『コロナ論2』は早くも2度の増刷がかかり、順調に売れている。
　それと同時に、前作の時をはるかに上回るバッシングが巻き起こっている。「批判」と「バッシング」は違う。「批判」は本を読んだ上で、間違いを指摘したり、根本的な思想（ウイルスは進化の要素）（死生観）などの再考を迫るものだ。
「バッシング」は読みもしないで一コマを抽出して、曲解を拡散したり、「権威主義」で、漫画家だからダメとか、専門家じゃないからダメという「偏見」で断罪する姿勢である。
　今のところ、「批判」に値するものはなく、「バッシング」しかないというのが、コロナ脳の非科学性を証明している。
　しかし、そのバッシングの質が、興味深いことに、現代日本人の病理を如実に炙り出しているのだから、無視もできない。
　バッシングの中でよくある言い回しに、 「小林だって、基礎疾患のある高齢者じゃないか！」 というのがある。
　そう言われても、わしとしては 「ええ、その通りですが、それが何か？」 としか言いようがない。
　この文句の主は「高齢者」なのだろうか？高齢者なら、 「自分は高齢者だから怖い。小林よしのりだって高齢者じゃないか！しかも喘息という基礎疾患があるくせに！」 と言ってることになる。
　それなら 「おまえはお化け屋敷を恐がってる老人に過ぎない。わしは知性ある老人だから、幻想に怯えるより、この世の快楽を求める方がいいんだよ。」 と言ってやるしかない。
　さらに 「恐いなら、おまえが自宅に閉じ籠っていろ！若者や子供を巻き込むな！」 とも言ってやりたい。
　だが、どうやら 「高齢者なら怯えるべし」 というバッシングは、必ずしも老人が言ってるわけでもなく、わしより若い連中までが言ってるらしいのだ。
　自分が怖いなら、そう言うべきであって、「敬老精神」で言ってるふりをするのは偽善であり、卑怯である。
　来年1月1日午後1時に放送される、藤井聡氏の番組『東京ホンマもん教室SP』（TOKYO MXテレビ/スマホアプリ・Webサイト「エムキャス」でもリアルタイム配信）の収録で、わしがこの1年、喘息が収まらなくて大変だったと言うと、藤井氏は 「小林さんは基礎疾患があって高齢者じゃないですか。もろ被さっているじゃないですか。それでこういう意見を言っているわけでしょ」 と言った。
　コロナに罹ったら重症化して死に至るかもしれない条件をもろに被っているにもかかわらず、それでもコロナは怖くない、コロナ恐怖は嘘だと言っていることを、恐怖感に囚われない、勇気のある態度だとして評価しているのだ。
　普通はそんなふうに、好意的に捉えてくれるものと思っていたのだが、 「小林も基礎疾患のある高齢者じゃないか」 とさえ言えば、わしに最大の打撃を与えられると思い込んでいる者がいるのだ。それもかなり多数。
　これは一体どういうことなのだろうか？
　 要するに、こんなことを言ってくる者は、 「誰だって自分の命が一番大切なはずだ」 と信じ切っていて、それを絶対的な前提として、一切疑ってもいないのである！
　だから 「命よりも尊い価値がある」 ということが全く理解できないし、ましてや、世の中には 「自分の命よりも優先すべきことがある」 という価値観を持って生きている者が本当にいるということなど、想像すらできないのだ。
　そんなわけで、小林よしのりだって本当は自分の命が惜しいはずで、もともとコロナが重症化する危険性が高いんだから、もしも感染したらきっと取り乱して泣き叫ぶに違いないと、勝手に決めつけているのである。
　だから、 「お前だって基礎疾患持ちの高齢者じゃないか！」 とさえ言えば、ものすごい攻撃をしたような気になれるというわけだ。

「新型コロナは、インフルエンザ以下のウイルスである」
　なぜテレビは、たったこれだけのとんでもなく単純な事実を隠蔽するのか？
　それは、これを言ってしまったら、今まで自分たちのやってきたこと全てが崩壊するからである。だから隠蔽せざるをえないのだ。
　11月28日放送の読売テレビ「ウェークアップ！ぷらす」で、 「なぜインフルエンザだと医療崩壊しないのに、新型コロナだと医療崩壊するのか？」 と司会の辛坊治郎がチラッと聞いたら、エセ専門家が 「インフルエンザではサイトカインストーム（免疫暴走）がほとんど起こらないから」 などと、信じられないことを言った。
　もちろんこれは大嘘で、サイトカインストームはインフルエンザでも起こる。それどころかインフルエンザは 「サイトカイン病」 とも言われるほどなのだ。
　 なぜこんなデタラメなことを言うのかといえば、新コロはインフルエンザ以下だと指摘された時の答えが準備できていないからだ。
　何かといえばエビデンス、エビデンスと言ってるくせに、新コロをインフル以上に恐れなければならないとするエビデンスが全く出せないものだから、口から出まかせで嘘を言うしかないのである。
　わしは（泉美さんも）データによってエビデンスを出している。新コロはどんなに頑張ったって、インフルエンザ以下の感染者しか出せない。
　 インフルは例年、1日あたり3万人、4万人の患者が出ている。
　それに対して新コロは10か月もかけて、ようやく15万人の 陽性者 だ。
　あくまでもインフルは症状が出て受診した 「患者」 の数であるのに対して、新コロは無理矢理検査を拡大し、無症状の感染者や、他国の基準だったら「陰性」と判定される者までをカウントした 「陽性者」 の数なのだから、全く次元が違うのである。
　 インフルエンザの患者数の方が、新型コロナよりも桁外れに多い。だがそれでも、インフルで医療崩壊は起こらない。
　当たり前の話で、 インフルエンザ（季節性）は「5類感染症」に分類されていて、町医者でも治療ができるのに対して、新コロは「2類相当、一部1類相当」の指定感染症になっていて、限られた医療機関でしか診療ができないようになっているからだ。
　新コロはインフル以下だから、指定感染症から外すか、せめてインフルと同じ5類感染症にすればいいだけの話なのだが、テレビはこの事実を絶対に隠蔽しなければならない。
　 なぜかというと、それは視聴率競争のためだ！
　視聴率のためと説明しても、なぜそのためにそこまでやらなければいけないのかとか、経済が打撃を受けて企業CMが入らなくなるから、かえって損じゃないかとか、今ひとつ合点が行かないという反応が返ってくることが多いのだが、はっきり言って、それは認識が甘い。
　テレビ業界は、本当に熾烈な競争社会なのだ。
　テレビ朝日「羽鳥慎一モーニングショー」の裏番組で、落語家・立川志らくがMCをやっているTBSの「グッとラック！」は、来年3月での打ち切りが決まったと報じられている。 視聴率競争に負けたら打ち切りなのだ。 そして、志らくには「視聴率が取れない」とか「MC失格」とかいった烙印が押され、リベンジのチャンスが与えられるかどうかもわからない。
　これは、相当に厳しいことなのだ。
　今は同時間帯トップの視聴率を稼いでいるモーニングショーだって、視聴率が下がれば容赦なく打ち切られるし、そうなったら司会の羽鳥慎一も、コメンテーター達も、スタッフもみんなクビになってしまう。これは生き残りを賭けた過酷な戦いなのだ。
　 羽鳥にとってはこれが最大の看板番組であり、ここから相当な収入を得ている。 しかしフリーだから、いつ切られて無収入になってもおかしくないし、実際に橋下徹との共演で、鳴り物入りで始まった番組が低視聴率であっさり打ち切られるという憂き目に遭ったこともあるから、切実だろう。
　そうなると玉川徹などは、他番組にはないキャラで視聴率が稼げるから、ものすごく大切ということになる。それで以前は週一出演だったものが、毎日のレギュラーになったわけである。
　そして、ここで何が一番重要かといえば、 視聴者が老人だということだ。

　先週号の「テレビと言論の自由の話」は、わしとしては今さら説明する必要もない常識だと思っていたことだったが、いざ書いてみると、予想外の反響があった。
　どうやら、メディアに関わっていない人の中には、説明されなければわからなかったという向きも多かったようだ。
　さてそんな反響の中で、「テレビの言論は全て、今もなおGHQが許可したものしか許されない」と書いた部分について、こんな疑問を寄せた人がいるので、今回はこれに答えることにしよう。
GHQ恐るべし。すごい影響力ですね。
しかし、今でも実際に許してくれないのは誰なのでしょうか？
TV側の単なる自主規制？
それとも、GHQの認めたこと以外をTVで流してしまうと実際にアメリカに怒られる？　（Dr_mukimukiさん）
　もちろん、実際に誰か特定個人が「テレビではGHQが許可した言論以外は許さない！」と命令をしているわけではないし、ましてやテレビの発言について、いちいちアメリカに怒られるなんてこともあり得ない。
　また、これは確かに「自主規制」ではあるのだが、別にテレビ業界内で誰かが申し合わせて禁じているわけでもない。
　では一体、誰がGHQの許可した言論以外は「許されない」ということにしているのかといえば、それはテレビ番組を作っている人のほとんどであり、テレビを見ている人の大多数である。
　 要するに、「テレビでは、GHQが許可した言論以外は許されない」という暗黙の原則は、GHQの洗脳の成果であるから、日本国民の大部分が無意識のうちに刷り込まれている感覚なのである。
　わしは『戦争論』の第13章 「洗脳されている自覚はない」 で、戦後の占領期に、GHQが一種の洗脳工作を行っていたことを描いた。
　日本は矢折れ刀尽き、主要都市をことごとく焼き尽くされ、原爆を二発も落とされ、惨憺たる敗戦を迎えた。そしてこれから占領軍がやってくる。日本人はどんな目に遭わされるかわからんぞと怯え、恐怖と不安と緊張がピークに達していた。
　そんな中でやって来た占領軍は、予想に反して表向きは和やかそうにふるまっていた。 その上で、我々は日本国民の皆さんの敵ではない、皆さんは何も悪くない、軍部に騙されていただけなのだ、これからは自由と民主主義の世の中だなどと、甘い言葉を放った。 そして子供たちには、甘いチョコレートやガムをばらまいた。
　日本から自由や民主主義がなくなったのは、あくまでも経済危機と戦時体制という非常事態による一時的な現象であり、その前は大正デモクラシーの時代だったのに、大人たちはそんなこともすっかり忘れ、 自由と民主主義はアメリカにプレゼントしてもらったものだと思い込んだ。
　子供たちは、米兵がばらまいたガムやチョコレートの代金は日本が支払わされていることなんか、知る由もなかった。
　こうして、大人も子供も洗脳されて、アメリカへの敵対心を失った。トランプVSバイデンのアメリカ大統領選の混迷で、「アメリカは民主主義のお手本だったのに」という発言をしているテレビのコメンテーターたちが、まさにGHQの洗脳の成果である。
　さらにGHQはマスコミや教育を通じて 「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」 を実行。あらゆるデマ情報を駆使して、日本軍はこんな残虐なことをしていた、軍のために日本国民はこんなにひどい目にあった、我々国民は騙されていたんだという意識を刷り込み、 今後、世界で日本だけは戦争をしてはいけない、軍隊を持ってはいけないと思い込ませた上で、戦争放棄を定めた憲法9条を制定した。
　 日本国民はすっかりこの徹底的な洗脳工作にやられてしまい、日本の戦争にも正義があったという主張は完全なタブーとなり、マスコミや教育においては、日本軍は極悪非道であったとする意見以外は許されないものとなった。
　 一旦この体制が出来上がってしまうと、時代が変わり下の世代が出て来ても、上の世代がそっくりそのままの洗脳教育を施し、洗脳の再生産を繰り返していくから、いくら世代が交代してもずっと変わらずに洗脳は引き継がれていく。
　 むしろその時代を実際に生きて、本当はどうだったかということを知っている人が少なくなるにつれ、洗脳はより強化されていった。
　そして戦後50年を過ぎた90年代後半には「自虐史観」がピークを迎え、全ての中学歴史教科書に「従軍慰安婦」が載るまでに至ったのだ。