pt
    【スプリント買収から見えた、孫正義の恐るべしビジネスセンス】 [ 第三回 ]   「日本化」とは、ずばりデータ通信の成熟化。実は日本は、1999年からの大幅なデータシフトによって世界の中でもデータ市場が特に発展した。そのせいもあってか、前述のように海外ではM&Aによる合従連衡で行う規模の競争が主流で特にボーダフォンの快進撃が目立つが、「規模の戦い」戦略では日本市場を組み込むことができなかったのである。私はドコモ時代、ボーダフォンの担当者と話す機会が何度かあったのだが「ボーダフォンは規模で勝負できるけど、シナジー(2つ以上の要素を組み合わせることで相乗効果を引き起こし、利益を生みだすこと)で出すものはボリュームと値段しかない。ドコモは差別化要素が発揮できるiモードがあるから羨ましいよ」とよく言われたものだ。ボーダフォンの巨大な規模を持ってしても支配できないほど、日本のデータ通信は成長していたのだ。

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  • 週刊『夏野総研』vol.014【規模争いの上にかいた胡座。グローバルキャリアが見落とした日本化】

    2012-11-23 09:00  
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    【規模争いの上にかいた胡座。グローバルキャリアが見落とした日本化】 [ 第二回 ]  もちろん、アメリカ人がデータ通信を全く使わない、ということでない。実は全キャリアがパケットの定額制を行っていた時期も過去にはある。シンプルな機能を持つ端末を所有する人が多い一方、盛んにデータ通信を行うユーザーもいる。アメリカでもiPhoneは大人気だが、そもそもiPhoneを使っている人たちはブラックベリーを使っていたような先進ユーザーが中心。以前は、大手通信キャリアのAT&TやベライゾンもiPhoneを導入後、ドコモのパケ・ホーダイのようなデータの定額制を実施していたが、一部のユーザーがあまりにもデータ通信を使用するため、定額制そのものをやめたほど。いわばデータの使用量は、使う人と使わない人でかなり大きな差があり、両極端な状態。しかも、データ通信を使うユーザーばかりが利用しているのだから、キャリアとしては厳しい。加えて書くのであれば、iPhoneが発売された当初はiPod touchの出荷台数の方が多かったように、Wi-Fi版の需要が実は多い。つまり、アメリカ人はデータ通信そのものではなく、携帯電話でのデータ通信に慣れ親しんでおらず、いわば携帯でのデータ通信はこれからさらに拡大するとも言えるのだ。

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  • 週刊『夏野総研』vol.013【スプリント買収から見えた、孫正義の恐るべしビジネスセンス】

    2012-11-16 09:00  
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    【スプリント買収から見えた、孫正義の恐るべしビジネスセンス】 [ 第一回 ]  先日、ソフトバンクがアメリカ第三位の携帯電話キャリアであるスプリントの70%の株式を約200億ドルで買収するというニュースがメディアをにぎわせた。メディアでも賛否両論ある今回の買収だが、世間一般でもソフトバンク代表である孫正義氏の動きに対し懐疑的な見方もある。  しかし、本当にそうなのだろうか? 孫さんは一体何を考え、一体その先に何を見据えているのか。そして今回の買収は本当にうまくいくのだろうか? 今回は、スプリント買収における孫さんの動きをビジネス面から分析してみたいと思う。

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  • 週刊『夏野総研』vol.012【日本が世界で輝くための人材育成教育】

    2012-11-09 09:00  
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    【不都合な日本教育と、新しいゆとり教育】その3  そして2つめの理由は、これほどまでに「好きこそものの上手なれ」という言葉が当てはまる時代はないということだ。昔と違い、インターネットなど自助努力をすれば、いくらでも情報が集められる現代。価値観も多様化し、それぞれが好きな道を思う存分追求できるようなった。若い頃から打ち込めることが見つかれば大きなチャンスをつかむことができる。しかし、現実問題、まだ見つかってない人や見つけられない人がほとんどだ。選択科目制を導入すれば、「去年はあれをやったから今年はこれをやろう」といった具合にいろいろなことに、ほぼノーリスクでチャレンジできるようになる。

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  • 週刊『夏野総研』vol.011【日本を教育後進国に貶めた「一律平均主義」と「学歴主義」】

    2012-11-02 09:00  
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    【不都合な日本教育と、新しいゆとり教育】その2  日本経済はバブル崩壊から現在に至るまで「失われた20年」と呼ばれ続けている。また 私は、この教育改革を早急に行わなければいけない理由が大きく分けて2つあると考えている。  1つめの理由は、現在の教育システムが限界をむかえているということだ。文部科学省はこれまで全国どこにいても均一な教育を受けられるという教育方針をとっていた。しかし、日本中を見渡しても全く同じ環境は存在しない。つまり、ある程度の教養以外は、地域差があって当然なのだ。  私の提案する「選択科目制」を実施すれば、身近なプロフェッショナルである地域の方に積極的に講師となってもらうことにより、必然的に地域差が生きることになる。例えば、同じ東京都内でも西葛西にはインド人がたくさん住んでいるし、大久保には韓国人の方がたくさん働いている。彼らを学校に招き午後の授業を手伝ってもらえば、ネイティブの発音でより実践的な外国語の使い方を教わることができるだろう。また異国の文化に触れることで貴重な経験にもなる。これが大久保でヒンディー語を勉強する必要はなく、西葛西で韓国語を勉強する必要もない。その地域特有の文化に触ることが大事なのだ。

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