日本の新型コロナ死者が2000人に達したとして、わざわざマスコミが見出しをつけて報じていたが、 約10か月かけて、たかだか2000人 である。ちょうど１年前、令和元年11月の統計を見ると、1か月間の死者総数が約12万人、内訳は、感染症の死者だけで2000人／月、肺炎8000人／月、誤嚥性肺炎3600人／月にものぼり、新型コロナの死者とは比較にならない規模だ。マスコミは、日本人はめったに死なないものだとでも思っているのだろうか。
●後遺症のない２人が司会・進行しているのに…
　そんななか、またもや盛り上がってきたのが 「コロナ後遺症の恐怖」 である。感染から回復した人には、その後も呼吸苦やせき、だるさ、脱毛、嗅覚・味覚の異常などが残る場合があるという。
　11月22日（日曜）のTBS『サンデージャポン』では、肺がん専門医の奥仲哲弥医師を中心に番組が作られ、「後遺症の怖さ」を煽る内容になっていたが、その司会は、実際にコロナに感染して回復し、特になんの後遺症もなく、当たり前のように仕事に戻っている爆笑問題の田中裕二と山本里菜アナが務めているのだから、まったくトンチンカンだった。
　番組でまず紹介されたのは、アメリカの女優アリッサ・ミラノの自撮り映像だ。
　
　 アリッサ・ミラノ
　アメリカでは、新型コロナの患者に脱毛の症状がみられるケースがあるのだという。そして、アリッサ・ミラノも、自身がコロナに感染して、回復したあとも、ブラッシングするたびに髪が抜けるのだと言って、わざわざ入浴後の姿を晒して、髪が抜ける様子を実演してみせていた。
　
　 抜けた毛を見せつけるアリッサ・ミラノ
　ロングヘアなので、まとめるとすごくごっそりと抜けたように見えるし、それをカメラに向かって突き出して「ほら、これを見て」と言っている感じは、ホラー映像そのものだ。
　それに、自分の髪が抜ける様子をわざわざ自撮りしてまで見せつけようとする彼女の精神状態そのものがひどく病んでいるように感じられて、その精神状態のままに置かれていることこそが、なによりの脱毛の原因なのでは……とすら思えた。
　アメリカでは、大勢のコロナ死者が出ているのだから、肌感覚としての恐怖は強いだろうし、ロックダウンによって女優としての仕事もなくなってしまったはずだから、そのストレスも重なっているだろう。日本でも人気女優の自殺が相次いだが、アリッサ・ミラノもきっと不安とストレスが倍増しているのではないかと感じた。

　いよいよ明日・11月18日、わしと泉美木蘭さんの共著『 新型コロナ――専門家を問い質す （略称・コロ問い）』（光文社）が発売される。
　この『小林よしのりライジング』や生放送『オドレら正気か？』において二人で唱えてきた主張の、現時点での集大成であり結晶だといえる。
　果たして、これに答えられる専門家はいるだろうか？
　アメリカ大統領選挙では、「コロナを恐れるな」という態度を取り続けているトランプが勝った方がいいとわしは思っていたのだが、どうやらバイデンで決まりのようだ。
　バイデンは新型コロナ対策を次期政権の最優先課題と位置付けているが、やろうとしていることが全米でのマスク着用の義務化と、WHO（世界保健機関）への復帰だというから、最悪だ。
　これに影響されて、親米・微米・従米の日本でも、またコロナ脳・マスク脳が強化されかねないと思うとうんざりする。
　そうなる前に、 『コロ問い』 が日本中に普及すればいいのだが。
　さて、その米大統領選についてだが、トランプは選挙結果に不正があったなどとゴネまくっているが、もう結果が覆ることはないだろう。なにしろ世界各国との外交が始まってしまっているのだから。
　ここで注目したいのは得票数で、バイデンが約7500万票、トランプが約7100万票で、バイデンのみならずトランプまで、過去史上最多だったオバマ前大統領の6945万票を上回っている。
　史上最多記録を塗り替える数の票を集めながら敗れたのでは、トランプが諦めきれないのも無理はない。
　しかも、 なぜバイデンがここまで得票を伸ばしたのかといえば、実はそれは、トランプのお陰だ。アンチ・トランプだから、票を掘り起こせたのだ。
　 今のアメリカは「トランプ絶対信奉派」と「アンチ・トランプ」に二分されている。
　今回の選挙は「トランプVSバイデン」の戦いではなく、「トランプVSトランプ以外」の戦いだった。民主党の候補はアンチ・トランプでさえあれば誰でもよくて、別にバイデンでなくても、サンダースでも誰でもよかったのだ。
　 トランプは完全に自分のキャラクターの魅力だけで票を取っていた。
　しかし、バイデンのキャラには何の魅力もないし、政策や実績が評価されて票を取ったわけでもない。ただただ、「トランプではない」というだけの理由で票が入ったのだ。
　 奇妙な話だが、どちらにしてもトランプが基準であり、トランプだけの影響力によって、両者ともにオバマの史上最多得票数を上回ってしまったわけで、そこがすごいところである。
　しかも、勝敗を分けたのは 「郵便投票」 である。
　投票所の開票ではトランプが優勢だった州でも、郵便投票の開票が加わった途端に覆されていったために、トランプはツイッターで 「私は昨夜の時点でほとんどの場合、民主党の知事が治める主要な州で確実にリードしていた。しかし、突然出てきた票が集計され始めると、それが次々と魔法のように消えていった。とても不思議だ」 と発言した。
　さらにトランプは 「郵便投票の票の束を集計するたびに、なぜこんなに票差が変化し、なぜこんなに破壊力があるのだ？」 として、郵便投票に不正があったと主張した。

　先週号の「テレビと言論の自由の話」は、わしとしては今さら説明する必要もない常識だと思っていたことだったが、いざ書いてみると、予想外の反響があった。
　どうやら、メディアに関わっていない人の中には、説明されなければわからなかったという向きも多かったようだ。
　さてそんな反響の中で、「テレビの言論は全て、今もなおGHQが許可したものしか許されない」と書いた部分について、こんな疑問を寄せた人がいるので、今回はこれに答えることにしよう。
GHQ恐るべし。すごい影響力ですね。
しかし、今でも実際に許してくれないのは誰なのでしょうか？
TV側の単なる自主規制？
それとも、GHQの認めたこと以外をTVで流してしまうと実際にアメリカに怒られる？　（Dr_mukimukiさん）
　もちろん、実際に誰か特定個人が「テレビではGHQが許可した言論以外は許さない！」と命令をしているわけではないし、ましてやテレビの発言について、いちいちアメリカに怒られるなんてこともあり得ない。
　また、これは確かに「自主規制」ではあるのだが、別にテレビ業界内で誰かが申し合わせて禁じているわけでもない。
　では一体、誰がGHQの許可した言論以外は「許されない」ということにしているのかといえば、それはテレビ番組を作っている人のほとんどであり、テレビを見ている人の大多数である。
　 要するに、「テレビでは、GHQが許可した言論以外は許されない」という暗黙の原則は、GHQの洗脳の成果であるから、日本国民の大部分が無意識のうちに刷り込まれている感覚なのである。
　わしは『戦争論』の第13章 「洗脳されている自覚はない」 で、戦後の占領期に、GHQが一種の洗脳工作を行っていたことを描いた。
　日本は矢折れ刀尽き、主要都市をことごとく焼き尽くされ、原爆を二発も落とされ、惨憺たる敗戦を迎えた。そしてこれから占領軍がやってくる。日本人はどんな目に遭わされるかわからんぞと怯え、恐怖と不安と緊張がピークに達していた。
　そんな中でやって来た占領軍は、予想に反して表向きは和やかそうにふるまっていた。 その上で、我々は日本国民の皆さんの敵ではない、皆さんは何も悪くない、軍部に騙されていただけなのだ、これからは自由と民主主義の世の中だなどと、甘い言葉を放った。 そして子供たちには、甘いチョコレートやガムをばらまいた。
　日本から自由や民主主義がなくなったのは、あくまでも経済危機と戦時体制という非常事態による一時的な現象であり、その前は大正デモクラシーの時代だったのに、大人たちはそんなこともすっかり忘れ、 自由と民主主義はアメリカにプレゼントしてもらったものだと思い込んだ。
　子供たちは、米兵がばらまいたガムやチョコレートの代金は日本が支払わされていることなんか、知る由もなかった。
　こうして、大人も子供も洗脳されて、アメリカへの敵対心を失った。トランプVSバイデンのアメリカ大統領選の混迷で、「アメリカは民主主義のお手本だったのに」という発言をしているテレビのコメンテーターたちが、まさにGHQの洗脳の成果である。
　さらにGHQはマスコミや教育を通じて 「ウォー・ギルト・インフォメーション・プログラム」 を実行。あらゆるデマ情報を駆使して、日本軍はこんな残虐なことをしていた、軍のために日本国民はこんなにひどい目にあった、我々国民は騙されていたんだという意識を刷り込み、 今後、世界で日本だけは戦争をしてはいけない、軍隊を持ってはいけないと思い込ませた上で、戦争放棄を定めた憲法9条を制定した。
　 日本国民はすっかりこの徹底的な洗脳工作にやられてしまい、日本の戦争にも正義があったという主張は完全なタブーとなり、マスコミや教育においては、日本軍は極悪非道であったとする意見以外は許されないものとなった。
　 一旦この体制が出来上がってしまうと、時代が変わり下の世代が出て来ても、上の世代がそっくりそのままの洗脳教育を施し、洗脳の再生産を繰り返していくから、いくら世代が交代してもずっと変わらずに洗脳は引き継がれていく。
　 むしろその時代を実際に生きて、本当はどうだったかということを知っている人が少なくなるにつれ、洗脳はより強化されていった。
　そして戦後50年を過ぎた90年代後半には「自虐史観」がピークを迎え、全ての中学歴史教科書に「従軍慰安婦」が載るまでに至ったのだ。

　泉美木蘭さんとの共著『新型コロナ 専門家を問い質す』は再来週、18日発売。予約もかなり好調で、まだ発売前にもかかわらずAmazonランキング政治カテゴリーの1位になった。
　そして『コロナ論2』は先週脱稿、来月発売される。
　わしは「本の力」で、何としてもコロナ騒動を終わらせる決意である。
　ところが、わしがこれだけ何度も 「本の力を信じる」 と繰り返しても、その真意を全く理解できない読者がいるのだから情けない。
「本の力を否定するわけではありませんが」とか言い訳をつけながら、それでも テレビの影響力は大きいのだから、同時にテレビを利用する戦略も取るべきではないか なんて言ってくるのだが、それは要するに、本心では本の力を信じていないということに他ならない。
　同様に、 「なぜテレビに出ないんですか？」 だの、 「その主張をテレビで発信すればいいじゃないですか」 だのと、いとも簡単に言ってくる者が未だに後を絶たないものだから、本当にうんざりしてしまう。
　面倒くさいから、10月24日の生放送で一度詳しく話しておこうと思ったのだが、その日は東大のマスク実験の話だけで終わってしまった。そこで改めて、この場で説明しておくことにしたい。
　こんな分かり切ったことから説明しなければいけないのかという気もするが、まず、 今どき一体どこのテレビ局のどの番組が、小林よしのりに出演依頼をすると思っているのだろうか？
　実際、全くお呼びがかかっていないのだから、どうしようもない。
　 そもそもテレビというものは、「コロナは怖い」という内容しか放送できないようになっているのだ！　特に東京のテレビでは！
　ユーチューブの影響力はすごいのに、なぜユーチューブをもっと充実させないのかと言い続けていた者もいたが、そのユーチューブではわしの動画が削除されてしまった。
　ユーチューブは 「世界保健機関（WHO）や地域の保健当局のガイダンスに明示的に異議を唱え、人々をそのガイダンスに反して行動させる可能性があるコンテンツを許可していません」 と一方的に通告して削除したのだ。
　ネットですらそんな状態なのだから、テレビはもっとひどい。WHOやら厚労省やら政府の分科会やらが言っていることに異議を唱えることなど、到底許されない。WHOがマスクに効果があると言ったなら、マスクに意味はないと言っている人はもう出さないのだ。
　実際、コロナが出始めた当初はインフルエンザと大差ないという見解を話す医者もテレビに出ていたが、そういう人はたちまちテレビに呼ばれなくなり、岡田晴恵のようにひたすら恐怖を煽る人しか出なくなってしまった。
　 テレビのスタッフは、わしがコロナは日本ではインフルエンザ以下だと言っていることも、マスクを外せと言っていることも把握しているはずだから、間違ってもわしに出演をオファーしてくることはない。
　それでは、わしが自分からテレビに出せ、しゃべらせろと言ったら、テレビ局はわしを出すだろうか？　そんなこと、あるわけがない。
　たったそれだけのこともわからずに、本の力を信じると先生はおっしゃいますが、テレビの方が影響力はあります、なぜテレビに出ないんですかとか言う奴、ユーチューブは何百万人も見に来ます、なぜユーチューブをもっと充実させないんですかとか言う奴、本当に幼稚すぎるのだ。
　 テレビに言論の自由があると思い込んでるようだが、そういう幼稚さはさっさと捨てなさい。
　 テレビにも、ユーチューブにも言論の自由はない！
「言論の自由」はどの場所、どのメディアにもあるわけではない。
　というより、本当は完全な言論の自由など、どこにもないと言った方がいい。
　 雑誌だって、新聞だって、編集方針に合わないものや、商売にならないものは載せないし、ある意味それは当然のことともいえる。
　誰のどんな言論であろうと等しく扱ってもらえる「言論の自由」があるなどと思い込むのは「学級民主主義」そのものの幼稚な感覚であって、現実にはそんなものはどこにもないのだ。