ありとあらゆる点で異例の大会となったコロナ禍での東京オリンピックが開催された。
　非難と感動と手のひら返しと感染拡大と中止圧力と高視聴率とバッシングと、カオスの世論の中で、日本選手は、いや外国人選手たちも、魂が震えるような感動の記憶を人々の記憶に刻み付けて、大会は無事に閉幕した。
　先週書いたとおり日本は「検証しない文化」であり、今大会の持つ意味も誰も総括しないまま流されていくのは目に見えているが、せめてわしだけでも、ここにその検証を書き残しておこう。
　 開会直前までマスコミも、専門家も、世論も、圧倒的に東京オリンピック・パラリンピックに反対で、中止または再延期を求めていた。
　開会まで2か月余りに迫った5月15・16日に朝日新聞が行った全国世論調査では、 「中止」が43％、「再延期」が40％で、合わせてなんと8割を超え、「今夏に開催」はわずか14％にとどまった。
　これを受けて朝日新聞は5月26日の社説で 「夏の東京五輪　中止の決断を首相に求める」 と題して強硬に中止を主張した。
　その第一の理由として挙げていたのは「健康への脅威」で、 「選手と関係者で9万を超す人が入国する。無観客にしたとしても、ボランティアを含めると十数万規模の人間が集まり、活動し、終わればそれぞれの国や地元に戻る。世界からウイルスが入りこみ、また各地に散っていく可能性は拭えない」 として、 「もちろんうまくいく可能性がないわけではない」 と保険を打ちつつ、 「問題が起きたら、誰が責任をとるのか、とれるのか。『賭け』は許されないと知るべきだ」 と偉そうに諭していた。
「世界からウイルスが入り込み」 という一節が、いかにウイルスについて無知かをさらけ出している。
　開催1週間前に迫った7月17日の毎日新聞の調査結果でも、 「延期か中止」が40％で最も多く、「無観客開催が妥当」が36％、「有観客で開催してほしかった」は20％だった。
　メディアでは五輪開催を強行しようとする菅政権に対して 「戦争に突き進んだ、かつての日本の状況にそっくりだ」 などという頓珍漢な非難があふれ、開会式当日にも、極左コロナ脳の活動家たちが国立競技場付近で反対運動をしていた。
　 ところがふたを開けて見ると、開会式中継の最高視聴率は60％にも及んだ。そして開会早々から日本選手のメダル獲得が相次ぐと、マスコミはあれだけ反対していたくせに、オリンピック報道の洪水となった。
　テレビ各局は連日長時間の中継を組み、日本選手の活躍を放送して高視聴率を稼ぎ、メダルラッシュに国民は感動の嵐となった。
　ネット等ではマスコミの手のひら返しを批判する声も強かったが、マスコミは居直って、ヌケヌケと感動を隠さずに報じ続けた。
　メダルを取った選手たちは、つい最近までオリンピックに大反対していたテレビに出ても、 「開催してくれたことに感謝します」 と口にしていたが、その姿は実に健気であった。
　先に引用した朝日新聞の社説にも顕著なように、左翼コロナ脳が五輪開催に反対した最も大きな理由は、 「外国人が海外から変異株を持ってくる」 という偏見だった。
　そもそもコロナウイルスは常に変異を繰り返す「RNAウイルス」の一種であり、「英国株」とか「インド株」とか言っていたのはたまたま英国やインドで最初に見つかったからに過ぎず、 「英国株」や「インド株」と同じ変異株は国内でも、あるいは世界同時多発的にも産まれるものだ。
　ところが、そんなウイルスの常識すら専門家やマスコミは知らない。ましてやマスコミなどにそんな知識があろうはずもなく、ただひたすら非科学的な恐怖を煽りまくった。
　おかげで外国人選手や関係者たちはバブルの中に押し込められて、外出もままならず、圧倒的に「おもてなし」が不足する事態となっていた。
　 そして開催期間中に、デルタ株の新規陽性者が急増し始めた。 東京都ではそれまで1日1000人台で推移していたものが、7月27日に2848人とほぼ倍増、翌28日以降は連日3000人台となり、「過去最多」が続出した。
　だが、感染者数のデータはその2週間前の動向が反映されたものだというのであれば、五輪の開幕が7月23日、外国人の入国ラッシュがその数日から1週間前程度前からのことなのだから、この急増は五輪開催とは関係なく、その前から始まっていたことになる。
　そもそも五輪で来日した外国人からデルタ株が広がったのであれば、バブルの中の外国人がクラスターだらけになっていなければおかしいはずだが、そんな事実もない。 デルタ株陽性者の急増と五輪には何の関係もないのは明らかだった。
　それなのに「デルタ株急増」に怯えたマスコミ・コロナ脳は、今からでも五輪を中止しろと叫び出したのだった。

　羽鳥慎一モーニングショー、特に玉川徹は、なぜここまで東京オリンピックを憎んでいるのだろうか？
　大会開幕まで1か月に迫ってきたところで、その憎悪の炎は毎朝毎朝勢いを増して燃え盛っており、わしはその様子を呆気に取られて見るばかりだ。
　玉川も、羽鳥や他の出演者も、時折 「私だってオリンピックを楽しみたいんですよ」 というエクスキューズを一言差し挟んだりはする。
　これはいつもの手で、思い出したように 「もちろん経済は大切です」 とも言うし、一応は 「私だって旅行したいんですよ！」 と言ったり、 「たまには外で食事もしたいですね」 と言ったりもするし、 「ワクチン接種はあくまでも本人の希望によらなければならない」 という一言は必ず入れる。
　とりあえず、それさえ言っときゃいいとしか思っていないのだ。 そうやって心にもない言葉を「0.1」だけ差しはさんでおけば、残りの「99.9」を 「オリンピックなんてもってのほか」「経済なんかどうでもいい」「旅行なんて言ってる場合か」「外食産業なんて知ったこっちゃない」「国民全員ワクチン接種しなければ終わらない」 という内容で埋め尽くしても、責任逃れができると思っているのだ。
　全く、クソガキレベルの思考力しかないのである。
　クソガキレベルの思考力だから、なぜオリンピックに対して難癖をつけているのかも見え見えである。
　 オリンピックが盛り上がってコロナへの恐怖が薄れたら、モーニングショーの視聴率が打撃を受けるから。 ただそれだけだ。モーニングショーはコロナ煽りでは他局の追随を許さないが、オリンピック報道一色になってしまったら、その優位が保てなくなってしまうのだ。
　もちろん、政権批判さえしていれば正義だとしか思っていない玉川にとっては、オリンピックが中止になって菅政権が大打撃を被ることになれば、もう万々歳だということも大きいだろう。
　だからモーニングショーはこれまで、今はオリンピックどころじゃない、中止にすべきだという論調でずっとやってきた。
　しかし、どうしても開催は阻止できないという雲行きになってきたものだから、悔しくて悔しくてたまらない。それが、連中のオリンピック憎しの感情の正体である。
　こんなことで憎まれたのでは、オリンピックもいい迷惑というものだ。
　 ドル箱のコロナ恐怖を手放したくないモーニングショーは、オリンピックを開催したら感染者が増えるぞ、8月にはまた緊急事態宣言だぞと、五輪後も恐怖を続かせるための煽りを連日やっている。
　だったらモーニングショーは、オリンピック開催期間中も毎日毎日全く変わらずに「昨日の感染者数、○○人です」とかいう番組をやるのだろうか？
　それはそうと、この「感染者数」というのは、もちろん正しくは「検査陽性者数」であり、実際には感染していない人も含んでいる。
　そのため、最近では 感染の実態を正確に把握するには「感染者数（陽性者数）」ではなく、「重症者数」の推移を見るべきだ という議論も出ているのだが、 玉川はこれに強硬に反対し、 「感染者の数が重症者数につながる」 などと言って、ひたすら「感染者数」にこだわっている。
　 なぜかといえば、重症者だと数が少なくて迫力が足りなくなってしまうからで、恐怖を煽る方法は結局のところ「感染者数」しかないというのが実情なのだ。
　つまり、要するに玉川はこう言っているのである。
「感染者だ感染者だ！感染者数をずーっと言うんだーっ！
　感染者数じゃないと、怖く見えないじゃないか！
　オリンピックの最中も、感染者数をずっと言うんだ言うんだ言うんだーっ！
　オリンピックが終わったら、感染者が増えるんだ増えるんだ増えるんだーっ！
　そうじゃないと、オレの活躍の場がないじゃないかーっ！！！」
　58歳にもなる大人が、必死で駄々をこねているのだ。
　しかしオリンピックの開催期間中に、競技でどんな奇跡が起ころうが、日本中がどんなに沸き立とうが、モーニングショーはその話題についてはそこそこで済ませて、メインコーナーではパネルを出して渋面作って、どこそこでクラスターが出ただの、変異株が出ただのというシケたことをスタジオでネチネチ言い合うだけの放送を、本当にやるのだろうか？
　まあ、できるもんならやってみろと言いたいが。
　最近、玉川徹は 「開催するなら無観客で！」 と力説している。
　 たとえ開催を阻止できなくても、無観客にして全く盛り上がらない状態になれば、大会開催中であってもコロナ煽りができるという魂胆である。
　男子テニス世界ランキング1位のノバク・ジョコビッチ選手が、無観客開催なら参加を再検討すると言ったが、玉川にとっては観客の前でプレーしたいと切望する選手の気持ちなんか、いくら踏みにじろうとどうでもいいのだ。もはやオリンピックは自分にとっては「邪魔者」でしかないのだから。

　東京オリンピックの開幕まで50日を切ったところで、菅義偉首相と政府の新型コロナ対策分科会・尾身茂会長の対立が際立ってきて面白い。
　そもそも尾身をここまで増長させてしまったのは菅首相だが、ようやくその失敗に気がついたらしい。
　そもそも「分科会」は、それ以前に設置されていた「専門家会議」が暴走し、政府を差し置いて頻繁に記者会見を行うなどして直接情報発信を行い、国の感染症対策等の政策は、政府ではなく専門家会議が決めているかのような印象まで作ってしまったため、昨年6月、これを廃止して代わりに発足させたものである。
　そのような経緯から、 分科会はあくまでも政府が政策を決定するに際して、意見を求めた場合にアドバイスをする機関ということになっていた。
　そして分科会は当初「政府方針を追認しているだけ」だと批判されており、単に政府の政策にお墨付きを与える「御用機関」と見られていたし、会長に就任した尾身茂もおとなしく「御用学者」の役割を果たしていた。
　ところが8月に安倍晋三が突然政権を放り出し、菅義偉が首相に就任して以降、変化が生じ始めた。
　安倍よりもさらに「定見」というものを持たない菅は、安倍よりもずっと分科会の意見に頼るようになり、その様子を見た尾身は、徐々に菅をナメてかかるようになったようだ。
　 決定的だったのは12月、分科会が「GoToトラベル」等に対して、一時停止すべきだとの提言を行い、これが世論の圧倒的な支持を受け、抵抗していた政府も結局はこれを受け入れたことだろう。
　これで尾身は、政府肝煎りの政策だったGoToでさえ自分の提言で止められたということですっかり図に乗り、自分が強く意見を発信すれば、政府は逆らえないと思い上がってしまった。つまりは完全に専門家会議の時の轍を踏んでしまったわけである。
　それ以降の尾身の発言は、どんどんおかしくなっていった。
　 家庭内感染が最も多いのにもかかわらず、 「家庭内感染は見えやすいが、あくまで結果」 だとして、感染拡大は 「飲食店のクラスター」 によるものだと強調。
　そして、 「全部の社会活動を止める必要はないと思っています。この急所（飲食店）を押さえることが極めて重要です」「会食・飲食による感染リスクを徹底的に抑えることが必要です」 と、 飲食業だけを徹底的に締め上げるように力説し、さらに若い世代に対しては 「昼夜問わず外出を控える」 よう求めた。
　家庭内感染がコロナ感染の結果であり、飲食店が起源なんて、そんな馬鹿馬鹿しい説にエビデンスがあるはずがないし、ビールの泡からコロナウイルスが発生しているはずはあるまい。
　 酒を飲んだら大声で喋るからという理屈で「禁酒法」にまでなっているが、それはコロナ感染が「空気感染」で、上気道から侵入して呼吸器系だけで肺炎になると思い込んでいるからである。
　 コロナウイルスが細胞のAce2受容体に吸着することは科学的にエビデンスがあるのだから、Ace2が最も多い箇所は腸である。腸からの血栓が上昇して肺に至って血栓症になっている。
　ならば家庭内の「接触感染」の方が危険性が高いということになり、「家庭内」⇒「飲食店」の可能性の方が高くなる。
　だが、新コロ感染の出発点を探っていったら、「コミュニケーション遮断」しか対策がなくなる。リモートで友人と酒飲んで、リモートで労働や勉強をして、シールドで家族間も遮断するか、家庭内でもマスクするしかなくなるのだ。
　 そこまでする猛毒か否かをインフルエンザ感染と比較してみるという、初歩の初歩を尾身茂と分科会はやらないのだから、「専門家」なんて認められない。
　専門分野さえ知らない「専門バカ」だとわしは軽蔑している。
　 しかしそんな尾身を菅首相は頼りにし続け、自分の横に置いて記者会見をするようになったため、尾身は完全に思い上がり、菅首相よりも自分の方が上だと思い込むようになった。
　そして今年4月の緊急事態宣言に際しては、 「魅力的なところを全て閉じる」 とまで言い放ち、今は 「東京五輪をやる意味があるのか」 などと政府に意見しているのである。
「魅力的なところを全て閉じる」 なんて恣意的なことを実行したら、完全に憲法違反になるという常識すら尾身茂は分かっていない。
　尾身は5人以上の会食を避けるよう求めた際、その根拠は「今までのクラスターの分析」だと国会で言ったことがある。 5人以上で会食したら感染リスクが高まるなどという「クラスター分析」のデータがあるのなら、ぜひ見せてもらいたいものだ。
　結局のところ、尾身は何の根拠もなく永遠の自粛を求めているだけなのだ。
　国民も肌感覚で納得できないから、尾身が何を言おうが人流はどんどん増えているのである。子供までマスクをつけさせられてはいるものの、マスクさえしておけば外出してもいいんだろうと、繁華街に、観光地に、人は流れ出ている。それで緊急事態宣言なんかやる意味があるのか？

　以前は、わしはオリンピックに経済効果などないことを論証し、オリンピック開催に懸念を示していたが、今は、コロナ禍だからこそオリンピックは絶対やるべきだと主張している。
　どういうわけだか、わしの考えはいつも圧倒的少数派の意見になってしまうのだが、別に逆張りでやっているのではない。
　新コロは「インフルエンザ以下」というわしの主張を貫徹すれば、オリンピックを止める意味などないし、コロナ禍の最大の犠牲者である子供たちのためにこそ、開催すべきなのだ。
　朝日新聞社の最新の全国世論調査では、東京オリンピック・パラリンピックの開催をどうするのがよいかという質問に対し、「中止」が43％と最も多く、「再び延期」が40％で、「今夏に開催」は14％にとどまった。4月調査と比べ、「中止」が大きく増え、「今夏」は半減したという。
　再延期といったって、来年は冬季五輪もサッカー・ワールドカップもあるわけだし、再延期に伴うコスト等の問題も山ほどあるから、現実的には無理だろう。再延期は実質的には無期延期であり、中止を求めているのに等しい。
　つまりは「開催反対」が83％で、賛成は14％ということだ。
　2013年8月、東京五輪招致決定直前に行われた朝日新聞社の全国世論調査では、開催賛成が74％、反対が17％だったから、真っ逆さまだ。
　滝川クリステルが「お・も・て・な・し」と言って五輪招致が決まった時は、たちまち日本中が祝賀一色となって沸き上がり、「祝賀ムードに水を差す奴は非国民」という空気が出来上がった。
　当時は、東日本大震災の被災者がメディアの取材に対して「オリンピックどころではない」と答えたら、ネットで「いつまで同情して欲しいのか？　国民が一丸となって招致したオリンピックをけなすとは、被災者は一体何様のつもりか！」と叩かれるという事態まで起きている。そもそもこのオリンピックは「復興五輪」を標榜して招致したはずだったのに。
　ところが、8年前にそんな「五輪歓迎全体主義」があったことなど、もう誰も覚えていない。それどころか、真逆の「五輪中止全体主義」の空気が完全に出来上がって、五輪開催を主張したら「非国民」扱いされかねないのだから、全く呆れ果てるしかない。
　こんなもんだ、大衆の世論なんてものは。全く無節操に極端から極端に動き、それでどうなろうと一切責任は取らない。そんな世論など気にしたって何の意味もないのであって、堂々とオリンピック・パラリンピックは開催すればいいのだ。そうしていざ日本選手が大活躍し始めたら、世論なんて簡単にひっくり返るに決まっている。
　先々週のライジング・コメント欄で読者からの指摘があって、なるほどそうだったかと思ったが、 1998年2月の長野冬季オリンピックの時には、インフルエンザが大流行していたのだ。
　インフルエンザの流行は、年末から年明けのあたりにピークを迎えるのが通常のパターンだが、この年は暖冬だったため流行時期が例年よりも遅れてピークが2月にずれこみ、まさに 長野五輪の開会式が開かれた2月7日を含む第5週が、患者報告数13万超とそのシーズンの最多を記録している。そしてこの数字は、それまでの10年間で最多であった。
　さらに、このシーズンに流行したインフルエンザでは特記すべきことがある。この時、初めて 「インフルエンザ脳症」 が注目されたのである。
　 1997/1998シーズンには、学童等を対象としたインフルエンザ様疾患発生報告では全国で127万人という、これも過去10年で最多の患者数となった。 そしてその中に、重度の中枢神経症状を呈する急性脳症を発症した死亡例が報告されたのだ。
　 このシーズンのインフルエンザ脳症による死亡者は推計100人に上り、そこで厚生省（当時）は研究班を立ち上げ、全国調査を開始したのだった。
　この年に小児のインフルエンザ脳症が注目されるようになった背景も、読者のコメントで知った。
　 1970年代以降、インフルエンザのワクチン接種は学童への集団接種が基本で、学校の体育館等で一斉に接種していた。
　 ところが副作用報告やワクチン無効論に押され、1994年に集団接種が廃止され、医療機関での個別接種に移行した。
　 以後の接種率は当然のように激減し、ワクチン製造から撤退する製薬会社が続出し、そうして1998年はインフルエンザの罹患者が激増し、小児の急性脳炎が相次いで報告されるに至ったというわけだ。
　そしてこれを契機に、重症化予防の観点から、再びインフルエンザワクチンの接種が見直されることになったのだそうだ。

　森喜朗の辞任から橋本聖子の後任就任に至るまで、東京オリンピック・パラリンピック組織委員会の会長人事は迷走に迷走を重ねた。
　森が「女性蔑視発言」をしたとして辞任に追い込まれ、女性の会長が誕生したわけだが、ではこの一連の事態は「女性の地位向上」のためになったのだろうか？　そんなはずはない。
　 むしろ「女尊男卑」だという意見が膨れ上がり、「女性の地位向上」のためには、公益にならない大きな分断を生んでしまった。
　森の辞任の経緯から、 後任選考の条件は能力や実績における適性はさておき、まずは何よりもジェンダー問題で内外の反発を受けない人物であるか否かが問われるという、実に馬鹿げた仕儀となった。
　IOC（国際オリンピック委員会）はなんと 「男女１人ずつの共同会長」 という狂った提案までしていたが、これはむしろ、より一層性別を意識していることになる。そんなこと言うんだったら、両性具有の人物を連れてきて会長職に据えればいいじゃないか。
　玉川徹などは、組織というものは誰がトップになっても機能するようにしておくものなんだから、次の会長には実績は要らない、女性という性別があれば誰でもいいと言い放った。それこそが女性差別だということもわからないほどの馬鹿なのだから、どうしようもない。
　実際には五輪組織委員会の会長は、IOCのバッハ会長はもちろん、首相や全国の知事、有力国会議員やスポンサーなど、あらゆる方面との折衝を行うため、根回しやコネクションの力がものすごく必要であって、誰でもいいから女を据えればいいなんて簡単な職務ではない。
　 森の交渉力は、自民党の五輪相経験者が 「1年しか総理をしていないのに、外交関係は20年分ぐらいの影響力がある」 と評価したほどだった。
　誰でもよければ志望者がすぐ手を挙げるはずだが、そういうものではないし、実際に立候補する者もいない。それで森は、後を託せる能力と実績のある人物として、川淵三郎に後を頼もうとしたわけだ。
　ところが、それにも関わらずマスコミがこれを 「密室人事」 だと騒ぎ、大衆がそれに乗っかって叩き潰してしまったのである。
　こうして、大会開催5か月前になって、組織委会長を白紙から選び直すという、ありえない事態となった。
　そしてここでマスコミは 「透明性を確保せよ」 の大合唱を行った。
　 組織委はその声におもねって、男女4名ずつの理事による「候補者選定委員会」なるものを立ち上げ、必死で体裁を作って見せた。
　しかも、その会合では誰を候補とするかという個人名を出すのではなく、 まず会長にふさわしい人物に求められる資質を5点発表して、これに合う人物を考えるなどと言い出した。
　そんなことを言うのなら、「候補者選定委員会」のメンバーの選定方法そのものが不透明なんだから、まずは候補者選定委員を選定する選挙から始めなければならないはずだ。
　 あまりにも幼稚に「透明性」なんてものを金科玉条に掲げていけば、民主党政権時の「事業仕分け」とそっくり同じ学級民主主義に嵌りこんで、中学2年生レベルに落ちてしまうしかない。
　 そして、結果的に選ばれた会長が橋本聖子なのだから、もう馬鹿の度合いがぶっ飛んでいる。
　橋本聖子が7年前、選手団長を務めたソチ五輪の打ち上げパーティーで酒に酔い、フィギュアスケートの高橋大輔選手に無理やりキスをしたことは、誰でも知っている。
　わし自身としては、本当はこんなセクハラなど、大したことではないと思っている。
　 だが男女平等を「理念・原理主義」にしているリベラルの者たちは、それでは済まない。
　森喜朗の場合は言葉だけの問題で、被害者もいない。しかも、発言そのものは問題でもなかったのに、マスコミが「女性蔑視発言」にでっち上げて騒いだだけだった。 ところが森は撤回しようが謝罪をしようが許されず、問答無用で会長職を追われてしまったのである。
　 その後釜が、地位的に上司に当たる女性からの「キス強要」という、明らかな被害者のいるセクハラ＆パワハラをやった女なんてことが、許されるだろうか？

　何かに「怒り」をぶつけるにしても、「優先順位」というものがある。
　それは「公」のための怒りなのか？　単なる「私憤」で、「八つ当たり」や「憂さ晴らし」なのではないか？
　怒るべきものに対して、然るべきボルテージの怒りを向けているかどうかが大事なことなのだ。
　今は、森喜朗の「女性蔑視発言」が日本中の怒りの的となっている。
　東京オリンピック・パラリンピック（以降「東京五輪」と略す）組織委員会会長の森は今月3日、日本オリンピック委員会（JOC）の会議で、JOCが女性理事の割合を増やす方針であることについて 「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」 などと発言。男女平等を推進する五輪精神に反するとして猛批判を浴びた。
　森は翌4日に記者会見を開いて発言を撤回・謝罪したが、それが全く謝罪になっておらず、さらに火に油を注いで大炎上となり、収拾がつかない状態になってしまった。
　会見翌日・5日の朝日新聞は社説で 「森会長の辞任を求める」 と題して、明確に辞任を要求。
　毎日新聞社説は 「五輪責任者として失格だ」 、東京新聞社説は 「五輪の顔として適任か」 という題で、直接的な「辞任」の語はないものの、明らかに辞任を求めている。
　日本経済新聞社説も 「撤回することは当然だが、それだけですむことではないだろう」 と書いた。もちろんこれも「辞任」を示唆したものだろう。
　さらに翌6日には読売新聞社説が 「発言の影響を踏まえて、身の処し方を再考すべきではないか」 と、これまた辞任を示唆した。
　そして産経新聞社説は、 「問題の根本を分かっていない」「角が立つ物言いを、世間が受け入れたわけではない」 と森を厳しく非難した上で、 「森氏がトップに立つことが開催機運の障害となっている現実を、組織委は自覚してほしい」 と、組織委に対して暗に森の解任を求めている。
　かくして、全国紙・東京紙6紙すべてが社説で森の会長辞任もしくは解任を求めるという、尋常ではない状況が出現してしまった。その他の地方紙も、間違いなく辞任要求一色だろう。
　 確かに森の発言は何の根拠もなく、ただ化石化したような男尊女卑感覚だけで言ってる、ろくでもないものだ。その発言を擁護するつもりもないし、女性が憤慨するのもわかる。
　しかし、それでもあえて言いたい。これが、そこまで怒らねばならない問題なのか？　犯罪だったのか？　新聞全紙が揃って袋叩きにするほどの不祥事だったのか？　それよりも、他にまだ怒るべきことがあるのではないか？
　もっと若くて影響力のある人物が言ったのなら非難してもいいが、83歳の森喜朗がいくら女性蔑視発言をしたところで、世の中がこれに影響されて、女性差別の風潮が強まるなんてことは決してない。
　森の発言なんか、 「また爺さんが時代遅れのバカなこと言ってるよ、もうあの歳で考えを変えるなんて不可能だし、どうせ間もなくいなくなる世代なんだから、せいぜい言わせとけ」 と、呆れて見ておけばいい程度のものだ。
　 そもそも人権問題を考えるのなら、森発言なんかより、新型コロナに関する「特措法」や「感染症法」の改正の方が遥かに大問題だ。
　特措法の改正で緊急事態宣言の前段階として 「まん延防止等重点措置」 が新設された。これにより 都道府県知事は、事業者に対して営業時間の変更などを命令でき、違反すれば20万円以下の過料となる。 また、 命令に伴う立ち入り検査も可能となり、拒むと20万円以下の過料となる。
　しかもこれは緊急事態宣言と比べて発動要件が極めて曖昧で、政府の主観的判断に委ねられているといっても過言ではない。 解除基準も法律上、なきに等しい。 また、強制力の伴う命令ができるにもかかわらず、 国会の承認決議は必要なく、国会への報告も明記されていない。  つまり国会の歯止めは皆無なのだ。
　さらに期限は「最長6カ月」だが、何度でも延長を繰り返すことが可能で、 事実上期間の歯止めもない。
　 感染症法改正では、入院を拒否した場合は50万円以下の過料、濃厚接触者の調査を拒否した場合は、30万円以下の過料が定められた。
　改正案にあった刑事罰ではなく、前科のつかない行政罰になったとはいえ、罰則に変わりはない。罰則による人権制約を正当化する根拠はなく、感染者の基本的人権を脅かす点では同じである。
　しかもこれにより 強制的に入院させられる人は、長期入院になれば解雇の不安もあり、非正規やフリーランスならば無収入になるが、そのような場合に対する補償措置は何もない。
　特措法、感染症法ともに私権を制限する内容であるにもかかわらず、国会で徹底的な議論が行われることもなく、わずか4日間の審議で成立してしまった。
　 明らかに基本的人権の無視であり、これに怒らなければ、人権問題についてモノを言う資格はない。
　ところが、「リベラル」を自称しているはずの朝日も毎日も東京新聞も、これにはちょっとばかり懸念を示した程度で、森喜朗に対してぶつけている怒りに比べれば、何も怒っていないにも等しい。
　そもそも、緊急事態宣言自体に対しては、なぜ誰も怒らないのだろうか？

　2020年の東京オリンピックに向けて新築される新国立競技場の建設計画が白紙に戻された。
　安保法制の衆議院強行採決によって支持率が急降下した安倍政権が、人気取りのためだけに打ち出した行きあたりばったりの政策ではあるが、とにかくあの馬鹿げたデザインの競技場が建たなくなったことだけはよかった。
　イラク出身の女性建築家、ザハ・ハディドによる奇妙で巨大すぎる競技場のデザインに対しては、早くから反対の声が上がっていた。
　平成25年（2013）8月に世界的建築家・槇文彦氏が最初に反対意見を表明、これを受けて当「小林よしのりライジング」でも同年10月1日配信のVol.56で「新国立カブトガニ競技場の異様」と題して徹底批判を行った。
http://ch.nicovideo.jp/yoshirin/blomaga/ar357454
　それから2年近くを浪費し、オリンピック開幕まであと5年というギリギリのところでようやくの計画見直しとなったわけだが、問題とされるのは建設費がかかりすぎるという点ばかりである。
　わしは、 隣接する明治神宮外苑の歴史的景観が破壊されることを第一に問題視したのだが、そういう意見はほとんど考慮されていない。 これではたとえ計画が見直されても、安価で景観を破壊する競技場ができるだけということになりかねない。
　そこでもう一度、近代建築物と歴史や文化、環境についての問題に立ち返って考えておきたい。
　Vol.56でも書いたが、 最初に反対の声を挙げた槇文彦氏は 「建築物はそれ単体で存在するものではなく、周囲の環境と調和し、人々に愛されるものでなくてはならない」 と主張している。
　今回の場合は、明治神宮が作られた経緯や、人々が守り愛してきた景観に対する理解は不可欠である。
　 だがザハ・ハディドのデザインは、歴史や伝統文化といったものとは全く無縁、というよりむしろそれらを敵視している。彼女は明治神宮の歴史的経緯も知らないし、現地を訪れたことすらない。
　ザハ・ハディドは、「現代建築における脱構築主義の旗手の一人」だという。「脱構築主義」とは、特定の形式や先入観（イメージによる把握）等々を解体し、既知と未知の世界のエッジに挑戦するとかいう思想なのだそうで、特定の何かに似ているようなデザインは絶対にしないのだそうだ。だから、たとえそのデザインが「自転車のヘルメット」や「宇宙船」や「カブトガニ」のように見えたとしても、それは「偶然」でしかないという。
　これを聞いてわしは、今どきポスト・モダンか？　今どき「あらゆる意味から逃げろや逃げろ」か！？　と思ったものだ。そもそも人間に、全く何にも似ていない、一切の意味がないデザインなんてものが思い浮かぶのだろうか？
　 そうしたら案の定、例の新国立競技場のデザインにも、ある特定のモチーフがあるのではないかという話が囁かれ始めた。
　 なんと、それは、女性の性器だというのだ。
　デザインは途中で予算を圧縮するために修正されたが、最初のザハ案のデザインは、上空真正面からの図では、こういうものだったのである。

　 あわや明治神宮外苑の隣に、おまんこスタジアムを建設するところだったのか！？
　問題になった総工費950億円のキールアーチは、つまり小陰唇だったのか？　950億円の小陰唇……！？
　実は、ザハ・ハディドは以前にも似たようなデザインの問題で物議を醸している。

　世代論は意味ないと思っていたが、それはあくまでも例外がいるし、上の世代が下の世代を理解できずに、批判したり、説教し始めるからである。
　だが、やはり世代の経済状況や風潮に、人格が影響されていることはあるようだ。
　 最近は「草食系」とか「さとり世代」という批判が若者に向けられているが、物欲・性欲が少ないのが、資本主義にとって不都合だからである。
　トヨタがAKB48に関わりだして、全国・各県からの応募で選出された少女たちで「チーム8」を作り、そのスポンサーになるという企画が発表された。
　これは車離れした若者たちに関心を持たせて、国内市場の開拓に力を注ぐ必要からだろう。
　果たして「 さとり世代 」に物欲が芽生えるか？
　だがわしは「 バブル世代 」よりも、「さとり世代」の方が好感を持っている。
「バブル世代」の物欲の強さ、ブランド趣味、派手さ、金銭欲の強さ、マニュアル主義にはうんざりさせられたものだ。
　そのような風潮に天罰を下そうと描いた『マル誅天罰研究会』は人気が最下位になって打ち切り、数年後『おぼっちゃまくん』でバブルを皮肉って大ヒット、雪辱を果たした。
　わしが大学生の頃は、上の世代から「 三無主義 」とか「 シラケ世代 」と言われていた。
　 学生運動をやっていた「団塊の世代」からは、わしの世代は「無気力・無関心・無責任」の三無主義に見えていたらしい。
　わしは内ゲバで殺し合いまでしていた学生運動の世代を、高校生の頃、テレビや新聞で見ていて、馬鹿にしていた。
「学問とは何か？」とか、「大学とは何か？産学共同体でいいのか？」とか、教授陣に詰め寄る学生たちの甘えはアホらしくて見てられないと思った。
　自分で考えろ！大学なんかやめちまえ！と思っていた。
　だから大学に行く気はなかったのだが、漫画家になるためにも読書が必要だと担任の先生に説得され、進学することにした。
　 大学では政治には一定の距離をとり、漫画家という自分の現場をとることを目指して、個人主義に徹していた。
　すると新聞や雑誌で、「三無主義」と批判されていることを知ったのである。
「 馬鹿野郎が！無意味に運動ばっかりして、どうせ卒業したら髪を切って体制側に寝返ったくせに！ 」それが団塊世代に対するわしの憤りだった。
　ところが同じ学部にマルクス主義にのめり込んでる男がいて、授業料値上げを撤回させる学生運動に誘われ、貧乏な友人のため、実はわしも貧乏だったこともあり、付き合いでデモに加わったり、学生運動の溜まり場に顔を出すようになった。
　そんな場所に可愛い女がいたので、好奇心が湧いたのだ。
　だがどうしてもヘルメットと顔を隠すタオルがダサくて嫌で、顔を出してたら大学のブラックリストに載ってしまうし、体育会の連中に殴られるのもあほらしいと思い、漫画家になるために進学した原点に戻ろうと決意して、運動の仲間とは決別した。
　それからは講義にも出席せず、毎日自宅に籠もって本を読み、カネが無くなったらバイトして、夜は女とデートしていた。
　そのときの読書と恋愛の体験が、プロの漫画家になってからの人生に影響を与え、政治への批判精神は漫画の中で開花してしまった。
『東大一直線』も『おぼっちゃまくん』も時代風潮への風刺であり、『ゴーマニズム宣言』はもっと政治に直結する作品となった。
　都知事選に立候補した人物で目立っている者の年齢を見ると、宇都宮健児（67）田母神俊雄（65）舛添要一（65）が「団塊の世代」だ。
　細川護煕（76）だけが小泉純一郎（72）と共に戦中生まれで敗戦後の時代に育っている。
　舛添が「 史上最高のオリンピック 」と言った時に気付いたのだが、いかにも高度経済成長のイケイケ感を体現した「団塊世代」の思考パターンなのだ。
　田母神が原発推進で、公共投資絶対でハコモノ推進の東京五輪を唱えるのも、いかにも「団塊世代」の思考である。
　宇都宮は違う雰囲気に見えるかもしれないが、実はマルクス主義的な、徹底的に弱者からの視点のみを重んじるところが、やはり学生運動が盛んだった「団塊世代」の申し子のような人格である。

「新国立カブトガニ競技場の異様」
　2020年東京五輪のメイン会場として、現在の国立競技場等を取り壊して建設される新国立競技場のデザインを見た時、即座に「なんじゃこりゃ？」と思った。
　これは自転車のヘルメットか？　宇宙船か？　 カブトガニか？
 
　これをデザインしたのは、イラク・バグダッド出身でイギリス在住の女性建築家、ザハ・ハディドである。何でも彼女は「 現代建築における脱構築主義の旗手の一人 」だそうだ。
　で、その「 脱構築主義 」とは何かというと、特定の形式や先入観（イメージによる把握）等々を解体して、既知と未知の世界のエッジに挑戦するとかいう思想なのだそうで、特定の何かに似ているようなデザインは絶対にしないのだそうだ。
　だから、たとえこのデザインが「自転車のヘルメット」や「宇宙船」や「カブトガニ」のように見えたとしても、それは「偶然」でしかないんだそうだ。
　 今どきポスト・モダンか？　「あらゆる意味から逃げろや逃げろ」か！？ 　
　わしは80年代の昔懐かしい感覚がしてしまうのだが、若い人が聞いたって「中二病か？」と揶揄するんじゃなかろうか。
　歴史も文化も破壊し尽くされたイラクからヨーロッパに逃れ、世界を舞台に個人の実力だけを頼りに生きてきた人がそういう思想に嵌るというのもわかりやす過ぎる構図であるが、それはこの際どうでもいい。
　 ここでは、このデザインコンセプトは歴史や伝統文化といったものとは全く無縁、というよりむしろ敵視しているということだけ確認しておきたい。
　新国立競技場のデザインは国際的に公募が行われ、コンペの結果決定されたのだが、そもそも公募のあり方自体に問題があったのではないかと指摘されている。 というのも、その応募資格が次のような、とんでもなくハードルの高いものだったからである。
応募者の代表者若しくは構成員が次のいずれかの実績を有する者であること。 
① 次のいずれかの国際的な建築賞の受賞経験を有する者
1） 高松宮殿下記念世界文化賞（建築部門）
2） プリツカー賞
3） RIBA（王立英国建築家協会）ゴールドメダル
4） AIA（アメリカ建築家協会）ゴールドメダル
5） UIA（国際建築家連合）ゴールドメダル
② 収容定員 1.5 万人以上のスタジアム（ラグビー、サッカー又は陸上競技等）の基本設計又は実施設計の実績を有する者
　①で挙げられている賞は「建築界のノーベル賞」といわれるプリツカー賞をはじめ、国際的に権威のある賞ばかり。日本人受賞者は槇文彦、磯崎新、谷口吉生、伊東豊雄、安藤忠雄、SANAA（妹島和世＋西沢立衛）だけで、安藤忠雄はこのコンペの審査委員長だから、応募資格のある日本人は5組しかいない。
　あとは②に該当する、収容定員 1.5万人以上のスタジアムを設計した実績のある人だが、それもそんなにいるはずないだろう。 　最初から応募資格をここまで限っているのに、主催する「独立行政法人日本スポーツ振興センター」は公募の際に新聞全面広告まで出していた。
　①の賞のうち、高松宮記念、プリツカー、AIA、UIAの4つを受賞し、幕張メッセなどの作品で知られる 槇文彦氏 は、国際コンペは無名に近い建築家が歴史的建造物を作る可能性もあるという夢やロマンがあるべきだという理由から、このコンペには参加しなかったと語っている。
　その槇文彦氏が、決定した新国立競技場建設案に異議を唱えたエッセイが話題を呼んでいる。
　http://www.jia.or.jp/resources/bulletins/000/034/0000034/file/bE2fOwgf.pdf
　槇氏はまずこの決定案を見て、美醜や好悪の問題以前に、この狭い敷地にこんな巨大なものを建てるということ自体に疑問を持ったという。 建築物はそれ単体で存在するものではなく、周囲の環境と調和し、人々に愛されるものでなくてはならないからだ。
　「 巨大建造物は必ずしもそこに住むもの、通過するものにとって親しまれ、愛されるものであるとは言えないのだ 」と槇氏は言う。
　国立競技場は、道路一本を挟んですぐ明治神宮外苑に隣接している。そのためまず明治神宮の説明をしなければならない。
　 明治神宮は、未曾有の国難を乗り越えてきた時代の中心にあった明治天皇を永遠に称えたいとの思いから創建された。
　明治天皇の陵墓が遺言によって京都に作られることになったため、それならば御霊をお祀りする神社を建てたいという声が民間の側から澎湃として沸き起こったのである。
　場所については、富士山をはじめ、筑波山、箱根山などの景勝地が名乗りを上げたが、明治を記念するには、明治に首都となった東京に建てるべきだという意見が通り、代々木御料地に決まった。
　 しかし当時のその地は「不毛原野」であり、近郊の発電所などの煙害もあり、神聖さに欠けると懸念された。
　 そこでこの地を人の手によって神域にふさわしい鎮守の森にしようという、前代未聞の大プロジェクトが行われたのである。
　計画には西欧に留学した林学者たちの最先端の知見が投入された。 全国からは365種類10万本の樹木が寄付され、植樹は全国からのべ11万人の若者が上京し、ボランティアで行なった。そして、今では自然林としか思えないような豊かな森が作り上げられたのである。
　明治神宮はこの鎮守の森や社殿などがある「内苑」と、その東側に位置する「外苑」で構成されている。
　  
　外苑はプロ野球ヤクルト・スワローズの本拠地である神宮球場（正式名称は「明治神宮野球場」）などのスポーツ施設で有名だが、ここはれっきとした明治神宮の一部である。
　 外苑はスポーツ公園として作られたものではなく、本来の中心施設は明治天皇のご誕生からご葬儀までの人生と、その間の歴史的出来事を描いた80点の絵画を展示する「 聖徳記念絵画館 」（以下「絵画館」）である。
　この絵画館には、『江戸城開城談判』や『憲法発布式』など、誰もが歴史の教科書で見たことがある有名な絵画の実物が常設展示されている。
　そして、そのすぐ隣に今度建て替えられる国立競技場が位置していることを、まず上の地図で確認してもらいたい。
　青山通りから外苑に入ると見事ないちょう並木が続き、その焦点に絵画館が位置している。
　　  
　槇文彦氏は「 その姿に強い印象を受けないものはないであろう。特に周縁が闇に包まれ、絵画館の灯りだけが夜空に浮かび上がるその光景は、東京の数少ない都市景観の一つに数え上げてよい 」と絶賛する。
　これを見ると、神宮外苑がいちょう並木と絵画館を中心に設計されたことがよくわかる。
　 スポーツ施設は当初の計画にはなく、市民憩いの公園として整備していく途中で各スポーツ団体から陳情が相次いだため、「外苑創設の精神」に抵触しない範囲でということで受け入れたら、いつの間にか「軒を貸して母屋を取られる」状態になってしまったのである。

「世界の原発風刺画を断固支持する！」 　 「漫画に必要なのは、風刺と告発の精神である」 　手塚治虫は、そう言った。 　特にこの言葉を意識していたわけではないが、わしもデビューして37年、気がついてみれば風刺と告発の漫画ばかり描いてきた。 　いよいよ今週・9月26日発売の 『AKB48論』 （幻冬舎）も、ひたすら楽しげにAKB48を紹介しているように見えながら、実は「アイドル」を通して現代人の聖性への感覚や、消費者としての感覚、コミュニケーションや共同性の感覚を浮かび上がらせるように描いている。 　これもAKB48を通した現代社会の「風刺と告発」の漫画であって、編集者が考えた帯の文句は 「AKB48から現代の諸問題に照射した画期的日本論」 となっている。 　本当に威力のある風刺と告発の漫画を描いたら、それは決して万人受けする作品にはならない。必ず見て不快に思う者がいて、反発を始める。それは、描かれたくないことを描かれたと思った者たちである。 　フランスの週刊紙「カナール・アンシェネ」は、2020東京オリンピックと東京電力福島第1原発事故を風刺した漫画を2点掲載した。 　　　 　防護服を着たレポーターが「フクシマのおかげで相撲が五輪種目になりました」と言っている。そして奥には奇形の力士（？）の姿が。  　　　 そしてもう1点は、「五輪のプールはもうフクシマに」というタイトルで、防護服を着た人物が2人プールサイドに立ち、手にした放射線測定器からは警告音が鳴っている。 　日本国内では、この風刺画が不快だとして反発が広がっているというが、わしはこれを不快とも思わず反発も感じない。やはりこれも、見たくないもの、言われたくないことを描かれたと思った者が反発しているのだ。 　菅義偉官房長官は記者会見で「 東日本大震災の被災者の気持ちを傷つけ、汚染水問題について誤った印象を与える不適切な報道で、大変遺憾だ 」と述べ、在仏日本大使館を通じ、カナール・アンシェネ紙に抗議する意向を示した。そしてこの指示を受け、在仏日本大使館の藤原臨時代理大使が同紙のルイマリ・オロ編集長に電話で抗議したと報じられた。 　 これは、恥ずかしい！！ 　 菅は、日本政府は誇張やデフォルメが身上である「風刺画」に「不適切な報道」と文句つけるほど、文化に対して無理解・無教養であることを国際的に知らせたのである！ 　 しかもあの漫画の風刺対象は被災者ではない。原発事故を収拾できていない東電や、それなのに五輪を招致して喜んでいる日本政府の方である。 　 その程度のことも読みとれないほど、日本政府は頭が悪いということも、国際的に知られてしまったのだ！ 　 そして、政府が民間の出版物に対して抗議すれば、当然政府が表現の自由の制限・弾圧を目論んでいると捉えられ、日本はたかがこんな漫画ひとつ表現する自由もない国と思われかねない悪印象まで国際的に広めたのである！ 　これは国辱的行為である。 　カナール・アンシェネ紙の編集長はインタビューに対して「 謝罪するつもりはない 」と明言。 「 日本政府の反応に当惑している。問題の本質は東京電力の（汚染水などの）管理能力のなさにあり、怒りを向けるべき先はそちらだ 」「 風刺画をもう1度見たが、災害の被害者を侮辱するものではないと言える。ただし、日本当局と原発を運営する人たちを侮辱するものではある 」と話している。全くの正論である！ 　さらに編集長は「 フランスでは悲劇をユーモアによって扱うことができるが、日本ではそうではないようだ 」と言い、紙面でも「 集団ハラキリも考えたが、我々に過ちはないのでやめた 」と皮肉ったという。 　気になったのは「 大使館から正式の抗議は来ていない。パリの担当官が、福島がどれだけうまくいっているか説明の電話をかけてきただけ 」と言っていることだ。 　 どうやら在仏日本大使館は、さすがにこんなことで抗議したら恥をかくと判断したらしく、編集長には一応電話してお茶を濁しておいて、政府には「抗議した」と報告したようだ。 　やはり外務官僚は優秀だ。バカは政治家にはなれるが、外交官にはなれないのかもしれない。 　 本当に日本の国の名誉や尊厳を重んじているなら、安倍政権・菅官房長官をこそ批判しなければならないはずだ。 　ところがネトウヨ連中は、風刺画の方を非難している。しかも芸のないことに、言うことが韓国に対するヘイトスピーチと全く同じで、「 死ねよ、フランス人 日本から出て行け、ゴキブリフランス人 」だの、「 このド腐れフランスクズ雑誌が存続できないよう、徹底的に叩きのめせ 」だのといったものばっかりである。 　しかしフランスは特に反日というわけではない。パリは2024年のオリンピック招致を目指しているから、2020年がヨーロッパではなく日本で開催されることをむしろ喜んでいるほどだ。 　この風刺画は反日で描いたのではなく、 チェルノブイリ事故 を経験したフランス人から見れば、当然の反応にすぎないのである。 　 チェルノブイリ事故以降、脚や目の数が多い奇形の動物が数多く生まれ、そのショッキングな写真はヨーロッパでは大量に報道されて一般常識になっている。 　 しかしそういう写真は日本では徹底して封印されたため、その事実を知っている人すらほとんどなく（今ではネットでちょっと探せば見れるが）、両国の感覚の差はあまりにも大きい。 　ヨーロッパでは原発事故を風刺する際に腕や足が3本とか、目が3つという描写はごく普通なのだ。逆にこれを見てぎょっとする日本人の方が、現実に目を背けた、平和ボケで「お花畑」の甘すぎる認識だと思った方がいい。 　実際、今回話題になったカナール・アンシェネだけではなく、こんな風刺画は山ほどあるのだ。   　　　 　「ここの水は汚染されてるらしいよ」 　「え、何だと？！」 　 もしもチェルノブイリがあるウクライナで、事故の2年後にオリンピックを招致して浮かれ上がっていたら、どう思っただろうか？　 　おそらく日本人の多くも「異常だ」と思ったはずだ。 　 日本の国土面積はウクライナの6割程度しかない。そんな狭い国土にチェルノブイリと同じ「レベル7」の事故を起こした原発を抱え、事故の収束の目途も立たないのにオリンピックを招致して浮かれている日本の現状を異常と見る世界の目は、我々が思っているよりもはるかに多いのだ。 　海外の風刺画を見て、少しはそれを自覚した方がいい。 　　　 　これはフランス、ル・モンドに掲載されたもの。 　「 フクシマを忘れるための日本のオリンピック 」と書かれている。  　　　 　これはドイツの風刺画。防護服を着たオリンピックというネタは、とにかく多い。これらの漫画にも菅官房長官は抗議するのだろうか？ 　「被災者を傷つけた」という批判に対しカナール・アンシェネ紙の編集長は、そのような意図はないとした一方で、 もしそれで被災者が傷つくのなら、日本での購読者が「51人」しかいない同紙の漫画をわざわざ大々的に日本国内で紹介しなければいいのであって、悪いのは日本のメディアだと言っている。 これまた正論で、反論の余地なしである。