マル激！メールマガジン　2018年9月26日号（発行者：ビデオニュース・ドットコム　http://www.videonews.com/ ）──────────────────────────────────────マル激トーク・オン・ディマンド 第911回（2018年9月22日）「最悪」の英語教育改革が始まろうとしているゲスト：阿部公彦氏（東京大学大学院人文社会系研究科教授）──────────────────────────────────────　市場原理の導入や民間委託も、大概にしておいた方がいい。　2020年度から大学の英語入試の方式が大幅に変更になるそうだ。その内容は、英検やTOEFLなどの民間の検定試験をセンター試験の代わりに利用するというものだという。　文科省の説明では「読む・聞く・書く・話す」の4つの技能の重視を謳う高校学習指導要領に則り、その4技能を測ることが新しい制度の目的だということだ。ところが、それを提言した有識者会議の議事録などをよく読んでみると、早い話が「日本人は英語が話せないのが問題だ→その元凶は学校の英語教育にある→だから英語教育を変えなければならない→そのためには入試制度を変えることが一番効果的だ」という、一見もっともらしいが、実は至って短絡的な理由がその背景にあるようなのだ。　確かに日本では中学1年から高校卒業まで最低でも6年間、週4時間程度、英語を勉強している。2011年からは小学校5年生から英語の授業が始まっているし、大学でも英語が必須のところは多い。にもかかわらず、日本人は得てして英語を不得意と感じている人が多い。特に英会話については、5年も10年も勉強したのに「ペラペラ」になれていないのはおかしいと感じている人が多いのも事実だろう。　英語教育の関係者は、そのような疑問や不満を真摯に受け止める必要があるだろう。しかし、だからといって英検やTOEFLやTOEICを入試に導入することで、問題が解決するのだろうか。入試への民間試験の導入に強く反対している英文学が専門の阿部公彦東京大学大学院教授は、そもそも日本人が他の国の人と比べて英語ができないという仮説に疑問を呈する必要があると指摘する。　確かに日本人はパーティなどで話題の中に入っていくのが不得手だ。外国人から英語で話しかけられた時、まともに受け答えができず、気まずい思いをした経験がある日本人も多いに違いない。しかし、日本人が英会話を苦手とする理由は、単に英語のスピーキング訓練が足りていないからだけなのだろうか。阿部氏は日本語特有の論理構成の思考が英語とは異なるために、英語のテンポで会話に入って行きにくいことなど、日本人が英語を不得手とする理由については、単に「もっとスピーキングの勉強をしましょう」というよりも、もう少し精緻な検証と議論が必要なのではないかと指摘する。　今回の民間テストの入試への導入は、それを提言した有識者会議に当の検定試験を実施している団体の幹部や、英語教育への参入を画策する経営者などが大勢含まれており、利益相反の謗りも免れない。現在、日本の語学教育の市場規模は年間8000億円超。そのうち英語教育が3000億円超を占めるが、これまでは英会話が主流だったのに対し、4年後の入試改革を視野に入れた受験対策を提供する学校の市場規模が急拡大しているという。　もともと英会話市場自体が、「ペラペラ神話」を強調することで成り立っていた面が多分にある。「この学校に通えば、この教材を買えば、英語がペラペラになりますよ」という、いつものやつだ。遂にそれが入試にまで浸食してきてしまった。いざ入試に採用されるとなれば、それは事実上、強制の意味を持ってくる。いみじくも文科省が強調するように、入試が変われば、高校の英語教育もそれを視野に入れたものに変わってくるのは必然だ。受験対策主導の英語教育になってしまっては、日本人の英語力が上がってくるとは到底思えない。　既に阿部氏が所属する東京大学では、民間の英語検定を入試の一部に採用する制度の導入に反対する意見が出始めている。改革の中身はその経緯が周知されるにつれ、今後、新制度拒否の流れが拡がる可能性も十分にある。　この改革は始まる前から失敗することが目に見えていると断ずる阿部氏と、日本人は英語ができないという「ペラペラ神話」の根拠や英語教育のあり方について、ジャーナリストの神保哲生、社会学者の宮台真司が議論した。
++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++今週の論点・謎すぎる、大学入試英語の「新共通テスト」・体よく利用される「4技能」というテーマ・「10年間英語教育を受けてもしゃべれない」は当たり前・大混乱の前に、各大学が拒絶するしかない+++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++
■謎すぎる、大学入試英語の「新共通テスト」
神保：　今回のテーマは「英語教育」です。宮台さんから、最初にポイントを一言、お願いしてもいいでしょうか。
宮台：　僕の世代は鳥飼玖美子さんの同時通訳を見て育って、本も何冊か読んできています。鳥飼さんは英語の早期教育に強く反対してこられました。そういう文脈のなかで、公立小学校に正式な授業過程として英語が降りてきて、結果、原則としてすべての科目を背負っている担任の先生が、大変なパニック状態になっています。
神保：　音楽や図画工作は別の先生が教えていたりしますが、英語は担任の先生が教えるということですよね。
宮台：　そうです。また、ずいぶん前から「英語は小さい頃からネイティブに教わらなければいけない」という、僕は完全な神話だと思いますが、その神話がはびこっています。ネイティブでもない先生方はどうしたらいいのか、ますますアノミー状態です。
　

マル激！メールマガジン　2018年9月19日号（発行者：ビデオニュース・ドットコム　http://www.videonews.com/ ）──────────────────────────────────────マル激トーク・オン・ディマンド 第910回（2018年9月15日）自民党総裁選へのえも言われぬ違和感の正体ゲスト：秋山訓子氏（朝日新聞編集委員）──────────────────────────────────────　来週の木曜日に自民党の総裁選挙が行われ、自民党の次期総裁が決まる。第一党にして国会の過半数の議席を持つ自民党の総裁が、内閣総理大臣を兼ねることは言うまでもない。その意味で、20日に行われる自民党総裁選は日本の総理大臣を選ぶ選挙ということになる。　しかし、一国の最高権力者を選ぶ選挙の割には、何とも盛り上がりに欠ける。早くから国会議員票の8割以上を押さえた安倍首相の三選が確実視され、今となっては、石破氏が党員票をどの程度集めるかのみに興味の焦点が移っている。　過去四半世紀にわたり日本は、個々の政治家から政党へ、官僚から首相へと、政治権力の集中を進めてきた。中選挙区制の下、派閥や族議員が跋扈していた時代は、ロッキード事件やリクルート事件などで金権政治が批判され、個々の政治家が集めることができる政治資金に厳しい制限が課せられる一方で、政策論争を喚起するとの触れ込みで、小選挙区制や政党交付金などが導入されてきた。　また、バブルの崩壊や住専、薬害エイズや大蔵官僚のノーパンしゃぶしゃぶ接待など、官僚による失政や不祥事が相次いだことで、官僚主導の政権運営が批判を受け、政治権力を首相官邸に集中させる「改革」が相次いで打ち出された。　今や首相は、官邸官僚と呼ばれる省庁の中でも最も大きな権限を持つ独自の手勢を持ち、内閣人事局や国家安全保障局、経済財政諮問会議などを通じて、官僚の人事から予算編成、外交・防衛にいたるまで、ほとんど全ての分野で絶大な権力を行使できるようになっている。官邸の人事権は裁判所や捜査機関にまで及ぶこともあり、未だかつて無いほど、首相の権力をチェックしたり制御することが難しくなっていると言っても過言ではないだろう。　そのような状況の下で、自民党内は安倍首相が有利と見るや、各派閥は雪崩を打って安倍支持を表明。自民党の国会議員405人のうち、ここまで分かっているだけで約350人が安倍支持で固まってしまった。　果たして現在のこの状況は日本にとって好ましい状況なのだろうか。われわれは権力の集中を図る一方で、それをチェックしたり制御するための仕組み作りを怠ってきたのではないか。一度権力を手にした者が、自らその権力を手放すことは考えにくい。当然その権力を使って、更なる権力の拡大やその永続化を図るのが、権力の常であることは、多くの先達たちが警告してくれているはずだ。　政策的に、あるいは人間的に安倍首相に親近感を覚え、これを政治的に支持すること自体には、何ら問題はない。しかし、われわれが委譲した権力が公正に行使されているのか、またそれは然るべきチェックを受けているかどうかは、それとは別次元の問題だ。また、絶対権力の前で、ジャーナリズムがきちんと機能していると言えるかどうかも、問われる必要がある。自民党総裁選から見えてくる今の日本の政治の現状を、政治やNPOを長年ウオッチしてきた秋山氏と、ジャーナリストの神保哲生と社会学者の宮台真司が議論した。
++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++今週の論点・自民党総裁選の“争点”はどこにあったのか？・官邸に権力が集中し、チェック機能が働かない現状・安倍政権だからこの程度で済んでいる、という可能性・日本の政治に必要なのは価値の転換+++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++
■自民党総裁選の“争点”はどこにあったのか？
神保：　本日は9月14日、現在、自民党総裁選の二人の候補が、日本記者クラブで討論会を行っています。アメリカでは、政権幹部が匿名で、ニューヨークタイムズの一面に政権内にレジスタンス勢力があるとの意見記事を出しました。面従腹背の二重権力構造がネットワーク化しているということです。トランプはすごい剣幕で、国家安全保障上の脅威だから寄稿者を明らかにしろ、とすごい剣幕ですが、今回の総裁選も含め、日本にも関係してきそうです。
宮台：　もろに関係します。ラジオでも話したことですが、民主制の機能不全をどうやってカバーするか、ということについての最終的なアイデアが、アメリカでいま、実現されているのだということです。一般的には、民主制は政治家を民衆がコントールする仕組みですが、たとえ真実だろうが不快だったら無視する、というポスト・トゥルース（オルタナティブ・ファクト）の時代になり、その結果、民衆が政治家に対して賢明なコントロールを施すことができなくなりました。当然、放っておけば政治権力が暴走し、それを食い止める唯一の方法は、かつてモンテスキューが指摘したように、相互に制御し合うことしかありません。
神保：　チェック・アンド・バランスですね。
　

マル激！メールマガジン　2018年9月12日号（発行者：ビデオニュース・ドットコム　http://www.videonews.com/ ）──────────────────────────────────────マル激トーク・オン・ディマンド 第909回（2018年9月8日）障害者を雇うことがなぜ社会にとって重要なのかゲスト：藤井克徳氏（日本障害者協議会代表）──────────────────────────────────────　そもそもこの人たちは、障害者を雇うことがなぜ社会にとって重要なことなのかを本当に理解しているのだろうか。　中央省庁の8割が、雇用している障害者の数を水増ししていたという。去年の段階で、国の行政機関の障害者雇用率は法律で定められた2.3％をクリアしているとされていた。しかし、厚生労働省は8月28日、去年6月1日時点で国の33行政機関の障害者雇用率が実際は1.19%にとどまっていたことを公表した。実際に雇っている障害者の数が3,396人分不足していたことになる。水増しは地方自治体、立法府、司法にまで拡がっていた。　42年前に障害者の法定雇用率が定められてから、民間企業は雇用率を達成するために努力を続けてきた。制度が導入された当初の雇用率は1.5%だったが、去年の実雇用率は1.97%まであがってきていた。一定の規模を超える民間企業に対しては、法定雇用率が達成できない場合、不足分に対して「障害者雇用納付金」の名で一人あたり5万円のペナルティまで課されているが、行政機関については、性善説が前提にあるため、ペナルティは設けられていなかった。そもそも率先して障害者雇用を推進する立場にある行政機関で不正が行われていたことは想定外のことであり、障害者たちは一様に大きな衝撃を受けている。　日本障害者協議会代表で自らも視覚障害がある藤井克徳氏は、中央省庁が水増しをしてきたことで、障害者の雇用機会が奪われてきた現実があると指摘する。実際、公務員試験で上位の成績を修めながら採用されなかった障害者もいる。　藤井氏はまた、政府がこのような不正を行っていると、政府が発表するデータが信用されなくなることも懸念する。結果的にここまでの日本の障害者の雇用をめぐる政策は、水増しされたデータを元に実行されてきたことになり、その正統性さえ揺らぎかねない。また、民間企業を指導する立場である省庁がこのようなことをしていては、民間企業も本気で障害者雇用を進めようとしなくなることが危惧されると、藤井氏は語る。　今年4月から、障害者の法定雇用率は民間企業2.2％、国・地方公共団体等は2.5％に引き上げられた。しかしこの数字は現在、日本の人口全体に占める障害者の割合が7.4％であることを念頭に置くと、依然としてかなり低い水準にとどまっている。藤井氏はその背景には、効率や生産性を理由に障害者を排除する考えが根強く残っていると指摘する。　障害者雇用は、障害者にとっての安定した収入の場を保証するだけではなく、職場環境をより働きやすいものに変え、仕事の内容に豊かさと幅を持たせる効果がある。障害者が生きやすい社会は当然、健常者にとっても生きやすい社会になるからだ。ことに政策を立案する立場にある政府機関では、政策決定過程に当初から当事者である障害者が参画していることが、実効性のある政策を作成する上でとても重要になる。　障害者がともに働くことにどういう意味があるのか。なぜ、障害者を雇うことが社会にとって重要なことなのか。障害者問題に長年取り組んできた藤井氏と、社会学者の宮台真司、ジャーナリストの迫田朋子が議論した。
++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++今週の論点・障害者雇用の“水増し”の実態・何のための「生産性」なのか・意識や倫理の問題にせず、先に政策を動かせ・問われているのは、日本がまともな社会かどうか+++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++
■障害者雇用の“水増し”の実態
迫田：　先月末、中央省庁の8割で障害者雇用の水増しが発覚しました。厚生労働相は8月28日、去年6月1日時点の国の33の行政機関の雇用率の調査結果を公表し、約8割にあたる27機関で計3,460人の不適切な算入があったと発表しました。地方自治体分についてはまだ調査中で、9月末をめどに発表するとしています。再発防止策を10月にも取りまとめるということですが、宮台さんはこのニュースを聞いてどう思われましたか。
宮台：　自民党に杉田水脈という本当にダメな参議院議員がいて、LGBTは子供を産むことのない結婚につながるから生産性が低く、つまり社会に貢献しない存在だから認められない、というふうなことを言ったんです。僕はラジオで、基本的には優生思想も生産性の思想であり、これはナチズムにつながる発想で、人間の価値を生産性でカウントするというのはとんでもない、ということを申し上げました。今日は何のための経済で、何のための生産性なのか、ということを話さなければいけません。
迫田：　ゲストには、日本障害者協議会代表の藤井克徳さんをお迎えしました。ご自身も全盲でいらっしゃいますが、障害者にかかわるさまざまな問題で活動されています。まず、今回の水増し問題を最初にお聞きになって、どう思われましたか。
藤井：　まさか、という思いでした。そして、次の瞬間に浮かんだのは「なぜ」という感覚です。もし水増しがなければ、相当多くの障害者に働く場があったはずです。単年度で3,369人ということなので、累計していくといったいどれだけの人が雇用の機会を奪われていたのかということがあります。その“固有名詞なき被害者”という問題をどうするのか、ということがひとつです。
　

マル激！メールマガジン　2018年9月5日号（発行者：ビデオニュース・ドットコム　http://www.videonews.com/ ）──────────────────────────────────────マル激トーク・オン・ディマンド 第908回（2018年9月1日）５金スペシャル20世紀の知の巨人・チョムスキーとの対話──────────────────────────────────────　5回目の金曜日に特別企画を無料放送でお届けする５金スペシャル。　今週はジャーナリストの神保哲生が、「20世紀の知の巨人」として知られる言語学者のノーム・チョムスキー教授をアメリカに訪ね、ロングインタビューを敢行。その内容をスタジオで社会学者の宮台真司とともに徹底解説・議論した。　チョムスキー教授はトランプ政権の誕生を「予想外だった」としながらも、「アメリカ政治においては、メディアから支援され、富裕層や権力者の利益を守ると公言した億万長者が大統領選に勝利すること自体は、それほど驚くべきことではない」として、トランプの本質は既存の秩序の破壊者のような顔をしながら、その実は既得権益を守るだけの扇動家・誇大妄想家に過ぎないと喝破する。　また、トランプ政権の誕生やブレグジットに代表される右傾化やポピュリズムの台頭については、「40年にわたる新自由主義の台頭によって民主主義が繰り返し攻撃を受けてきたことに対する市民社会の反動」との見方を示した上で、今こそ真の民主主義の実現のために力を尽くすべき時だと語った。　チョムスキー教授はまた、核兵器の大量保有や温室効果ガスの大量排出によって人類が自らを含む地球の運命を左右するまでの力を持つようになった時代が、地質学上の「人新世」と呼ばれるようになっていることを重視した上で、「人新世」の人類の責任についても警鐘を鳴らした。
++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++今週の論点・チョムスキーがサンダース躍進に見た光明・チョムスキー「民主主義のために戦うべき時がきた」・インターネットは民主主義にとって、諸刃の剣である・宮台真司が感じた、チョムスキーに欠けているもの+++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++++
■チョムスキーがサンダース躍進に見た光明
神保：　今回の5金は、アメリカに20世紀の知の巨人、ノーム・チョムスキー先生を訪ね、お話を伺ってきた様子をお届けします。チョムスキー先生には僕は2度ほどインタビューをしてきましたが、今年90歳で、これが最後になるかもしれません。アリゾナまで来るのであれば、ということで撮影させていただきました。
宮台：素晴らしいです。
神保：　宮台さんも大好きなチョムスキー先生、ご存じの方も多いと思いますが、フリップにまとめました。
------------------------------------ノーム・チョムスキー（本名：Avram Noam Chomsky）1928年ペンシルベニア州フィラデルフィア生まれ。ペンシルベニア大学大学院博士課程を修了。言語学博士。言語生得説と生成文法理論を唱え、言語学に革命を起こした「現代言語学の父」と称される。言語学のほか、認知科学者、論理学者などに通じ、思想家、哲学者としての著書は100冊を越える。1992年、A&HCIが存命する中で最も多く論文が引用された学者と認定。2005年には投票で「世界最高の論客」に選出。現在、マサチューセッツ工科大学名誉教授、アリゾナ大学栄誉教授。アリゾナ州ツーソン在住。------------------------------------
宮台：　僕は橋爪大三郎さんの影響で、20代の前半でチョムスキーの変形生成文法にハマり、英語の本を含めて読みまくりました。60年代から政治的に活動しているチョムスキーは知っていましたが、橋爪さんに伺うまで、同一人物だということは知らなかったんです。