羽鳥慎一モーニングショー、特に玉川徹は、なぜここまで東京オリンピックを憎んでいるのだろうか？
　大会開幕まで1か月に迫ってきたところで、その憎悪の炎は毎朝毎朝勢いを増して燃え盛っており、わしはその様子を呆気に取られて見るばかりだ。
　玉川も、羽鳥や他の出演者も、時折 「私だってオリンピックを楽しみたいんですよ」 というエクスキューズを一言差し挟んだりはする。
　これはいつもの手で、思い出したように 「もちろん経済は大切です」 とも言うし、一応は 「私だって旅行したいんですよ！」 と言ったり、 「たまには外で食事もしたいですね」 と言ったりもするし、 「ワクチン接種はあくまでも本人の希望によらなければならない」 という一言は必ず入れる。
　とりあえず、それさえ言っときゃいいとしか思っていないのだ。 そうやって心にもない言葉を「0.1」だけ差しはさんでおけば、残りの「99.9」を 「オリンピックなんてもってのほか」「経済なんかどうでもいい」「旅行なんて言ってる場合か」「外食産業なんて知ったこっちゃない」「国民全員ワクチン接種しなければ終わらない」 という内容で埋め尽くしても、責任逃れができると思っているのだ。
　全く、クソガキレベルの思考力しかないのである。
　クソガキレベルの思考力だから、なぜオリンピックに対して難癖をつけているのかも見え見えである。
　 オリンピックが盛り上がってコロナへの恐怖が薄れたら、モーニングショーの視聴率が打撃を受けるから。 ただそれだけだ。モーニングショーはコロナ煽りでは他局の追随を許さないが、オリンピック報道一色になってしまったら、その優位が保てなくなってしまうのだ。
　もちろん、政権批判さえしていれば正義だとしか思っていない玉川にとっては、オリンピックが中止になって菅政権が大打撃を被ることになれば、もう万々歳だということも大きいだろう。
　だからモーニングショーはこれまで、今はオリンピックどころじゃない、中止にすべきだという論調でずっとやってきた。
　しかし、どうしても開催は阻止できないという雲行きになってきたものだから、悔しくて悔しくてたまらない。それが、連中のオリンピック憎しの感情の正体である。
　こんなことで憎まれたのでは、オリンピックもいい迷惑というものだ。
　 ドル箱のコロナ恐怖を手放したくないモーニングショーは、オリンピックを開催したら感染者が増えるぞ、8月にはまた緊急事態宣言だぞと、五輪後も恐怖を続かせるための煽りを連日やっている。
　だったらモーニングショーは、オリンピック開催期間中も毎日毎日全く変わらずに「昨日の感染者数、○○人です」とかいう番組をやるのだろうか？
　それはそうと、この「感染者数」というのは、もちろん正しくは「検査陽性者数」であり、実際には感染していない人も含んでいる。
　そのため、最近では 感染の実態を正確に把握するには「感染者数（陽性者数）」ではなく、「重症者数」の推移を見るべきだ という議論も出ているのだが、 玉川はこれに強硬に反対し、 「感染者の数が重症者数につながる」 などと言って、ひたすら「感染者数」にこだわっている。
　 なぜかといえば、重症者だと数が少なくて迫力が足りなくなってしまうからで、恐怖を煽る方法は結局のところ「感染者数」しかないというのが実情なのだ。
　つまり、要するに玉川はこう言っているのである。
「感染者だ感染者だ！感染者数をずーっと言うんだーっ！
　感染者数じゃないと、怖く見えないじゃないか！
　オリンピックの最中も、感染者数をずっと言うんだ言うんだ言うんだーっ！
　オリンピックが終わったら、感染者が増えるんだ増えるんだ増えるんだーっ！
　そうじゃないと、オレの活躍の場がないじゃないかーっ！！！」
　58歳にもなる大人が、必死で駄々をこねているのだ。
　しかしオリンピックの開催期間中に、競技でどんな奇跡が起ころうが、日本中がどんなに沸き立とうが、モーニングショーはその話題についてはそこそこで済ませて、メインコーナーではパネルを出して渋面作って、どこそこでクラスターが出ただの、変異株が出ただのというシケたことをスタジオでネチネチ言い合うだけの放送を、本当にやるのだろうか？
　まあ、できるもんならやってみろと言いたいが。
　最近、玉川徹は 「開催するなら無観客で！」 と力説している。
　 たとえ開催を阻止できなくても、無観客にして全く盛り上がらない状態になれば、大会開催中であってもコロナ煽りができるという魂胆である。
　男子テニス世界ランキング1位のノバク・ジョコビッチ選手が、無観客開催なら参加を再検討すると言ったが、玉川にとっては観客の前でプレーしたいと切望する選手の気持ちなんか、いくら踏みにじろうとどうでもいいのだ。もはやオリンピックは自分にとっては「邪魔者」でしかないのだから。

　やっぱりYouTubeには「言論・表現の自由」はなかった。
　YouTubeもテレビと同様に、「コロナは怖い」とする誤情報以外は許されない言論統制が敷かれていることが今回、明らかになった。
　YouTubeは6月8日、 「不適切なコンテンツ」 であるとして、「小林よしのりチャンネル」の2本の動画を削除した。
　1本は『ワクチンなんか打ってたまるか！』と題する動画で、5月15日の生放送番組から、わしがワクチン接種券を破り捨てるシーンを抜粋したもの。
（ニコニコ動画にアップし直した。　https://www.nicovideo.jp/watch/so38869788）
　もう1本は『医学生がクズばかりの理由』というタイトルで、6月5日の番組から、ゲストの精神科医・和田秀樹氏が、日本の大学医学部の入試面接の問題点などを語っている場面を抜粋したものである。
（同　https://www.nicovideo.jp/watch/so38869823）
　YouTubeは動画を削除すると共に、小林よしのりチャンネルには1週間、新規動画やライブ配信など一切の投稿ができないようにした。
　そして90日以内に同様の違反警告があると2週間投稿不可となり、さらに3回目の警告が出るとチャンネル自体が停止されるという。
　小林よしのりチャンネルの動画がYouTubeに削除されたのは、これが初めてではない。
　最初に削除されたのは昨年9月29日で、90日以上経っているので今回は改めて「1回目の警告」となったようだ。
　この時のことは、泉美木蘭さんが詳細に解説している。
（泉美木蘭のトンデモ見聞録・第185回「正気でないYouTubeに動画を削除された件」
　https://ch.nicovideo.jp/yoshirin/blomaga/ar1952385）
　YouTubeCEOのスーザン・ウォジスキーは2020年４月、 「WHOの見解と対立する動画については、どのようなものでもすべて削除する」 と宣言した。
　そしてYouTubeはガイドラインに、配信を禁止する 「暴力的または危険なコンテンツ」 のひとつとして 「COVID-19（新型コロナウイルス感染症）の医学的に誤った情報」 という項目を追加し、このように書いている。
「COVID-19 の医学的に誤った情報に関するポリシー」より
　深刻な危害を及ぼす可能性のある COVID-19 に関するコンテンツは YouTube で許可されていません。YouTube では、世界保健機関（WHO）や地域の保健当局が提供する COVID-19 に関する医学情報と矛盾する、医学的に誤った情報を拡散するコンテンツを許可していません。
　WHOや地域の保健当局（日本では厚労省）が提供する医学情報といっても、それは刻々と変化するものであり、一時正しいと思われていた情報が覆ることなどいくらでもある。
　それなのに、その時点でWHOや厚労省が発表している情報と違うものは問答無用で「医学的に誤った情報」と決めつけ、一切発信することは許さないというのだから、ムチャクチャである。
　そしてこの「ポリシー」に続いて、YouTubeが許可しないコンテンツの例がズラッと挙げられている。
　そこには「COVID-19 はウイルス感染症ではないと主張するコンテンツ」や「非承認または自作の COVID-19 ワクチンの使用をすすめるコンテンツ」といった、そりゃ確かにダメだろという例も挙がっている。
　だがその一方で、 「社会的距離を保つことや自己隔離措置を取ることに、ウイルスの拡散を防ぐ効果はないと断言する動画」 や、 「マスクの着用は危険である、または身体の健康に悪影響があると主張する」「自然感染によって集団免疫を獲得するほうが、集団でワクチンを接種するよりも安全だと主張する」 といったコンテンツも許可しないと明記している。
　つまり『コロナ論』シリーズの主張は、YouTubeが許可していないのだ。
　昨年9月、最初に削除された動画は2020年6月20日放送の『勝利・第一弾！「抗体保有率0.1％」の衝撃』
https://www.nicovideo.jp/watch/1594447863
の冒頭30分部分である。
　その動画では、厚労省が抗体検査の結果「東京都の抗体陽性率は0.1％だった」と発表したことを受け、なぜこんなめっちゃ少ないのかということで、わしはこんな発言をした。
「日本人はどうしてこんなにかからないのかと。日本人は自然免疫が強化されていて片づけたか、旧コロナの交差免疫がはたらいて退けたかということだろうな」「集団免疫すら必要なかったわけか、日本人は！」
　前述の「YouTubeが許可しないコンテンツ」には、 「COVID-19 は特定の気候や地域では拡大しないと主張するコンテンツ」「特定の集団や個人は COVID-19 ウイルスに対する免疫がある、あるいはウイルスを他人に感染させないと主張するコンテンツ」 という例が挙げられている。
　 日本という特定の地域では新型コロナが大して拡大していないというのは、国が公表したデータに基づく事実であり、日本人という特定の国民には、新型コロナに対する自然免疫や交差免疫がはたらいているのではないかというのは、複数の医師や研究者が論じている見解である。
　ところが事実だろうと、可能性が十分考えられる説だろうと、YouTubeが許可しないと決めた基準に触れているから、一発削除だというのである！

　東京オリンピックの開幕まで50日を切ったところで、菅義偉首相と政府の新型コロナ対策分科会・尾身茂会長の対立が際立ってきて面白い。
　そもそも尾身をここまで増長させてしまったのは菅首相だが、ようやくその失敗に気がついたらしい。
　そもそも「分科会」は、それ以前に設置されていた「専門家会議」が暴走し、政府を差し置いて頻繁に記者会見を行うなどして直接情報発信を行い、国の感染症対策等の政策は、政府ではなく専門家会議が決めているかのような印象まで作ってしまったため、昨年6月、これを廃止して代わりに発足させたものである。
　そのような経緯から、 分科会はあくまでも政府が政策を決定するに際して、意見を求めた場合にアドバイスをする機関ということになっていた。
　そして分科会は当初「政府方針を追認しているだけ」だと批判されており、単に政府の政策にお墨付きを与える「御用機関」と見られていたし、会長に就任した尾身茂もおとなしく「御用学者」の役割を果たしていた。
　ところが8月に安倍晋三が突然政権を放り出し、菅義偉が首相に就任して以降、変化が生じ始めた。
　安倍よりもさらに「定見」というものを持たない菅は、安倍よりもずっと分科会の意見に頼るようになり、その様子を見た尾身は、徐々に菅をナメてかかるようになったようだ。
　 決定的だったのは12月、分科会が「GoToトラベル」等に対して、一時停止すべきだとの提言を行い、これが世論の圧倒的な支持を受け、抵抗していた政府も結局はこれを受け入れたことだろう。
　これで尾身は、政府肝煎りの政策だったGoToでさえ自分の提言で止められたということですっかり図に乗り、自分が強く意見を発信すれば、政府は逆らえないと思い上がってしまった。つまりは完全に専門家会議の時の轍を踏んでしまったわけである。
　それ以降の尾身の発言は、どんどんおかしくなっていった。
　 家庭内感染が最も多いのにもかかわらず、 「家庭内感染は見えやすいが、あくまで結果」 だとして、感染拡大は 「飲食店のクラスター」 によるものだと強調。
　そして、 「全部の社会活動を止める必要はないと思っています。この急所（飲食店）を押さえることが極めて重要です」「会食・飲食による感染リスクを徹底的に抑えることが必要です」 と、 飲食業だけを徹底的に締め上げるように力説し、さらに若い世代に対しては 「昼夜問わず外出を控える」 よう求めた。
　家庭内感染がコロナ感染の結果であり、飲食店が起源なんて、そんな馬鹿馬鹿しい説にエビデンスがあるはずがないし、ビールの泡からコロナウイルスが発生しているはずはあるまい。
　 酒を飲んだら大声で喋るからという理屈で「禁酒法」にまでなっているが、それはコロナ感染が「空気感染」で、上気道から侵入して呼吸器系だけで肺炎になると思い込んでいるからである。
　 コロナウイルスが細胞のAce2受容体に吸着することは科学的にエビデンスがあるのだから、Ace2が最も多い箇所は腸である。腸からの血栓が上昇して肺に至って血栓症になっている。
　ならば家庭内の「接触感染」の方が危険性が高いということになり、「家庭内」⇒「飲食店」の可能性の方が高くなる。
　だが、新コロ感染の出発点を探っていったら、「コミュニケーション遮断」しか対策がなくなる。リモートで友人と酒飲んで、リモートで労働や勉強をして、シールドで家族間も遮断するか、家庭内でもマスクするしかなくなるのだ。
　 そこまでする猛毒か否かをインフルエンザ感染と比較してみるという、初歩の初歩を尾身茂と分科会はやらないのだから、「専門家」なんて認められない。
　専門分野さえ知らない「専門バカ」だとわしは軽蔑している。
　 しかしそんな尾身を菅首相は頼りにし続け、自分の横に置いて記者会見をするようになったため、尾身は完全に思い上がり、菅首相よりも自分の方が上だと思い込むようになった。
　そして今年4月の緊急事態宣言に際しては、 「魅力的なところを全て閉じる」 とまで言い放ち、今は 「東京五輪をやる意味があるのか」 などと政府に意見しているのである。
「魅力的なところを全て閉じる」 なんて恣意的なことを実行したら、完全に憲法違反になるという常識すら尾身茂は分かっていない。
　尾身は5人以上の会食を避けるよう求めた際、その根拠は「今までのクラスターの分析」だと国会で言ったことがある。 5人以上で会食したら感染リスクが高まるなどという「クラスター分析」のデータがあるのなら、ぜひ見せてもらいたいものだ。
　結局のところ、尾身は何の根拠もなく永遠の自粛を求めているだけなのだ。
　国民も肌感覚で納得できないから、尾身が何を言おうが人流はどんどん増えているのである。子供までマスクをつけさせられてはいるものの、マスクさえしておけば外出してもいいんだろうと、繁華街に、観光地に、人は流れ出ている。それで緊急事態宣言なんかやる意味があるのか？

　今回で「小林よしのりライジング」は第400号だそうだ。
　何か400号にふさわしいものをと言われたのだが、何がふさわしいのかよくわからないし、「SPA！」では書かないだろう話題を記録しておこうと考え、通常運行で書くことにする。
　愛知県の大村秀章知事に対する リコール運動の署名偽造事件 は、リコール団体の事務局長ら4人が逮捕されるという事態に至った。
　一昨年に行われた芸術祭・ あいちトリエンナーレの「表現の不自由展・その後」 で慰安婦像や、昭和天皇の肖像画を燃やす映像が展示されたことに抗議して、ネトウヨ連中がリコール運動を起こしたものの、一般人の賛同がちっとも得られず、署名が全然集まらなかったので偽造したというわけで、やっていることが陳腐すぎる。
　しかも 約43万5千人分の署名のうち8割超の約36万2千人分が偽造 だったというのだから、醜いのに加えて、あまりにも幼稚でバカである。
　このリコール団体の会長を務めていたのが、美容外科・高須クリニック院長の高須克弥で、高須の女性秘書が署名簿指印の不正に関与していたとして警察に事情聴取され、関係会社が家宅捜査を受けている。
　そしてリコール運動に応援団として加わっていたのが名古屋市長の 河村たかし で、高須と共に街頭で署名を呼びかけたりしていたのだが、署名偽造の疑惑が浮上すると、市長選を控えていた河村は高須と距離を置き、 「リコール運動の発案者は自分ではない」 と発言した。
　これに対して 高須は、発案者は間違いなく河村だと激怒し 、 「うそを言うのは許せない」「河村市長の正体がわかって嫌になった」 として、河村とは「絶交する」と表明。これまた醜い様相を呈している。
　高須は 「偽造は知らなかった」 と言う一方、 「全責任は僕が取る」 と言っている。もっとも、具体的にどう責任を取るつもりなのかは全くわからない。
　高須は全身癌で、「人体実験」みたいな先進医療を受けて生き永らえている状態だというから、そんな老い先短い人を批判するのは心苦しいのだが、この人自身が完全なネトウヨで、ネトウヨ業界の巨大スポンサーになって手が付けられない有様になっているのだから、批判しなきゃしょうがない。
　今回のリコール運動も、高須の出した金で行われたことはまず間違いない。そうでなければこんな運動に専任の事務局長らスタッフを置いて、佐賀にアルバイトを集めて36万もの署名を偽造するなんてことをやる資金など、あるわけがない。
　仮に高須が本当に偽造を知らなかったとしても、高須におべっか使って金の世話をしてもらっているような奴らが、のぼせ上って高須の金を使ってやったのだろうから、やはり高須自身の責任も大きいというしかないだろう。
　終末期の「SAPIO」誌はどんどんネトウヨ記事ばかりになっていき、それとともに毎号必ず、高須が上半身裸で大きく写っている高須クリニックのカラー広告が表紙裏などに1ページどーんと載っていて、おぞましくてたまらなかった。
　おそらくそんな調子で、今も高須はネトウヨ雑誌の大スポンサーになっているのだろう。
　 花田紀凱編集長の「月刊Hanada」に至っては、昨年 『高須克弥院長熱烈応援号・"愛知のテドロス"大村秀章愛知県知事リコール!』 と題する、単行本扱いの別冊まで発行している。
　その誌面に登場するのは百田尚樹、有本香、竹田恒泰、武田邦彦、門田隆将、小川榮太郎、島田洋一、高橋洋一、長谷川幸洋、岩田温、ケント・ギルバート、デヴィ・スカルノといった、自称保守・ネトウヨオールスターズだ。
　そしてさらに、高須の「わが天皇論」「わが靖国論」や「感動の半生記」なんてものまで載せている。よく恥ずかしくないものだと思うしかないおべんちゃら本まで作って高須を持ち上げ、リコール運動を応援したのだ。
　しかしこんな売れるはずのない本、よく出せたものだ。高須クリニックが出版費用を全額持って作ったんじゃないかという気すらする。
　それにしても、こうまで臆面もなく自称保守たちが高須マネーに寄ってたかって群がってきて、高須をヨイショしている様子がものすごくキモイ。すさまじい下品さだ。
　一体なぜ、こうも下品になるのか。それについては、高須がどうやって大儲けしたのかを見ていけば、なんだか納得がいく。
　高須は、「チンコの皮」で財を成したのだ。
　それまで日本ではあまり行われていなかった「包茎手術」を、一大産業に仕立て上げた張本人こそが高須克弥である。
　そもそも基本的に仮性包茎に手術は必要なく、真性包茎でも不要という見方もある。しかも、実は男性の6割超は仮性包茎で、こっちの方が多数派なのだ。
　歴史的には、江戸時代や戦前には日本にも包茎を「恥」とする感覚があったらしいが、戦後にはそのような意識は薄れ、消え去る寸前になっていた。
　ところが1980年代頃から、男性雑誌に「包茎は恥ずかしい」「包茎は男じゃない」「包茎は不潔」「包茎は女にモテない」といった記事がガンガン載るようになり、「包茎は恥」「包茎は手術が必要」といった価値観が「常識」になっていったのである。
　なぜそんなことが起きたのか？　それについて、高須克弥は自らミもフタもなくネタバラシしている。