『ゴーマニズム宣言SPECIAL　コロナ論4　ワクチンの「嘘」とファシズム化する日本』がついに発売され、発売日に重版が決定した。
　発売即重版はシリーズ4作連続で、第4作となっても勢いが衰えないどころか、シリーズ最高傑作との感想も来ている。
　それは逆にコロナ騒動がまだまだ終わっていないことの証明でもあるので、喜んでいいのかどうかは微妙なのだが。
『コロナ論4』はワクチンの危険に警鐘を鳴らすことをメインとしつつ、コロナ禍において「公共の福祉」の一言で蹂躙される憲法の問題や、最も被害を受けながら声を挙げることのできない子供の問題など、多岐にわたる内容を描いている。
　そしてもうひとつ重要なのが、新コロウイルスの感染経路について、大阪市立大学名誉教授・井上正康氏の研究を紹介した第11章『新コロは腸を目指す』である。
　 この2年近く、新コロは「飛沫感染」であり、呼吸器系（鼻・のど・肺）がメインターゲットとなる感染症であるということを大前提に、全ての感染対策が行われてきた。
　 ところがそれは根本的な間違いで、糞便とともに排出されたウイルスが手に付着し、口に入って感染する「糞口感染」がメインルートだったのだ！
　既に読んだ人はわかると思うが、この説は実に論理が通っている。
　そして実感としても、いくら「密」を避けてマスクをしても感染が増え続けていたし、しかも逆に、自粛に飽きた人々が街に繰り出すようになってから感染が減ったわけで、これはそもそも飛沫感染じゃなかったからなのかと考えれば、実に腑に落ちる。
　また、病院を脱け出してスナックに行った患者が馴染みのホステスと隣に密になって座り、カラオケを歌いまくったのにそのホステスには感染せず、離れた場所で化粧をしていた別のホステスが感染したというケースが以前あったが、これも感染源が飛沫ではなくトイレだったのだとすれば、全く納得がいくわけである。
　わし・小林よしのりの公論サポーターたちは、「ゴー宣道場」や「オドレら正気か？」のLIVEイベントのたびに、「場外乱闘」という酒を飲む宴会に30名から50名の設営隊が集まり、毎月のように騒いでいたが、感染者など一人も出ていない。
　ところが世の中の「専門家」とか「権威」とか言われる者たちは、どういうわけだか頑として「糞口感染説」を認めない。
　免疫学の権威ということになっている大阪大学の宮坂昌之教授は、「潮」12月号でこう書いた。
「新型コロナウイルスは、ノロウイルスと一緒で便から人にうつる。だからマスクは必要ない。手さえ洗えばよい」と主張する人がいますが、これは完全に誤りです。ウイルスは飛沫を通して感染するからです。 　何の科学的根拠も示さず、ただ「完全に誤りです」「飛沫感染です」とだけ断言している。まるで「STAP細胞は、ありまぁす！」と言ってるようだ。「やだいやだい！糞口感染じゃないやい！飛沫感染なんだい！」と駄々をこねているようにも見える。
　宮坂に限らず、「専門家」と呼ばれる者たちはなぜ揃いも揃って、ここまではっきり論理が通っていて、現実に起きている事象とも辻褄が合っている説を、こうも頑なに否定しているのか？
　そこで連想されるのは、 「森鴎外の脚気論争」 だ。
　明治の文豪・森鴎外、本名・森林太郎の本職は陸軍軍医だった。
　13歳の時、年齢を2歳偽って東京医科大学予科に入学、16歳で医学部本科へ入学し、20歳で卒業すると軍医として陸軍省へ入省し、23歳のとき衛生学研究のためドイツへ留学。まさにエリート中のエリートである。
　当時、日本軍最大の健康問題は脚気だった。
　 脚気は末梢神経の障害と心不全を起こす病気で、足のしびれやむくみの他に、動悸、息切れ、感覚麻痺などの症状があり、最悪の場合は心不全が悪化して死に至る。
　 そのころ脚気は日本人の「国民病」と呼ばれ、年間1万から3万人の死者が出ていた 。軍隊でも問題は深刻で、明治17年（1884）の全陸軍疾病統計調査では 兵員1000人に対して脚気新患者が263人で、なんと4人に1人以上がこの病気に罹り、致死率は2～6％だった。
　そして当時はこの病気の原因は全く不明で、欧米には全く見られないことから アジアの「風土病」 とも見られていた。

　わしが出演したYouTube松田政策研究所チャンネルの動画「特番『男系維持はできないのか？皇位継承問題を小林よしのり氏に問う』」が5日に配信され、4万1千回以上再生されている。
　https://www.youtube.com/watch?v=--PB81TIPj8
　もともと松田政策研究所代表・松田学氏の持論は「男系維持」であり、動画の説明欄でも
「男系継承を守っていくためには、女系天皇容認論者の主張をよく把握した上で、十分な理論武装をしておく必要があると考えられます。今回、女系天皇容認論者として知られる小林よしのり氏との対談番組を配信するのは、そのような趣旨も踏まえてのものであり、当チャンネルとして女系天皇論を推進することを意味するものではありません」
と断り書きをしている。支持者が男系論者ばかりだから、わしを出すにはあらかじめそう釈明しておかなければいけないのだろう。
　だがそれでも、議論のためには反対意見もよく聞かなければならないと、反発も承知でわしを呼び、あえて自分の主張はせずに聞き役に徹した松田氏の姿勢を評価しておこう。
　動画の前半は小室眞子さん・圭さんバッシングの批判で、17分30秒あたりから25分ほど皇位継承問題を話しているが、わしはここで徹底して「リアリティ」にこだわっている。
　今の皇室には、次世代の皇位継承資格者は悠仁さまだけで、このまま女性皇族が結婚して民間人になっていけば、将来の皇室は悠仁さまたったおひとりになってしまう。
　悠仁さまが結婚され、男の子が何人も出来るという「神風」が吹かない限り皇室は存続できないが、 「神風頼み」など絶対にできない！大東亜戦争も最後は「神風頼み」で負けたのだから。
　そもそも、男子が産まれなかったがために適応障害になってしまわれた雅子さまのケースを知りながら、それでも自分が男子を産まなければ皇室が消滅するというとんでもない重圧を負うことを覚悟して、悠仁さまと結婚する女性が現れるだろうか？
　 もともと「男系継承」は「側室」とセットで、これが両翼となって維持されていた。側室が欠けて片翼になったら墜落するしかないのだ。
　男系が伝統というなら側室も伝統であり、大正天皇が事実上側室をやめ、昭和天皇が制度上も側室を廃止した時点で、男系の伝統も終わったのである。
　 男系派は、旧宮家系の男系男子国民を皇族にするよう主張しているが、そうするには皇室典範改正が必要で、それには対象となる当事者が必要だ。
　いない人のために法律を変えることなどできないのだから、 まずは新たに皇族となるべき旧宮家系の男系男子とはどういう人か、国民に紹介して典範改正を訴えなければならない。
　それをせずに、ただ「当事者はいる」と言うだけでは 「いるいる詐欺」 である。ネッシーやビッグフットや宇宙人が「いるいる」と言っているのと同じだ。
　しかも、男系男子は1人では足りない。確率的には4つの宮家が必要だというから、それなら4人必要となる。
　 今までの国民としての身分、職業、家族、人間関係の全てを捨てて、皇族になる人が4人もいるだろうか？
　さすがにそんな人はいないとわかってくると、櫻井よしこらは旧宮家系の「子供」を宮家の養子にするという案を言い出した。
　だが、自分の子供を養子に差し出す親がいるわけがないし、子供も親から離れて自由も人権もない所に行きたくもなかろうし、もし強制などしたら完全な人権侵害で、憲法違反になる。
　 しかも養子を受け入れる宮家もなくて、養子になる側、養子をとる側、両側からいないのだ。
　すると今度は、櫻井らは廃絶した宮家に「家族ごと」入ってもらうという案を言い出したが、これはかつて竹田恒泰が言っていた説である。

　小室眞子さん、圭さんが2021年10月26日に結婚された。
　圭さんの母親の金銭トラブルが報じられて以降、週刊誌は毎号のようにバッシング記事を掲載し、ネット配信記事のコメント欄には読むに堪えない罵詈雑言がこれでもかと書きこまれた。一方、尊皇心があると自認する自称保守派もまた、バッシングを繰り返している。ここ数ヵ月、彼らは何を言ってきたか？　果たしてそれは本当に尊皇心の発露なのか？　自称保守派の人々の発言を徹底的に見ていきたい。
■上から目線をやめられない男たち
「自称保守論壇ムラ」に生息する典型的なタイプが、「歴史」「伝統」を持ち出して皇室のことに口出しする人々だ。圧倒的に男性が多く、ほとんど例外なく「上から目線」である。何を根拠にそう思っているのかは不明だが、自分は皇族の誰よりも皇室のことがわかっていると信じて疑わない。
　こういう根拠なき上から目線タイプは、「皇室を敬愛しているからこそ、あえて言うのだ」というスタンスを崩さない。
　かつて評論家の加瀬英明は、「皇太子殿下に敢えて諫言申し上げます」と題して、皇太子殿下（当時）の「人格否定発言」を 、「御皇室を尊崇する一人として、殿下の御発言はその御位にふさわしいものではなかった、と思う」 と批判している（『WiLL』2005年2月号）。尊崇すると書いておきながら、 「御皇室のありかたは、御皇室の方々が考えられるべきものではない。（中略）国民が決めることである」「天皇、皇后両陛下は、なるべく静かになさっていらしていただきたい」 とのたまうのだから、開いた口が塞がらない。
　このタイプで最近の典型例は、著作家の宇山卓栄だ。彼は次のように書いている。
（眞子さま、圭さんの）結婚に反対すると、皇族のなさることに口を出すとは、不敬ではないかと言う人がいます。このような人は 皇室の御意向に黙って従うのが忠義であると勘違いしている のです。 「ならぬものはならぬ」と諫言することが真の忠義 です。
（『WiLL』2021年11月号）
　呆れてものも言えない。「ならぬものはならぬ」とは、会津藩の「什の掟」に使われていた言葉だ。「年長者を敬え」「嘘をつくな」「卑怯な振る舞いをするな」などと、年長者が藩士の子供たちにあるべき姿を説いて、最後に「ならぬものはならぬものです」と、言い訳やごまかしを許さない強い言葉で締めくくられる。
　つまり宇山は、自分こそが敬われるべき年長者であり、道理のわからない子供（＝皇族）に正しいことを教え諭すぞと言っているに等しい。何という思い上がりか。不敬以前に不遜である。
　そのくせ、眞子さまの結婚に際して、天皇皇后両陛下にごあいさつをされる「朝見の儀」、一般の結納にあたる「納采の儀」が行われなかったことに対し、 「天皇陛下も秋篠宮殿下も、この結婚を認めていない。これこそが正式な皇室の御意」 だとして、結婚に祝意を述べる人々を 「皇室の意に逆らってもよいと考えているのか。それこそが不忠・不敬ではありませんか」 と述べている。
　言っていることがムチャクチャだ。自分にとって都合のいいことは「御意」で、都合が悪いことに対しては諫言の士を気取るのだからタチが悪い。我こそが真の忠義、我こそが真の尊皇派。でもそれって突き詰めると、結局は自分勝手、自己満足でしかない。
　もう一つ見逃せないのは、宇山は、 「こんな不当な結婚を認めないということを、 結婚後も言い続けなければなりません 」 と記していることだ。それが 「国民にできる、せめてもの良識の表明」 だと言い切っている。
　本気か！！！　結婚して皇籍を離れた眞子さんは一般人だ。その人に向かって、生涯「結婚は認めない」と言い続けるのか？　良識なんてとんでもない、狂気の沙汰だ。「ストーカーは犯罪です！」とムラの仲間は必死で教えてやるべきだ。
　この粘着気質は、「御忠言シリーズ」を書いた評論家の西尾幹二を彷彿とさせる。西尾は13年前、「これが最後」と言いながら、5回にわたって皇太子殿下（当時）の「人格否定発言」への批判と雅子さまの悪口を雑誌に書き続けた。タイトルだけ列記しておこう。
「皇太子さまに敢えて御忠言申し上げます」 （『WiLL』2008年5月号）
「皇太子さまへの御忠言　第２弾！　皇族としての御自覚を」 （同6月号）
「これが最後の皇太子さまへの御忠言」 （同8月号）
「もう一度だけ皇太子さまへの御忠言」 （同9月号）
「皇太子さまへの御忠言　言い残したこと」 （同10月号）
……しつこい！！
■勉強不足を思い込みでカバーする女たち

　厚生労働省のサイトには『薬害を学ぼう　どうすれば防げるのか？　なぜ起こったのか？』という薬害教育のサイトがある。
　一般国民向けに制作された、日本の薬害の歴史や被害者の声などを掲載した教本が掲載されているほか、中学生向けの薬害教育教材や、指導の手引きまで配布されている。
　
　 薬害教育副教本「薬害を学ぼう」より
　私の記憶にあった薬害事件は、「薬害エイズ」「薬害肝炎（C型肝炎）」「薬害イレッサ（抗がん剤）」「サリドマイド」ぐらいだった。だが、厚労省の教本を見ると、1950年頃からのたかだか50年間で、国が認めた薬害事件だけでもこんなにあったのかと驚く。
　掲載されていたものから一部をさらに掘り下げて、当時の記録や論文などを調べてみた。その内容も盛り込みながら紹介したい。

●1948年／ジフテリア予防接種による健康被害
被害者：924人（死亡83人）
製薬企業のミスが原因で、ジフテリアの毒素が残っていたために、乳児83人が死亡。

　この薬害は、GHQが占領中の日本の衛生状態を嫌い、日本政府にジフテリアの予防接種対応を求めたことに始まる。
　表向きは、日本国民の健康のための伝染病政策とされていたが、のちに発見されたGHQの文書では、 上陸米軍の中でのジフテリア発生率が予測を超えていることに驚愕し、米軍兵力維持のために、日本人に対して無差別予防接種を提起していた ことがわかっているという。
　GHQは性急な実施を要求したが、日本では薬の製造が整わず、厚生省は夏のチフスの流行などを理由に、約2年間、何度も実施の延期を説明。1948年になってやっと接種する体制が整ったが、この時すでに日本では、終戦後の栄養状態の回復とともにジフテリアは急激に減少しており、流行は沈静化していた。
　だが、厚生省は、GHQの指令に従ってジフテリアを含む12疾病の予防接種を義務化。接種を行わないと罰金3000円（現在の貨幣価値で30万円）を科すという強力な強制接種法を施行し、子どもたちに対して強制的に接種がすすめられることになった。
　先駆けとなった京都府では、1948年10月21・22日に第１回、11月4・5日に第2回の接種が行われた。第2回の接種を受けた15,561人の中で、接種箇所が腫れあがり、発熱する子どもが出はじめ、その後、腕全体が腫れあがり、紫色になった注射局所を中心に、やけどのような水疱ができるという患者が600人以上にまで急増。乳幼児68人が死亡した。
　11月5日からは、島根県で接種が開始されたが、京都からの「接種見合わせ」の電報を受けて中止。ところが、「死ぬ心配はない」という楽観コメントがあったことや、厚生省から、被害が起きたロットナンバー以外のものを使えという指示があったことから再開されてしまった。
　実際には、厚生省が示した以外のロットにも毒性があり、島根県内で300人以上の被害者が出て、16人の乳幼児が死亡した。
　
　製薬会社の製造過程や厚生省の検査がずさんであったこと、被害発生後の現状把握や指示があまりに雑であったこと、そこには、アメリカの要求に従って、子どもたちに強制接種していくと決めていた、つまり 「接種ありき」で推し進めていた という背景がある。
　しかも、日本ではすでに下火になっていた感染症なのだから、健康であれば不要だった注射を、わざわざ乳幼児に打って殺したわけだ。
　予防接種をめぐるアメリカとの力関係が、GHQの時代にスタートしていたことに、暗澹とした気持ちになる。
※国が認めた被害者数は冒頭の通りだが、複数の記録を突き合わせると、死者84人、被害者1000人以上、後遺症など不明となる

●1953年～1970年／キノホルム製剤によるスモン薬害
被害者：1万人以上
整腸剤キノホルムを服用することで、スモンと呼ばれる神経障害を発症する人が多数。企業が製造を停止するまで大勢が被害に遭った。

　1955年頃から、下痢などが続いたあと、足の感覚がなくなる、しびれる、重症の場合は麻痺して歩けなくなる、目が見えにくくなるなどの症状をきたすスモン患者の集団発生が見られるようになった。
　なかでも埼玉県戸田での集団発生は、東京オリンピックのボート競技の予定地であったこともあり、「戸田の奇病」と報道され、世間の関心が高まった。