批判の天才、故太田龍氏が主幹をしていた週刊日本新聞には、日本では滅多に入らない英語関係の文献が多数紹介されている。
国際金融軍事権力と日本の実体を考える上で参考になった記事を紹介する。４回目の今回は前回の続き。資本主義経済批判の本家であった中国共産党が統治する中華人民共和国で、2007年にロスチャイルドなどの国際金融財閥と通貨発行権問題の研究を行った始めての本を著した宋鴻兵についての紹介記事。
「平成19年10月21日　　週刊日本新聞　第509号　から転載と抜粋」
■宋鴻兵著「貨幣戦争」の現物を入手して読む当時事寸評で、宋鴻兵著「貨幣戦争」についてファイナンシャルタイムズ北京特派員リチャードマクレーガーの記事にもとづいて紹介評論した。本日、その現物を入手できたので、更に引き続き紹介論評していく。＜中略＞巻頭に推薦文の如きもの5件あり。・除林、国家発改委財政金

前回の＜リンク＞民主主義の目標を無意識化させることの重大な弊害。手段（選挙）の目的化と、国際金融軍事権力の操作では、民主主義の目標を無意識化させることで、国際金融軍事権力の社会操作が容易になることについてお伝えした。

今回は、上図２の社会の「現状認識」を行う真理の意識化の必要性と、その歪みをもたらしている国際金融軍事権力のマインドコントロールについて解説する。
 
人権に基づく民主主義の目標は、人間の尊厳の実現であり、フランス国家のスローガンにもなっている自由、平等、友愛の理念の実現である。
【全ての国民は（友愛）生まれながらにして「自由」で「平等」である。】
誰もが支配されない社会の実現を意識化することは、自由、平等、友愛を意識化することになる。
目標を意識化することで「縦軸の目標」と「現状の認識」が発生する。
現在の社会状況を理解することが「現状の認識」であるなら、ここで必要になる概