マル激！メールマガジン　2020年5月27日号
（発行者：ビデオニュース・ドットコム　https://www.videonews.com/ ）
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マル激トーク・オン・ディマンド 第998回（2020年5月23日）
コロナ危機を日本のセーフティネットを張り替える機会に
ゲスト：井手英策氏（慶應義塾大学経済学部教授）
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　東京での新規感染者が一桁台になるなど、新型コロナウイルスの感染拡大も当面は収束しつつあるかに見える。早ければ来週25日にも首都圏と北海道の緊急事態宣言が解除される見込みで、世界中で市民生活を一変させた新型コロナウイルスは、感染リスクがゼロにはならないまま、これから社会がどういう形で活動を再開してゆくのかに焦点が移りつつある。
　一方で、緊急事態宣言下の経済への打撃はリーマンショック時よりも大きいと言われ、今後、倒産や失業がさらに増えることが危惧されている。財政学が専門の井手英策・慶應義塾大学経済学部教授は、経済活動を休止することの影響が十分に考慮されないまま、もっぱら感染症対策としての自粛要請を優先させてきた結果、今後その影響が市民社会に大きく降りかかることは避けられないだろうと語る。
　安倍首相は日本が欧米諸国並の厳しいロックダウンをせずにコロナの抑え込みに成功しつつあることが、あたかも日本の美徳であるかのように自慢をするが、そもそも政府の自粛要請に国民が応じることが事実上の義務となっている日本のロックダウンのあり方は、権利としての休業補償を受けられることが前提にある欧米諸国のロックダウンとは根本的な違いがある。補償がないまま経済活動の凍結を強いられる今回の日本の「自粛要請」は、いみじくも日本のセーフティネットの脆弱さを浮き彫りにする結果となった。
　5月22日には、首相が議長を務める全世代型社会保障検討会議が開催され、今後の社会保障について議論が交わされているが、その議事内容を見る限り、緊急事態宣言下で露わになったセーフティネットの根本的な欠陥を本気で補修していこうとしているとは到底思えない。
　コロナ以前から毎年セーフティネットを縮小しつづけてきた日本は、ポストコロナの時代に入ってもその路線を踏襲し続けるのでいいのか。仮に公助を削るのであれば、その間、日本はより大きな自助や共助が可能な社会を作ってきたのか。これからの日本にはどのような選択肢があるのか。税と社会保障のあり方について提言を続けてきた井手氏と社会学者の宮台真司とジャーナリストの迫田朋子が議論した。
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今週の論点
・コロナ対策から抜け落ちた、根本的な議論
・社会が分断され、個人化する不安
・「成長しない」という前提から議論を始めよう
・「税」の意味を正しく伝えるために
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■コロナ対策から抜け落ちた、根本的な議論
迫田：　新型コロナウイルスについて、首都圏と北海道の緊急事態宣言も解除するという判断になり、またフェーズが変わってくると思いますが、これまでかなり日本の社会が痛んできたという感じがします。先週は自立生活サポートセンター・もやいの大西連理事長をゲストにお招きしましたが、セーフティネットがあっても住所のない人にはまったく使えないサービスになっているというお話もありました。
宮台：　特に印象的だったのは、コロナ禍においてやはり支援活動の困難な部分が増えたということです。生活困窮者はWi-Fiなんか使えないし、Zoom対面なんて恵まれた人間の話で、ソーシャルディスタンス問題で寄り添うことができません。こなせる対応の量も限られてきて、キャパシティが増えなければいけないところが、コロナによって減少してしまっているということです。
　また関連していうと、外出自粛という擬似ロックダウンには、科学的根拠がまったくありません。発表されている感染者数はただの「感染判明者数」であって、どういう条件でどういう数調べたのか、分母がわからないことには意味づけのしようがありません。若干参考になるのは感染死者数ですが、これも肺炎で亡くなった人や行き倒れた人などを調べていないことはわかっており、明らかではありません。
　疫学者は最終的に、超過死亡数というデータを使います。つまり、病死者数には毎年、季節ごとの平均があり、インフルエンザなどの流行を差し引いた上で、病死した人がどれくらいだったかを計測します。すると、超過死亡数がもっとも高かったのは、おそらく3月下旬から4月上旬ではないかと言われています。つまり、1ヶ月のロックダウンの延長に意味があったのかということです。それによって多くの人が困窮に追いやられ、しかも十分に支援できない状況になっているので、最終的には行政訴訟に結びつく可能性があると思います。
迫田：　コロナ禍で日本のセーフティネットの脆弱さが露わになったなかで、これを奇貨として新しい社会を作るにはどうしたらいいのか。その意味で、ずっと発言を続けてこられた、慶応義塾大学経済学部教授で、財政学がご専門の井手英策先生をゲストにお迎えしました。さっそくですが、現在の疑似ロックダウンの現象について、どんな風に見ていらっしゃいますか。
井手：　やはり経済的にはショックが大きかったですね。　

マル激！メールマガジン　2020年5月20日号
（発行者：ビデオニュース・ドットコム　https://www.videonews.com/ ）
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マル激トーク・オン・ディマンド 第997回（2020年5月16日）
コロナで露わになる日本の貧弱なセーフティネットの実情
ゲスト：大西連氏（自立生活サポートセンター・もやい理事長）
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　新型コロナウイルス感染症の拡大を防ぐための緊急事態宣言が2ヶ月目に入り、一部の地域では宣言解除の動きが見られるものの、東京、大阪などの都市部では依然として事業者への自粛要請が継続する中、いよいよ経済的な影響が多くの人々の日常生活にも影を落とし始めている。
　政府は一人あたり10万円の特別定額給付金を筆頭に数々の支援メニューだけは用意しているが、いずれもまだ実施には至っていない。各国で直接、間接的な支援が迅速に行われ、コロナへの対応がもっとも遅れていたアメリカでさえ、大人一人当たり1,200ドル（約13万円）、子供には500ドル（5万5,000円）の緊急支援金の小切手が全国一斉に送付され始めているが、日本はまだ布マスク2枚さえ届けきれていない状況だ。
　また、公明党から実施を迫られるなどすったもんだの末辛うじて絞り出した10万円の一律給付金も、ホームレスなど住民票を持たない人は受け取ることができないなど、「最も支援を必要としている人に支援が届かない状況」が常態化していると、生活困窮者を支援するNPO「自立生活サポートセンター・もやい」の大西連理事長は言う。これは今回の支援策に限ったことではないが、大西氏によると政府のコロナ支援策はいずれも、住民登録がないと受けられない建て付けになっているのだそうだ。
　大西氏が主宰するNPOにも、生活困窮者からの相談が激増しているという。特に、住む家を持たない人たちの窮状は深刻で、何らかの公的な給付や助成を受けられるごく一握りの人以外は、生活保護を申請するしかないケースがほとんどだそうだ。
　しかも、人と人の密な関係を否定するコロナの状況は、大西氏のような支援者が困窮者に付き添って自治体窓口に出向くことや、一対一で時間をかけて生活困窮者の相談に乗ることを困難にしているため、支援のハードルがより高くなってしまっている。外出の自粛が要請されている状況下ではボランティアを大々的に募集することもできないし、感染を恐れて炊き出しなども難しくなっている。もっとも、事態があまりにも深刻化し、もはやそんなことを言っている場合ではなくなっているので、大西氏の団体はこの状況下でも炊き出しを実施しているそうだが。
　日本は2000年代に入ってから新自由主義的な政治思想に基づき、社会のセーフティネットを急ピッチで削ってきた。そこにコロナが襲いかかった。大西氏は生活困窮者が置かれている現在の状況は、11年前のリーマンショックの時よりも遙かに悪いと言う。それはコロナの影響が全国的に全ての人の上に降りかかっていることもさることながら、その間、社会のセーフティネットがそれだけ傷んだ結果でもある。
今回のコロナの影響で、これまで困窮者支援を他人事のように見過ごしていた人の中にも、初めて自分自身が困窮者の側に立たされることになった人も多い。日々、現場で支援に奔走する大西氏は、今回のコロナ禍を機に、日本の困窮者に冷たい状況を、何とか少しでもプラスの方向に変えていきたいと抱負を語る。
　コロナの経済的影響、とりわけ生活困窮者への影響と支援の現状について、大西氏にジャーナリストの神保哲生と社会学者の宮台真司が聞いた。
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今週の論点
・生活困窮者支援の現場に見る、リーマンショック以上の惨状
・“本当に困っている人”に支援が届かない、日本の構造
・新型コロナはチャンスにもなり得る
・生活保護を「当たり前のもの」に
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■生活困窮者支援の現場に見る、リーマンショック以上の惨状
神保：　今回はいま非常に忙しいはずで、その忙しいこと自体が問題でもある、認定NPO法人自立生活サポートセンター・もやいの理事長、大西連さんをゲストにお招きしました。さっそくですが、いま現場でみなさんは相当忙しくしているところですか。
大西：　そうですね。通常時の倍くらいの相談が来ています。例えば、東京でネットカフェが休業要請のため閉まっており、その影響で居場所に困っていたり、日雇いや派遣で働いていて、仕事と住まいを失って相談に来る人が大勢います。
神保：　なるほど。本当に街が死んだようになっているので、アルバイトをしていた学生や外国人を含め、あらゆる人たちが困っているということは容易に想像がつくのに、外を出歩くこと自体がナシになっているなかで、そういう実態が可視化されておらず、普通の人には十分に伝わっていないのではと思います。現場で毎日活動される大西さんから見て、過去との比較も含めて現在はどんな状況でしょうか。　

マル激！メールマガジン　2020年5月13日号
（発行者：ビデオニュース・ドットコム　https://www.videonews.com/ ）
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マル激トーク・オン・ディマンド 第996回（2020年5月9日）
コロナに負けない免疫力をつけるために
ゲスト：宮坂昌之氏（大阪大学名誉教授）
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　私たちの身体には病原体の侵入や拡散を防ぐためのさまざまな仕組みが存在する。皮膚表面の角質や、気道や腸管内部の粘液、唾液、涙などの「物理的なバリア」には、「化学的バリア」として機能する殺菌性の物質が含まれ、相互的に機能している。そしてそれらの壁を乗り越えて入ってきた外敵に対しては、白血球が殺菌性物質を放出したり食べたりして戦ってくれる。これは「細胞性バリア」という。物理的、化学的、細胞性バリアを「自然免疫機構」と呼ぶ。そして、「自然免疫機構」が破られた時に出てくるのが、2種類の白血球とリンパ球から成る「獲得免疫機構」だ。これは一度出会った病原体を記憶する「免疫記憶」という能力を持っていて、特定の病原体を選択的にやっつけてくれる。ワクチンはこの機能を利用したものだ。
　今、世界的に猛威を振るっている新型コロナウイルスは人類にとっては未知の存在、つまりこれまで出会ったことのない病原体だった。だから、まだわれわれには新型コロナウイルスに対する免疫記憶が備わっていないため、「獲得免疫機構」には期待できないが、とはいえ自然免疫機構は第一線の防御として常に働いている。
　免疫学が専門の宮坂昌之・大阪大学名誉教授は、高い免疫力を維持するためには、栄養や睡眠をしっかり取り、暴飲暴食を避け、ストレスを貯めず、適度の運動をすることで、免疫レベルをあげておくことが、新型コロナから身を守ることにつながると語る。
　免疫学の第一人者の宮坂教授に、そもそも免疫とはどのようなもので、いかに機能するのか、新型コロナに対する免疫は獲得できるのか、ワクチンはいつ頃できるのか、どうすれば免疫力をつけられるのか、などについて、ジャーナリストの神保哲生と社会学者の宮台真司が聞いた。その他、ＰＣＲ検査がなかなか増えないことに対する安倍首相と専門家会議の説明をどう見るかなど。
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今週の論点
・素晴らしき人体の免疫機構
・ワクチンの機能と開発状況
・処方箋は規則正しく、ストレスのない生活
・意味をなさないPCR検査と、ぼんやりとした安倍支持の終焉
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■素晴らしき人体の免疫機構
神保：　今回はずっとどこかで勉強したい、知りたいと考えていた「免疫」をテーマにお送りします。宮台さんは“ブルーバックス少年”として、やはり免疫には詳しいんですか。
宮台：　そんなに詳しくはありませんが、ブルーバックスに載っているようなものは読んでいますね。「免疫がつく」という場合に、獲得免疫ともともとそれ以前から備わっている自然免疫が存在しているとか、またタンパク質が伝達物質で、その形が合うかどうかで獲得免疫の反応が起こるかどうかが決まる、ということもこの間、話題にしました。
神保：　コロナは一度かかれば本当にもうかからないのか、ということも免疫の問題ですし、また感染しても症状が出ない人がいるのも免疫が関係しているのか、ということも気になっています。そこで、この分野の第一人者をゲストにお招きしました。大阪大学名誉教授の宮坂昌之先生にリモートでお話を伺います。第一人者に初歩的なことを伺う、という失礼なセッティングになってしまうかもしれませんが、よろしくお願いいたします。
　さっそくですが最初に総論として、免疫をご専門とされている先生からご覧になって、今回の新型コロナというものをどう受け止めていらっしゃいますか。
宮坂：　このウイルスはどうも、免疫反応というのが普通のウイルスとかなり違うようです。例えば、免疫反応の起こり方が非常に遅く、上がっても低いということです。一度感染して治った人にどのくらいの免疫がつくのかがよくわかっておらず、さまざまなコロナウイルス の例を見ていると、おそらく1年以内、数ヶ月しか続かない免疫になるだろうと見られ、ワクチンがなければ1年の間に何度も波が戻ってくる、ということが起こるかもしれません。免疫学者にとっては、非常に不思議な新しいタイプのウイルスだと言えます。
神保：　これまでの季節性インフルエンザと比べると、免疫的な視点からはどういう点が1番違いますか。
宮坂：　非常にいいご質問です。　

マル激！メールマガジン　2020年5月6日号
（発行者：ビデオニュース・ドットコム　https://www.videonews.com/ ）
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マル激トーク・オン・ディマンド 第995回（2020年5月2日）
この世界はウイルスでできている
ゲスト：武村政春氏（東京理科大学理学部教授）
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　目下日本は、新型コロナウイルス感染症の蔓延を抑え込むことと、そのための行動制限の結果生じている経済的な影響にいかに対応していくかが、喫緊の課題となっている。
　しかし、よくよく考えてみると、われわれはそもそもウイルスがどんなものなのかについて、ほとんど何も知らない。そこで今週のマル激では感染症とは直接関係のないウイルスそのものの専門家をゲストにお招きし、ウイルスとはどんな”物”で、どのように人に”吸着”し、どのように”増殖”するのかなど、ウイルスのイロハについて話を聞いた。
　そもそもウイルスが”物”だということを、どれほどの人が知っているだろうか。そう、ウイルスは自分自身では増えることができないので、”生き物”ではなく、あくまで”物”なのだそうだ。そしてウイルスは宿主（しゅくしゅ）を見つけてその細胞に入り込み、その中で増殖することによってのみ自らの子孫を残すことができる。だから、われわれから見ると”感染”に当たるものが、ウイルスにとっては自分の遺伝子を増やす唯一の手段、言うなれば再生産活動なのだ。
　ウイルスは自分の意思を持たないので、ウイルスにとって”感染”というのは、どこかを浮遊していて、何かのタイミングである動物細胞に接触した時、たまたまそれが何億、何兆分の1の可能性で”吸着”できた時に起きる現象ということになる。ウイルスが専門の武村政春・東京理科大教授によると、これは誰かが適当に鍵を振り回していたら、偶然それがすっぽり入る鍵穴にはまったというほどの、奇跡的と言っても過言ではないほどの偶然の産物なのだそうだ。
　しかし、その偶然の結果、新型コロナウイルスは人間の細胞に入り込む鍵穴を見つけてしまった。ウイルスには意思はないので、見つけてしまったというよりも、ウイルス側の鍵が人間が持つ鍵穴に何かの偶然ではまってしまったというべきなのかもしれない。その偶然の結果、もはやこのウイルスと人間は遭遇してしまい、しかも人間という生き物は不顕性感染などという形で症状が出ないまま感染者を増やすことが可能なため、このウイルスにとってはとても好都合な宿主だったことになる。しかし、一度出会ってしまった以上、もう二度と出会う前の世界に戻ることはできない。
　巨大ウイルスを専門に研究する武村氏はウイルスが生物の進化の鍵を握っている可能性があり、ウイルスの存在があったからこそ、現在の人類が存在するといっても過言ではないと語る。無論、病原性のあるウイルスについては致死率を下げる努力をしなければならないが、ウイルスを頭ごなしに悪い存在と位置づけ、これを撲滅すべき対象としてしか見られなくなってしまうと、大局を見誤るのではないかと武村氏は言う。
　戦うにしても、共存するにしても、まずは敵を知ることが大切だ。今週はそもそもウイルスとは何なのかについてウイルス研究者の武村氏に、ジャーナリストの神保哲生と社会学者の宮台真司が話を聞いた。
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今週の論点
・「生物」でないウイルスはどうやって感染、増殖するのか？
・ウイルスという「鍵」が、たまたま「鍵穴」にハマるという偶然
・広く長い視座でウイルスを捉えるということ
・日本は疫学的なPCR検査による“実態把握”がなぜできないのか
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■「生物」でないウイルスはどうやって感染、増殖するのか？
神保：　今回もリモートで番組をお送りします。まずは宮台さんを呼んでみましょう。今回はテーマとして、ウイルスそのものについて勉強させていただこうと思います。宮台さんは『ブルーバックス』少年ですし、ウイルスについても詳しいんですか。
宮台：　はい。祖父が昭和天皇にご進講差し上げる生物学者でしたし、麻布中学では生物の先生が生物学者で、分子生物学を興奮気味に教えてくださいました。高一の時は生物学者になろうと思っていました。
神保：　僕はウイルスについていかんせん基礎的な素養がないもので、今回、ゲストの先生のご著書を読ませていただき、まったく不正確にさまざまなことを理解していたということを思い知らされました。そういう意味でも、今回はウイルス学入門的な感じになると思いますが、それをやってみる意味があると考えています。ゲストは、東京理科大学教授で、細胞生物学や分子生物学がご専門ですが、とりわけ「巨大ウイルス」というものを研究されている武村政春さんです。