たかが文化人や言論タレントが、大して著書も売れていそうにないし、少なくともわしよりは売れてないのに、六本木ヒルズの高層階に住んでいたら、月100万はするから破産する。
　その上、軽井沢に別荘を持って、永田町のど真ん中に事務所を構え、ヨットを楽しみ、あんなにセレブを気どっているのは、よっぽど夫が稼いでいるのだろうと思っていた。
　なんであんなに権力に取り入るのが好きで、安倍首相への思い入れが強いのか、奇妙だとは思っていたのだが。
　安倍首相が殺害されてからの三浦瑠麗の発言はあまりに酷く、統一協会がテレビで批判されるのが嫌でしょうがない様子で、カルトの被害者には「競馬でスッたって同じじゃないですか」と言い放ち、あまりに冷酷で不愉快でしょうがなかった。
　それも、 三浦の夫の弁護士が、統一協会の弁護士 だと知ると、すべて合点が行く。
　そもそも三浦の「リベラル」は商売の自由であって、弱者に対する配慮がなさすぎる。
　 三浦は権力と新自由主義的勝者が好きで、負け組は「自己責任」で済ませている。そこがわしの思想とは根本的に合わない。
　　
　東京地検特捜部が個人の自宅に捜索に入るというのは相当な大ごとだから、だいぶ以前から捜査を重ねて、既にかなりの証拠は固めているはずだ。
　だとすれば、夫の逮捕は免れないかもしれない。あとは、妻の瑠麗まで捜査の手が及ぶかどうかだ。
　三浦瑠麗が夫とほとんど共犯関係だったことは、彼女の発言から推理できるので、多くの人たちが彼女に同情していない。
　何しろ三浦瑠麗は夫のビジネスを後押しているとしか思えない発言を、SNSで何度も発信しているし、なんと国会においても繰り返していたのだ。
　それは中条きよしが新曲CDを国会で宣伝していたようなちっぽけな話ではない。
　 中国人による日本の土地購入を推進して、相互に依存する関係を構築すべきだなんて国会での発言は、まるで左翼だと思っていたが、これも夫がやっている、中国人相手に土地を売りさばく事業のためだったようだ。
　これなど文字通りの「売国」であり、 「反日」 である。 三浦瑠麗は 「反日という言葉を使ってはいけない」 などと言っていたが、自分がそう言われたくなかっただけだったのだ。
　そして 太陽光発電 についても、三浦瑠麗は国会で推進させるための発言をしていた。
　以前は原発をテーマにした「朝まで生テレビ！」で、わしの向かいの席、原発推進側の席に座っていたはずなのに、いつの間に太陽光発電に鞍替えしたのだろうかと思ったら、 「カーボンニュートラル」（脱炭素）のためには、原子力も太陽光もどちらも有効だと言っていたらしい。 巧妙な手を考えるものだ。
　 もちろんこれも自分の夫の事業のためだったわけで 、太陽光パネルに関する問題がいろいろ指摘されていることについては、ツイッターで「 太陽光発電にはダメな業者がたくさんある。それは事実で取り締まっていくべきです」 と発言していたという。
　今回、この発言が「ブーメラン」になったと揶揄されているが、そもそもこれは「いい業者かダメな業者か」なんて問題ではない。 それ以前の話で、建設計画そのものの実効性がなかったのだ。
　 実現不可能な事業で10億円もの資金を巻き上げていた、完全な詐欺なのだ。
　わしは三浦瑠麗とは何度も対談などで会っているが、今のところ最後に会ったのは昨年の1月頃、場所は六本木ヒルズだった。
　その前年、週刊ポストの企画でわしと東浩紀と鼎談をしたのだが、その時に三浦瑠麗が、コロナ禍に怯えて会食もできないような人はインチキだとか言っていた。それをわしが律義に覚えていて、じゃあ仕方ないからということでヒルズの下のレストランで食事をしたのだ。
　 丁度その時、三浦は六本木ヒルズの住居をより高層階へと引越す作業をやっていて、睡眠不足でふらふらになってやってきた。
　その食事中の会話で、わしは「あなたは一体何を目指しているの？何がやりたいの？」と聞いたのだが、すると三浦はこう答えたのだった。 「選挙特番の司会をやりたい」
　わしはそれを聞いて、田原総一朗になりたいということなのか？そんなものが夢なのか？と唖然としてしまった。
　こんな私的な会話をバラしていいのかという批判はあるだろうが、三浦に騙されてデートまでしていたわし自身を嗤うために、あえて書いておこう。つまり三浦瑠麗は「思想家」ではないということを明確に確信した瞬間だったのである。
　
　そもそも三浦瑠麗がわしに近寄ってきたのも、わしをセレブだと思っていたからだろう。

　世界中で唯一、日本でだけコロナが終わらない。
　ちょっと前までは、極端なゼロコロナ政策で大混乱を起こしている中国を見て、あれよりはまだマシだと思うこともできたのだが、ついにそれもできなくなってしまった。
　日本だけがひとり負けで、自ら破滅への道をひた走っている。
　1月13日の東京新聞は1面トップ記事で、「新型コロナウイルスに感染して亡くなる人が急増し、一日あたりの全国の死者数は昨年末から過去最多の更新を繰り返している」と報じた。
　
　細かい表現の違いのようだが、 「新型コロナウイルス感染症で亡くなる人」 とは書かず、 「新型コロナウイルスに感染して亡くなる人」 と書いているところは注目すべきだ。こう書くということは東京新聞の記者も、 亡くなった人の死因は新型コロナウイルスとは限らず、単に死亡時の検査で新型コロナ陽性だったという意味でしかない ということを理解しているのかもしれない。
　しかし、もしわかっていて書いているのなら、極めて悪質である。この記事を読んだ人のほとんどは、新型コロナウイルスによる死者が急増しているとしか思わないはずなのだから。
　しかも記事では、 死亡者の多くが高齢者で、東京都では60代以上の死者の割合が「97.0％」 だと書いている。これを読めばますます、 「寿命」による何らかの原因で死んだ高齢者を、片っ端から検査して「コロナ死」にしているんじゃないか としか思えなくなる。
　さらに言えば、「60代以上の死者が97％」と書かれると、今どきは60代でも早死にじゃないかと思ってしまうが、 実は60代の死者もそんなに多くはなく、「70代以上」で91.1％、「80代以上」だと71.3％なのである。
　高齢者の死亡率が冬期に増加するのは毎年のことだ。今冬の寒さは特に厳しいし、 コロナ禍の行動自粛などで高齢者の寿命を無理やり伸ばしてきた「キャリーオーバー」分の死亡者が出て来た ということも考えられる。
　ところが記事では、死者がこれだけ急増しているのに、感染者数が昨夏の「第7波」のピークよりも少ないわけはなく、感染していても検査しなかったり、陽性でも報告されなかったりする 「未把握の感染者」 がいるはずで、実際には「第7波」以上の感染者数になっているのは間違いないと述べる「専門家」の見解を紹介し、あたかも見えない「感染爆発」が起きているかのように恐怖を煽り立てているのだ。
　そして記事の最後は、国立国際医療センター医師・大曲貴夫の 「まわりにいる人がワクチン接種を受けるなどし、高齢者にうつさないように注意をすることが必要」 というコメントと、国際医療福祉大主任教授・松本哲哉の 「ワクチンは重症化予防効果があり、まだ打っていない高齢者は積極的に接種を検討してほしい」 というコメントで締めくくっており、これが結論のようになっている。
　新たな「ステルス感染爆発」で「死亡者急増」だと恐怖心を駆り立てた上で、高齢者も、高齢者以外も、 とにかくワクチンを打て！打て！打て！と言っているのがこの記事なのだ。
　 実際にはワクチンを4回打とうが5回打とうが、感染抑止効果も重症化予防効果もない ということはとっくにデータに出ているのに、東京新聞は平気でこんな記事を1面トップで出すのである。
　記事の最後を、記者自身の文ではなく「専門家」のコメントで締めているのも、いざとなったら「東京新聞の見解ではなく、専門家の意見を紹介しただけ」として責任逃れするつもりではないかと思えてくる。
　 わしはコロナのmRNAワクチンについて、自然免疫をスルーして筋肉注射で直接体内に入れて免疫を発動させるものだから、「免疫の軍事訓練」ができなくなって、かえって感染しやすくなると指摘してきた。
　そしてこのことは、現実に実証されつつある。
　 科学誌「サイエンス」昨年7月15日号には、コロナワクチンが自然免疫を抑制する可能性を指摘する論文が掲載された。
　その論文によると、 コロナワクチンを打ち続けるとコロナに対応した抗体ばかりが作られるようになり、他の様々な病気に対応するための免疫力が落ちてしまう「抗原原罪」と呼ばれる現象が起こりうるという。
　 しかも、そうして作られるコロナ対応に特化した抗体も、ウイルスが変異してしまえば効果がなくなるため、結局は ワクチンを打った人の方がコロナにも感染しやすくなり、 その他のありとあらゆる病気にも罹りやすくなってしまうのである。
　先週・13日の金曜日は東京新聞のみならず、各テレビ局のワイドショーもこぞって「ステルス感染爆発による死亡者急増」の恐怖を煽り、ワクチン接種を推奨していた。
　そして翌14日の産経新聞もぶち抜きの社説で、 「死者数が最多にもかかわらず、１日当たりの新規感染者数は、第７波のピークを越えていない」 として、本当の感染者数はもっと多いはずだと恐怖を煽り、「ワクチン接種の促進」を求めている。
　コロナに関する主張は、東京新聞も産経新聞もコピペしたように全く同じである。 左も右も関係なく、とにかく恐怖心をかきたてまくって、ワクチン接種へ誘導しようとするのである。
　それで責任とれるのか！？

　久しぶりにコロナのグラフを製作して、ため息が出た。
　
　日本は、新規陽性者数が、欧米諸国をぶっちぎりで引き離して増加しているのに、
　
　1日のワクチン接種回数もまた、超ぶっちぎりで多いという摩訶不思議……。
　そもそも、過去3年近く、世界各国の状況を比較解説するために使ってきたこのデータ集積サイトも、コロナに関する計測を終えた国が増えたために、グラフが表示されなかったり、途中で途切れたりしている有り様だ。
　世界全体におけるワクチンブームも、次の通り、もうすっかり下火。
　
　いまだに接種に盛り上がろうとしているのは、日本ぐらいという酷い様相を呈している。
　各国が脱コロナ・脱ワクチンに舵を切ってしまうなか、クソ真面目に「コロナ怖い」を普及してワクチンを打ち続けようとしてくれる、製薬会社にとって格好のお金持ちのお客様が、日本ということだ。
　 日本が現在契約しているワクチンは、合計8億8200万回分。だが、実際の接種回数は、半数にも満たない3億2000万回程度。 差し引きで、4億5539万回分のワクチンが余っており、その金額は、１兆2400億円以上だ。 どえらいこっちゃ！
　mRNAワクチンが発売された当初は、医師や専門家たちが、 「接種すれば１年～２年程度は免疫を得られる」「有効性は90％」「ワクチンを打てばコロナに感染することはなく、集団免疫が作られる」 などと製薬会社の言い分を喧伝するところから始まった。
　ところが、あれよあれよと科学フル無視のメッセージが積み重ねられてきた。
「3週間間隔で2回打てば強力な免疫を得られる！」
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「異物入ってた？　多少は死ぬけど気にしなーい！」
↓↓↓
「心配ない。3回目を打つことでかなり重症化を抑えられるゾ！」
↓↓↓
「ワクチンの有効期限、多少過ぎても、冷やしときゃ大丈夫！」
↓↓↓
「人口の8割が打ったけど、まだまだいっとこう！」
↓↓↓
「集団免疫？　そーいう話じゃない！　4回目を打て、打つんだー！」
↓↓↓
「心筋炎？　そんなもん気にしたら負けじゃね？」
↓↓↓
「8か月たてば、追加接種OKデス！」
↓↓↓
「8か月も待つことない！　6か月で追加接種だ！」
↓↓↓
「いや、6か月もいらん！　3か月で追加接種だ！」
↓↓↓
「元気ですかー！　死んでないなら、まだまだ打てる！　5回目、ダーッ！」（←今ここ）
　そのうち、 「5回目と6回目は同時接種できます」「同じものをもう1本！」 みたいなことがはじまるのではないだろうか？
　だが、いくら打て打てと煽ったところで、実際の接種率は伸びておらず、日に日にワクチンは余っている。
　打てども打てども集団免疫など出来上がらず、感染者数増加はおさまらず、むしろぶっちぎりの世界一に躍り出て、しかも、感染したところで、ほとんどの人にとっては「ただの風邪」。キツすぎる副反応も体験済みだし、いい加減、打ちたくなくなるのも当然だ。
　TBSの取材によれば、 2022年、東京23区だけで、100万回分、総額27億2500万円分のワクチンが期限切れになって廃棄されていたという。さらに、関東1都6県で調査すると、合計300万回分が廃棄されていた。82億円近い税金が、棄てられてしまったのだ。
　昨年9月からは、かなり周回遅れで「オミクロン株対応」の新しいワクチンが供給され、接種間隔が、理由もよくわからぬまま「6か月」から「3か月」に短縮されたが、接種率は大して伸びず、どうやら新しいワクチンも大量に余ることになるらしい。
　ある自治体の担当者は、TBSの取材にこう答えている。