開催前日まで「中止にしろ」だの「選手入場だけにしろ」だのと叩かれまくった東京オリンピックの開会式だが、フタを開けてみれば実に素晴らしいものだった。
　そして柔道の阿部兄妹など日本人選手のメダルラッシュが始まると、世の中はつい最近まで世論の8割が「中止」または「延期」を求めていたことなどケロっと忘れて、歓喜の嵐である。そんなもんだ、民意なんてものは。
　オリンピック・パラリンピックは大いに盛り上がってほしいが、そうなるとたちまち忘れ去られそうな話題もあるので、今回はそれについて書いておく。
　東京オリ・パラの開会式で作曲を担当していたミュージシャンの小山田圭吾が、過去に凄惨ないじめをした経験を雑誌のインタビューで自慢げに語っていたことが問題視され、開会式の4日前に辞任した。
　問題とされた記事は主に「ロッキン・オン・ジャパン」1994年1月号と「クイック・ジャパン」1995年8月号のもので、小・中・高一貫校の和光学園の学生時代、障害のある同級生に対して 「全裸にしてグルグルに紐を巻いてオナニーさしてさ、ウンコを喰わしたりさ。ウンコ喰わした上にバックドロップしたりさ」 等々、筆舌に尽くしがたいいじめ、というより「残虐行為」を行っていたことを、笑いながら「武勇伝」のように語っていた。
　小山田は長文の謝罪文を発表したが、その謝罪を本気で受け止めた者はいなかった。なぜなら問題の記事は26～27年も前のもので、この件はその後もネットで何度となく蒸し返され、炎上していたのに、小山田はそれを一切無視していたからだ。
　本当に過去の自分の言動を反省し、謝罪する気持ちがあったなら、その機会はいくらでもあったにもかかわらず、小山田はその全てをスルーし続けていた。それを今になって謝罪文を出したところで、オリ・パラの作曲から降ろされたくないという「保身」にしか見えなかったのは当然である。
　これは決して「過去」の問題ではなく、小山田は現在に至るまでこれを悪いことだとは思っていなかったと解釈されても仕方がない。
　ポリコレ棒で人材を抹殺していく最近の風潮は間違っていると思っているが、この件はそれとは明らかに異なり、辞任はやむを得なかったとわしは思う。
　むしろ、小山田の身障者いじめ自慢の件は、音楽業界では知らない者がいないほど有名な話だったのに、それをオリンピックのみならずパラリンピックの音楽担当にまで起用した人間が、どうかしていたとしか言いようがない。
　さてここで問題なのは、なぜこんな吐き気がしそうなほど非常識な「いじめ自慢話」が複数の雑誌に平然と掲載されたのかということだ。
　 これは、90年代のサブカル界隈で流行っていた「鬼畜系」というものを知らなければ理解できない。
「鬼畜系」とは、わざと世の良識に背き、欲望のまま徹底的に下品で残酷なものを楽しみ、悪趣味な行動や発言をしようという、今となっては理解のし難いムーブメントである。
　当時の状況を、「週刊SPA!」1996年12月11日号はこう書いている。
　 若者のファッションや音楽において「渋谷系」というジャンルが席巻したように、若者カルチャー界で今、急速にその足場を固めつつあるのが「鬼畜系」だ。死体写真やフリークス写真に軽～いノリの文章を添え、ハードなスカトロなどの変態の世界を嬉々として笑い飛ばす。さらにドラッグやレイプ、幼児買春といった犯罪行為の情報も満載。このタブーなき欲望追求カルチャーは一体どこへ向かうのか？
　現在では考えられない話だが、昔だったら「変態」と蔑まれ、マニア向けの専門店にひっそりと置かれていたはずの情報が、当時は「鬼畜系」という言葉で「危なく下品」だけど「明るく楽しくオシャレ」なものに化け、一般書店で堂々と平積みされていたのだ。
　そして「鬼畜系ブーム」は若者カルチャー界をも越え、凶悪殺人犯を1冊に1人特集し、犯行現場の死体写真なども満載した「マーダーケースブック」という週刊誌がデアゴスティーニから発行され、テレビCMまで打たれて結構売れるという現象まで起こった。
　その背景には90年代の世相がある。

　河野太郎ワクチン大臣は、ワクチンに関する正しい情報を伝えるために、『こびナビ』の監修を受けているという。
『こびナビ』は、 「新型コロナウイルス感染症に対するワクチンの正確な知識をお伝えすることを目的として集まったプロジェクト・チーム」 らしい。
　メンバーを見たところ、千葉大学病院の関係者を中心に結成されたようだ。さらに、ネット上で積極的にワクチンを推進する発言や、「感染拡大」「外食は危険」「密に注意」などの分科会の提言を広めながら、コロナ・ブームにのって陽の目を浴び、一般人のフォロワーを数万～10万人単位で増やしてきた “医療系インフルエンサー”と言える医師たちが集まっている。
★小林先生のためのワンポイント解説★
「インフルエンサー」とは…
　マスメディアで活躍している有名人ではないが、ブログやSNSなど、ネット上に数万～数百万人単位のファンを抱えており、その発信に注目する大勢の人々に影響を与える人物のこと。
　インフルエンサーが写真や動画などで紹介したスイーツや美容用品、服、ゲーム、レジャー施設などは、急激に売り上げを伸ばし、店には客が殺到して行列ができるなど、局地的な経済効果を生んでいる。
　広告やマーケティングの世界は、現在インフルエンサーの争奪状態。専門のプロダクションも芸能事務所なみに乱立しており、もはや珍しくない。
『こびナビ』は、医療系のWEBプロモーション会社と組んで、ネット上の人々を取り込むことにかなり力を入れているようだ。今年3月には、クラウドファウンディングで資金集めを行っており、ひと月足らずで3000万円以上のカネをかき集めることに成功している。
　
　資金集めの名目は 「コロナワクチンの正確な情報で元の世界を取り戻したい」 。
　いわく、「無関心な層」にもワクチンの情報を提供するために、大規模な広告展開を検討しており、そのためには多額のカネが必要だとのことだ。
　公表されている3000万円の資金の用途を見ると、ウェブサイト設置やデザイナーによる資材制作などに200万円、プロに依頼しての動画作成 に250万円、ポスターや新聞折り込みチラシなどの制作や各施設への発送などに500万円と豪快だ。
　さらに、 「広告業界と連携し、たとえばYoutuberと接種体験を共有するような仕組み」に2000万円 などとされている。著名なYoutuberにカネを積んでワクチンを打たせ、実況でもさせるつもりなのだろうか？
　どうしても若者にワクチンを打たせたい、それが『こびナビ』の目的であることがよく伝わってくる。
■ワクチン解禁、厚労省と『こびナビ』始動の関係
『こびナビ』メンバーに注目してみると、気になることがいくつかある。
　まず、代表の吉村健佑医師は、千葉大学病院次世代医療構想センターのセンター長で、精神科専門医、公衆衛生修士などの肩書を持つ人物なのだが、経歴を調べると、2015 年に厚生労働省に入省、保険局・医政局で医療情報分野の政策立案と制度設計に関わった元医系技官であった。
　もともと厚労省と強力なコネがあったのか？
　さらに、『こびナビ』発足前後の出来事を時系列で調べてみると、こうだ。
　まず、日本でファイザーのワクチンが正式承認されたのは、2021年2月14日。
　そして、厚労省の報道向け資料によれば、翌2月15日の午前9時に、厚労省がコロナワクチンに関する電話相談窓口を開設している。
　またこの日は、衆院予算委員会で菅首相が、「17日には医療関係者への接種を開始したい」などと発言。
　そして、さらに、この日の午後3時から行われたのが、『こびナビ』プロジェクトを始動するという記者会見なのである。
　この記者会見は、NHKほか民放各局から報道されている。
　
　ここで疑問が浮かぶ。なぜいきなりテレビで注目されたのだろう？
　いくら医師が集結したと言っても、発足したばかりの『こびナビ』などという、まだ得体の知れない集団が、ここまでマスコミに信用された理由は？
　非常に不可解に思い、この会見について調べてみると、なんと会見の行われた場所は、 厚生労働省内の会見室 だったことがわかった。

　前回に引き続き、河野太郎ワクチン大臣のブログ『ワクチンデマについて』を検証する。
　河野大臣がワクチンデマの報告元として参照しているEUの対外行動庁（EEAS）のホームページを見ると、
「コロナウイルスは、欧州だけでなく国際社会全体を支配しており、世界共通の敵だ。この敵は、グローバルなアプローチと国境を越えた協調によってのみ打ち破ることができる」
という、ジョセップ・ボレルEU外務・安全保障政策上級代表の言葉を取り上げ、目的を達するために欧州の金融機関などを巻き込んで「チーム・ヨーロッパ」を立ち上げ、「世界のどこでもワクチンを受けられるようにする」と宣言している。
　しかし、日本人にとってはコロナウイルスは敵ではない。
　ファイザーにも、アストラゼネカにも、スプートニクVにも、中国製ワクチンにも、「なんでそこまで無理して私たちがすがる必要あるの？」としか思えないし、勝手にグローバルなアプローチをしてこないで欲しいのだが、河野大臣は、すっかり「チーム・ヨーロッパ」に染まっているのだろうか。
　ブログにはこうある。
　また、ワクチンに関する偽情報やデマを監視している団体によると、TwitterとFacebookにあるワクチン関連のそういった誤った情報の65％はわずか12の個人と団体が引き起こしていることが確認されています。
　中には医師免許を持っているにもかかわらず、デマを流す人もいます。
　ワクチンデマを流す目的は、一、ワクチンを批判して、自分の出版物やオリジナル商品に注目を引き寄せて、お金を稼ぐ、二、科学よりも自分の信奉するイデオロギーに基づいて主張する、三、過去に誤ったことを発言したために抜け出せなくなっている、四、自分に注目を集めたい、ということが大きいと言われています。
　なんと。ワクチンに関する言説は監視されており、12の個人と団体が特定されているというのか。
「ネット上で特定の企業を非難する書き込みを積極的に行った人は、わずか2.8%にすぎなかった」「ネット掲示板を炎上させていたのは、たった5人だった」など、この手の文言はフェイクニュースや炎上事件を解析する際によく使われる言葉だ。
　ワクチンに関する批判的な意見や警戒心を、はなから“ネット上の迷惑現象”と同類のものとしか見ていない姿勢が、すでに偏っている。
　それにしても、12の個人と団体って、どこの誰なのか？ 
　コロナ自粛のさなかにおいても、『ゴー宣道場』『オドレら正気か？』などを開催し、各地の会場に満員の聴衆を集めて議論を行い、その模様を会員制サイトのみならず、YouTubeでも無料開放し、さらにブログ等で積極的にワクチンに対する懐疑的意見、検証するべきだという批判を展開している 小林よしのり、泉美木蘭 という個人は 「12の個人や団体」 に入るのだろうか。

　新コロ騒動の話題の中心はワクチンに移ってしまい、SPA!で連載中の『コロナ論4』シリーズでも、危険なワクチン（遺伝子改変剤）に対して警鐘を鳴らすことに重点を置かざるを得ない状態になっている。
　だが、その一方で見逃せない、忌々しき事態も進行しているので、今回はそれを書き留めておく。
　尾﨑会長がAIBOと相談して決めたのかどうかは知らないが、東京都医師会は先月末に新宿・歌舞伎町で飲食店の客や従業員を対象に、入店前に新型コロナの抗原検査をするという実証実験を行った。
　対象者はまずスマホにメールアドレスと顔写真を登録し、自分で両鼻に綿棒を突っ込んで検体を採取し、提出する。
　検体はその場で検査され、15分ほどすると結果がスマホに届く。陰性であればその画面が「陰性証明書」となって店に入れるというのだが…
　 そんな店、絶対に、嫌だ！！
　何が悲しゅうて、飲食店に入るのにいちいち自分で左右両方の鼻の穴をグリグリやって提出して、15分も待たされて、「無害」の「お墨付き」なんかもらわにゃならんのだ！
　コロナウイルスが吸着するACE2受容体は腸に一番多いのだから、ケツの穴に綿棒突っ込んで検査すればいいのだ。
　しかも陽性が出てしまったら新宿区の病院を紹介され、今度はPCR検査で長い綿棒を鼻の奥まで突っ込まれて、再度陽性が出たら隔離されるというのである。
　こんなことが本格的に実施されてしまったら恐ろしいとわしは思うのだが、飲食店の側はこれで安心して営業ができると喜んでいる。
　だったらわしは歌舞伎町になんか絶対行かんぞと思ったのだが、ことは歌舞伎町だけで収まるものではないらしい。
　医師会はこの実験の結果を踏まえ、この夏の本格導入を目指すそうだ。問題はコストで、この実験では一人3000円ほどかかったそうだが、これを公費負担として財源を確保できれば、本格展開ができるという。
　また、新型コロナ担当の西村大臣もこれを 「非常に有効な手段」 と評価し、 「飲食店に対しての対策、さらには今後のイベントの対策。そうしたものに、生かしていければと考えています」 と述べている。
　本当にこんな 「陰性証明」 なんてものを国が制度として採用したりしたら、全国どこの飲食店に入るにも検査を受けなければならなくなるし、おそらくその対象は飲食店だけには留まらないだろう。
　もしも映画館にも適用されたら、映画ひとつ見に行くにも鼻グリグリしなきゃならず、下手すりゃ何の症状もなくても病院送りにされて、最悪の場合は隔離だ。そんなことになったらわしは映画も見に行けなくなる。
　これはもう、ありとあらゆるところに対象が拡大される可能性がある。デパートなどの商業施設、遊園地や動物園などの娯楽施設、イベントやスポーツの会場、図書館、美術館や博物館、そのほか公共施設など、なんでもかんでもだ。
　飛行機はもちろん、新幹線なんかも対象になるかもしれない。そうなりゃわしはもうどこにも行けない。「ゴー宣道場」の全国展開もままならなくなってしまう。全くムチャクチャだ。本当に自由がなくなってしまう！
　しかも陰性証明の有効期限は12時間だというから、これが導入されてしまったら、どこかに出かけるとなったら毎日でも、場合によっては1日2度でも検査を受けなければならないのだ。
　羽鳥慎一モーニングショーでこの話題が紹介されると、玉川徹は 「お酒を出さないとか、店を閉めちゃうとかよりずっといいですよ」 とコメントした。
　玉川はこれで調子に乗ったのか、最近あまり言わなくなっていた 「検査をできる限り拡大し、陽性者を隔離すべき」 という意見を再び強調し始め、感染していない者だけで経済を回すべきだなどと、またもや言うようになっている。
　何度も言ってきたように、 「検査」と「隔離」はセットである。
　全く無症状の感染者まで一人残らず検査で洗い出して、隔離しろなんていう狂った思想はもう潰したかと思っていたのだが、全然死んでいなかった。何かきっかけがあれば、いとも簡単に復活してくる。それが怖いところだ。
　どこへ行くにも 「陰性証明」 が必要になり、いちいち検査しなければならないとなれば、当然、隔離される人も今までとは比べ物にならないほど増えてしまうということになるだろう。もちろん、陽性者に対する差別感情もはるかに増大することになる。それでいいのか？