わしが出演したYouTube松田政策研究所チャンネルの動画「特番『男系維持はできないのか？皇位継承問題を小林よしのり氏に問う』」が5日に配信され、4万1千回以上再生されている。
　https://www.youtube.com/watch?v=--PB81TIPj8
　もともと松田政策研究所代表・松田学氏の持論は「男系維持」であり、動画の説明欄でも
「男系継承を守っていくためには、女系天皇容認論者の主張をよく把握した上で、十分な理論武装をしておく必要があると考えられます。今回、女系天皇容認論者として知られる小林よしのり氏との対談番組を配信するのは、そのような趣旨も踏まえてのものであり、当チャンネルとして女系天皇論を推進することを意味するものではありません」
と断り書きをしている。支持者が男系論者ばかりだから、わしを出すにはあらかじめそう釈明しておかなければいけないのだろう。
　だがそれでも、議論のためには反対意見もよく聞かなければならないと、反発も承知でわしを呼び、あえて自分の主張はせずに聞き役に徹した松田氏の姿勢を評価しておこう。
　動画の前半は小室眞子さん・圭さんバッシングの批判で、17分30秒あたりから25分ほど皇位継承問題を話しているが、わしはここで徹底して「リアリティ」にこだわっている。
　今の皇室には、次世代の皇位継承資格者は悠仁さまだけで、このまま女性皇族が結婚して民間人になっていけば、将来の皇室は悠仁さまたったおひとりになってしまう。
　悠仁さまが結婚され、男の子が何人も出来るという「神風」が吹かない限り皇室は存続できないが、 「神風頼み」など絶対にできない！大東亜戦争も最後は「神風頼み」で負けたのだから。
　そもそも、男子が産まれなかったがために適応障害になってしまわれた雅子さまのケースを知りながら、それでも自分が男子を産まなければ皇室が消滅するというとんでもない重圧を負うことを覚悟して、悠仁さまと結婚する女性が現れるだろうか？
　 もともと「男系継承」は「側室」とセットで、これが両翼となって維持されていた。側室が欠けて片翼になったら墜落するしかないのだ。
　男系が伝統というなら側室も伝統であり、大正天皇が事実上側室をやめ、昭和天皇が制度上も側室を廃止した時点で、男系の伝統も終わったのである。
　 男系派は、旧宮家系の男系男子国民を皇族にするよう主張しているが、そうするには皇室典範改正が必要で、それには対象となる当事者が必要だ。
　いない人のために法律を変えることなどできないのだから、 まずは新たに皇族となるべき旧宮家系の男系男子とはどういう人か、国民に紹介して典範改正を訴えなければならない。
　それをせずに、ただ「当事者はいる」と言うだけでは 「いるいる詐欺」 である。ネッシーやビッグフットや宇宙人が「いるいる」と言っているのと同じだ。
　しかも、男系男子は1人では足りない。確率的には4つの宮家が必要だというから、それなら4人必要となる。
　 今までの国民としての身分、職業、家族、人間関係の全てを捨てて、皇族になる人が4人もいるだろうか？
　さすがにそんな人はいないとわかってくると、櫻井よしこらは旧宮家系の「子供」を宮家の養子にするという案を言い出した。
　だが、自分の子供を養子に差し出す親がいるわけがないし、子供も親から離れて自由も人権もない所に行きたくもなかろうし、もし強制などしたら完全な人権侵害で、憲法違反になる。
　 しかも養子を受け入れる宮家もなくて、養子になる側、養子をとる側、両側からいないのだ。
　すると今度は、櫻井らは廃絶した宮家に「家族ごと」入ってもらうという案を言い出したが、これはかつて竹田恒泰が言っていた説である。

　小室眞子さん、圭さんが2021年10月26日に結婚された。
　圭さんの母親の金銭トラブルが報じられて以降、週刊誌は毎号のようにバッシング記事を掲載し、ネット配信記事のコメント欄には読むに堪えない罵詈雑言がこれでもかと書きこまれた。一方、尊皇心があると自認する自称保守派もまた、バッシングを繰り返している。ここ数ヵ月、彼らは何を言ってきたか？　果たしてそれは本当に尊皇心の発露なのか？　自称保守派の人々の発言を徹底的に見ていきたい。
■上から目線をやめられない男たち
「自称保守論壇ムラ」に生息する典型的なタイプが、「歴史」「伝統」を持ち出して皇室のことに口出しする人々だ。圧倒的に男性が多く、ほとんど例外なく「上から目線」である。何を根拠にそう思っているのかは不明だが、自分は皇族の誰よりも皇室のことがわかっていると信じて疑わない。
　こういう根拠なき上から目線タイプは、「皇室を敬愛しているからこそ、あえて言うのだ」というスタンスを崩さない。
　かつて評論家の加瀬英明は、「皇太子殿下に敢えて諫言申し上げます」と題して、皇太子殿下（当時）の「人格否定発言」を 、「御皇室を尊崇する一人として、殿下の御発言はその御位にふさわしいものではなかった、と思う」 と批判している（『WiLL』2005年2月号）。尊崇すると書いておきながら、 「御皇室のありかたは、御皇室の方々が考えられるべきものではない。（中略）国民が決めることである」「天皇、皇后両陛下は、なるべく静かになさっていらしていただきたい」 とのたまうのだから、開いた口が塞がらない。
　このタイプで最近の典型例は、著作家の宇山卓栄だ。彼は次のように書いている。
（眞子さま、圭さんの）結婚に反対すると、皇族のなさることに口を出すとは、不敬ではないかと言う人がいます。このような人は 皇室の御意向に黙って従うのが忠義であると勘違いしている のです。 「ならぬものはならぬ」と諫言することが真の忠義 です。
（『WiLL』2021年11月号）
　呆れてものも言えない。「ならぬものはならぬ」とは、会津藩の「什の掟」に使われていた言葉だ。「年長者を敬え」「嘘をつくな」「卑怯な振る舞いをするな」などと、年長者が藩士の子供たちにあるべき姿を説いて、最後に「ならぬものはならぬものです」と、言い訳やごまかしを許さない強い言葉で締めくくられる。
　つまり宇山は、自分こそが敬われるべき年長者であり、道理のわからない子供（＝皇族）に正しいことを教え諭すぞと言っているに等しい。何という思い上がりか。不敬以前に不遜である。
　そのくせ、眞子さまの結婚に際して、天皇皇后両陛下にごあいさつをされる「朝見の儀」、一般の結納にあたる「納采の儀」が行われなかったことに対し、 「天皇陛下も秋篠宮殿下も、この結婚を認めていない。これこそが正式な皇室の御意」 だとして、結婚に祝意を述べる人々を 「皇室の意に逆らってもよいと考えているのか。それこそが不忠・不敬ではありませんか」 と述べている。
　言っていることがムチャクチャだ。自分にとって都合のいいことは「御意」で、都合が悪いことに対しては諫言の士を気取るのだからタチが悪い。我こそが真の忠義、我こそが真の尊皇派。でもそれって突き詰めると、結局は自分勝手、自己満足でしかない。
　もう一つ見逃せないのは、宇山は、 「こんな不当な結婚を認めないということを、 結婚後も言い続けなければなりません 」 と記していることだ。それが 「国民にできる、せめてもの良識の表明」 だと言い切っている。
　本気か！！！　結婚して皇籍を離れた眞子さんは一般人だ。その人に向かって、生涯「結婚は認めない」と言い続けるのか？　良識なんてとんでもない、狂気の沙汰だ。「ストーカーは犯罪です！」とムラの仲間は必死で教えてやるべきだ。
　この粘着気質は、「御忠言シリーズ」を書いた評論家の西尾幹二を彷彿とさせる。西尾は13年前、「これが最後」と言いながら、5回にわたって皇太子殿下（当時）の「人格否定発言」への批判と雅子さまの悪口を雑誌に書き続けた。タイトルだけ列記しておこう。
「皇太子さまに敢えて御忠言申し上げます」 （『WiLL』2008年5月号）
「皇太子さまへの御忠言　第２弾！　皇族としての御自覚を」 （同6月号）
「これが最後の皇太子さまへの御忠言」 （同8月号）
「もう一度だけ皇太子さまへの御忠言」 （同9月号）
「皇太子さまへの御忠言　言い残したこと」 （同10月号）
……しつこい！！
■勉強不足を思い込みでカバーする女たち

　厚生労働省のサイトには『薬害を学ぼう　どうすれば防げるのか？　なぜ起こったのか？』という薬害教育のサイトがある。
　一般国民向けに制作された、日本の薬害の歴史や被害者の声などを掲載した教本が掲載されているほか、中学生向けの薬害教育教材や、指導の手引きまで配布されている。
　
　 薬害教育副教本「薬害を学ぼう」より
　私の記憶にあった薬害事件は、「薬害エイズ」「薬害肝炎（C型肝炎）」「薬害イレッサ（抗がん剤）」「サリドマイド」ぐらいだった。だが、厚労省の教本を見ると、1950年頃からのたかだか50年間で、国が認めた薬害事件だけでもこんなにあったのかと驚く。
　掲載されていたものから一部をさらに掘り下げて、当時の記録や論文などを調べてみた。その内容も盛り込みながら紹介したい。

●1948年／ジフテリア予防接種による健康被害
被害者：924人（死亡83人）
製薬企業のミスが原因で、ジフテリアの毒素が残っていたために、乳児83人が死亡。

　この薬害は、GHQが占領中の日本の衛生状態を嫌い、日本政府にジフテリアの予防接種対応を求めたことに始まる。
　表向きは、日本国民の健康のための伝染病政策とされていたが、のちに発見されたGHQの文書では、 上陸米軍の中でのジフテリア発生率が予測を超えていることに驚愕し、米軍兵力維持のために、日本人に対して無差別予防接種を提起していた ことがわかっているという。
　GHQは性急な実施を要求したが、日本では薬の製造が整わず、厚生省は夏のチフスの流行などを理由に、約2年間、何度も実施の延期を説明。1948年になってやっと接種する体制が整ったが、この時すでに日本では、終戦後の栄養状態の回復とともにジフテリアは急激に減少しており、流行は沈静化していた。
　だが、厚生省は、GHQの指令に従ってジフテリアを含む12疾病の予防接種を義務化。接種を行わないと罰金3000円（現在の貨幣価値で30万円）を科すという強力な強制接種法を施行し、子どもたちに対して強制的に接種がすすめられることになった。
　先駆けとなった京都府では、1948年10月21・22日に第１回、11月4・5日に第2回の接種が行われた。第2回の接種を受けた15,561人の中で、接種箇所が腫れあがり、発熱する子どもが出はじめ、その後、腕全体が腫れあがり、紫色になった注射局所を中心に、やけどのような水疱ができるという患者が600人以上にまで急増。乳幼児68人が死亡した。
　11月5日からは、島根県で接種が開始されたが、京都からの「接種見合わせ」の電報を受けて中止。ところが、「死ぬ心配はない」という楽観コメントがあったことや、厚生省から、被害が起きたロットナンバー以外のものを使えという指示があったことから再開されてしまった。
　実際には、厚生省が示した以外のロットにも毒性があり、島根県内で300人以上の被害者が出て、16人の乳幼児が死亡した。
　
　製薬会社の製造過程や厚生省の検査がずさんであったこと、被害発生後の現状把握や指示があまりに雑であったこと、そこには、アメリカの要求に従って、子どもたちに強制接種していくと決めていた、つまり 「接種ありき」で推し進めていた という背景がある。
　しかも、日本ではすでに下火になっていた感染症なのだから、健康であれば不要だった注射を、わざわざ乳幼児に打って殺したわけだ。
　予防接種をめぐるアメリカとの力関係が、GHQの時代にスタートしていたことに、暗澹とした気持ちになる。
※国が認めた被害者数は冒頭の通りだが、複数の記録を突き合わせると、死者84人、被害者1000人以上、後遺症など不明となる

●1953年～1970年／キノホルム製剤によるスモン薬害
被害者：1万人以上
整腸剤キノホルムを服用することで、スモンと呼ばれる神経障害を発症する人が多数。企業が製造を停止するまで大勢が被害に遭った。

　1955年頃から、下痢などが続いたあと、足の感覚がなくなる、しびれる、重症の場合は麻痺して歩けなくなる、目が見えにくくなるなどの症状をきたすスモン患者の集団発生が見られるようになった。
　なかでも埼玉県戸田での集団発生は、東京オリンピックのボート競技の予定地であったこともあり、「戸田の奇病」と報道され、世間の関心が高まった。

　10月20日（水曜）に放送されたNHK『クローズアップ現代+』では、mRNAワクチンの接種後死亡と副反応について取り上げられた。
　番組では、今年5月に死亡した91歳女性「れいこさん」の甥を取材。毎週出歩くほど活発な女性だったが、自宅で心肺停止の状態で見つかったという。遺品整理のために、れいこさんの自宅を訪れた甥は、居間にあったカレンダーを見て、死亡したのはワクチン接種の翌日だったと知る。
　ワクチンと関係があるのではないかと気になった甥は、自分で情報を集めるようになり、厚労省の公開資料に行きつく。だが、接種後死亡リストに掲載されていたれいこさんの欄には、たった1行 「γ（ガンマ）／情報不足で因果関係は評価できない」 としか記されていなかった。
　さらに、他の死亡例についても見てみると、 1190人のうち「評価不能」とされていた人は、99.3％にのぼっていた ことに気が付いたという。
　甥は疑念を語る。
「本当に調べているのか？　何を調べた結果、因果関係は評価できないと言っているのか」
「『γ（ガンマ）』という記号1つで受け入れろというのは、無理です」
　自宅で亡くなった場合、事件性がないと判断されれば解剖されることはなく、れいこさんも解剖されないまま火葬されていた。
　さらに法医学の世界では、たとえ解剖しても、死因を特定することはできても、それがワクチンによるものかどうかを調べることは難しく、世界的にもそのような検査手法は明らかになっていないという。
　そこで、アメリカでは、 接種後に出た症状との因果関係を統計的に検証するシステム「VSD（ワクチン安全データリンク）」 が運用されているという。
「VSD」は、1990年にCDC（米疾病対策センター）が設置したもので、全米各地の9つの病院グループが参加し、およそ1200万人の医療データが日常的にほぼリアルタイムで集められているらしい。
　CDCのwebサイトで「VSD」について調べてみると、拠点となっている病院が、西海岸の高所得者層の住む地域などを中心に、ごく一部でしかなかったので、思わず「これだけ？」と驚いたが、そもそも1人1人に出た症状について調べるものではなく、新型コロナ発生以前から蓄積されている医療データ全体から、ワクチンを接種した人と接種していない人とを比較して、統計的に因果関係を調べるシステムだという。
　
　 VSDに参画している全米の病院グループ（CDCサイトより）
　素人ながら浮かぶ疑問は、「統計」ということは、一部少数の人に起きる死亡や、非常に重篤な副反応、不妊や流産などについては、いくら当初から疑念の声や、本人・家族の実体験から察したことが訴えられていたとしても、長い期間をかけて大勢の犠牲者を出しつつデータを集めてからでないと、 「まだ、因果関係があるとは判断できない」 としか言えないのではないかということだ。大規模統計はもちろん必要だが、やはり同時に、死者や症状が出た1人1人に対して、真剣に対応することも必要だと思う。
　ただ今回の『クロ現+』は、 「VSD推し」 というテーマがあるようで、「日本版VSD」を構築しようと奮闘している日本の研究者を取り上げていた。日本では、自治体などが個人情報の提供に難色を示すケースが多いため、アメリカと同じ仕組みを作るのは難しいらしい。
　番組では、「VSD」によって、心筋炎が指摘されたという点が報じられた。
　ファイザーやモデルナのワクチンを、受けた人と受けていない人とを比較すると、10代や20代の若い世代では、ワクチンを受けた人のほうが発症数が高かったという。
　接種後に胸の痛みを訴えたアメリカ人の若者がインタビューに応じ、「VSD」のおかげですぐに心筋炎とわかり、治療体制も整っており、無事に回復できたなどと語り、だから安心だという話になっていた。
　番組全体から 「軽い心筋炎が起きる可能性はあるけど、すぐ治せる準備ができているから大丈夫！」 というムードが醸し出されていたが、私はここに逆に不信感を持った。
　 今年8月6日のCDCからの発表では、ファイザーのワクチンを接種した12～17歳に発現した副反応9,246件のデータを解析したところ、 9.3％が心筋炎を含む「重篤な副反応」だった とされていたからだ。 （※詳細は、第227回「若者、子どもにワクチンを打ってはいけない～心筋炎・心膜炎について」を参照のこと）
「軽い心筋炎」なら、たしかに「軽い」のかもしれないが、死者もいるし、ICUに運び込まれ、一命をとりとめても、その後、重い後遺症を抱えて生涯を過ごすことになる若者もいるのだ。
　また、『クロ現+』は「VSD」しか取り上げなかったが、このシステムの前提となっているのは、同じく1990年に創設され、CDC（米疾病対策センター）とFDA（米食品医薬品局）が管理している 「VAERS（ワクチン有害事象報告システム：https://vaers.hhs.gov）」 だ。
　全米の医療機関や医師、または症状に見舞われた本人が、ワクチン接種後に起きた有害事象を報告するためのオンラインシステムで、報告数は、年間40,000～50,000件。比較的迅速にシグナルを検出することができ、「ごく稀」と言われる有害事象も検知することが可能で、さらに誰もがデータを閲覧することができるという仕組みになっている。
「VSD」が全体の統計なら、「VAERS」は1人1人の報告から、安全性の問題を早期発見するものと言える。
　ただ、この「VAERS」単独では、 「報告者のバイアスがかかっている」「データが不完全な場合がある」「関係のない報告もすべて受理されている」「接種者・未接種者の比較ができない」「因果関係の検討ができない」 などの欠点があるため、「VSD」などが創設されて、補完しつつ運用されているわけだ。
　では、「VAERS」では、アメリカのワクチン有害事象はどのように報告されているのか？

　第101回「ゴー宣道場」は10月10日、岡山で「女性天皇・女性宮家は不可能なのか？」をテーマに開催された。
　岡山での開催は昨年3月以来2回目で、今回の応募者数は前回の倍にも及び、新規の参加者は20％強、大盛況といえる結果となった。
　参加者の応募受付期間は7月20日から8月17日までで、この間の社会はオリンピック・パラリンピックとコロナのデルタ株感染拡大の話題に染まり、皇室にはほとんど関心が向いていないような状態だったため、一時は会場が埋まるかどうか心配になった。
　だが、さすがに「ゴー宣道場」に関心を持つ人たちはそこまで世間の空気には左右されないようで、締切が近づくにつれて急速に応募者が増えたのだった。
　とはいえ、まだ世間の興味はコロナ禍にあり、そんな中で皇室をテーマにしても一般的には注目されないのではないかと思っていたのだが、開催間近となったところで、コロナは急激にピークアウトして話題がしぼんでいき、それと入れ替わるように小室圭氏の帰国、眞子さまの複雑性PTSD公表で、一気に皇室関連の話題で世の中は騒然となった。
　結果的にはこれ以上ない、絶好のタイミングでの開催ということになったわけで、やっぱり「ゴー宣道場」、何か持ってる。
　会場では、眞子さまと小室氏に対して「誹謗中傷した者一覧」をホワイトボードに書き出してもらった。記録として、その人名一覧を転載しておこう。
岩田太郎　高橋真麻　竹田恒泰　亀山早苗　小田部雄次 安積明子　辛酸なめ子　清原博　加藤綾子　デーブ・スペクター 河西秀哉　アンミカ　山下晋司　牧嶋博子　窪田順生 宇山卓栄　山口真由　神田修一　宮下純一　篠田博之 青沼陽一郎　木村盛世　北原みのり　宮西憲春　片岡珠美 竹内久美子　おぎやはぎ小木　高岡達之　橋本琴絵　吉川美代子 篠原常一郎 　もちろんこれでもほんの「氷山の一角」であり、芸能人・著名人ではむしろ「擁護した人」を見つける方が難しいのではないかという気さえする。
　また、この一覧の中には、自分が誹謗中傷していたことを「なかったこと」にして、今ではシレっと擁護に回っている者もいる。
　岡山の公論サポーター有志諸君は、さらにそれぞれの誹謗中傷発言についての詳細な資料までまとめてくれたのだが、あまりにも膨大なので、これにひとつひとつ批判していったら、とてもじゃないがライジングに収まる分量では済まなくなる。
　そこで今回はこれらすべてのバッシングに共通する、根本的な問題を指摘して批判を加えることにする。
　第一に指摘すべきことは、眞子さまら皇族に対するバッシングをやっている連中は、 「天皇や皇族の方々には反論権がない」 ということすら知らないバカどもだということだ。
　天皇・皇族は、名誉毀損や侮辱を受けても事実上、告訴はできない。刑法には一応 「天皇・皇后・皇嗣などの場合は、内閣総理大臣が代わって告訴する。その他の皇族は国民と同様に自ら告訴する」 とは書かれているが、この条文通りに告訴が行われたことはかつて一度もないのだ。
　高森明勅氏が紹介していたが、政府の見解は、こういうものだそうだ。
｢皇族という御身分の方が一般の国民を相手どって原告・被告で争われるというようなことは、これは事実問題としては考えさせられる点が非常に多いですから、まああまりないと思います」
（昭和38年3月29日、衆院内閣委員会での瓜生順良宮内庁次長の答弁）
　 これはつまり、皇族は事実上「告訴できない」と言っているに等しく、天皇・皇族を名誉毀損や侮辱から守る法的措置が、実際には何も存在していないということを意味している。
　もちろん問題は法的措置に留まるものではない。それならば皇族が一般国民を相手取って、言論を用いて争うことだって「考えさせられる点が非常に多い」ことになるのは当然で、もし皇族が国民と泥仕合の論争をやろうものなら、皇族の品位が大きく汚されてしまいかねないということも、重く考えなければならなくなる。
　 つまりは、皇族は法的のみならず、言論においても一切の反論権はないのである。
　 皇室バッシングをやっている連中は、反論権のない人を誹謗中傷しておいて、さらに 「なぜ批判に対して、何も説明しないのか」 と責め立てる。
　やろうとしたってできない反論を求めておいて、「なぜ反論しないのだ」と責めているわけで、まるでチンピラのイチャモンである。
　しかも、そこまで皇室について無知蒙昧であるにもかかわらず、そいつらは決まって、 あたかも自分は皇室に関心を持ち、皇室のことを思っているからこそ言っているのだというポーズをとっている。

　愚民大衆やメディアは、小室圭氏が何をどうしても集団リンチを止めはしない。大衆はただ集団リンチが大好きなだけなのだ。
　小室氏がどんなに意を尽くした文書を書こうと、そんなものマトモに読む気などサラサラない。それほどまでに、愚民大衆は残酷・冷酷なのだ。
　わしは小室圭氏の文章に赤線を引っぱりながら読んだが、ここで特に指摘しておきたいことが三点ある。
　 一点目は、元婚約者の「代理人」が弁護士でも何でもなく、週刊現代の記者だったということだ。
　これは驚くべき事実だ。スキャンダル記事を書く側の人間に、当事者同士の話し合いの内容が全部筒抜けの状態になっていたわけで、そんなことが許されていいはずがない。
　4月11日のゴー宣道場で倉持麟太郎弁護士が言っていたように、代理人と称して交渉に当たっていた人が弁護士でも何でもなかったということが事実であれば、 これは弁護士法違反の「非弁行為」となる疑いが強い。
　 二点目は、婚約破棄したのは男の方だったということだ。
　しかも一方的に婚約破棄しておいて、その理由も語っていない。
　 男が一方的に理由の説明もなく婚約破棄したのなら、男が慰謝料を払わなければならないはずなのに、その男の側が「金返せ」と言い始めるなんて、全くありえないデタラメな話である。
　 そもそも、貸したお金だったら借用書を取っていなければならないのに、借用書も一切ないのだ。
　元婚約者は今回、お金が一方から一方へ移動したという事実があるのだから、それは返さなければならないとか、わけのわからないことを言い出した。
　別にお金に足が生えて勝手にトコトコ歩いて行ったわけじゃないだろう。自分の意思で渡したんだろう。移動したお金は返さなければならないというのなら、この世には「贈与」というものは存在しないということになってしまう。
　およそ正気の大人が言っているとは思えない、子供の屁理屈にすらなっていない妄言である。
　 三点目は、これは小室氏にとって名誉の問題だったということだ。
　借金じゃなかったものを、借金だったと認定されてしまったら、自分は借金を踏み倒そうとした女の息子ということになって、眞子さまはその妻ということになってしまう。だから、それは絶対に認められなかったわけだ。
　小室氏がそう考えることは、全く真っ当である。
　例えば痴漢冤罪をかけられてしまった場合、否認したら逮捕・勾留され、裁判にかけられ、自分の無実を証明するために大変な時間と費用と労力を必要とするし、それで無罪を勝ち取れるかどうかもわからない。だからもしそうなってしまったら、本当は無実であっても罪を認めて、お金を払って示談にして、さっさと終わらせた方がいいという考え方もあるだろう。
　だが、お金には代えられない名誉があると考える人はいるのだ。
　 小室氏の場合は自分と母の名誉だけではなく、眞子さまの名誉まで関わっているのだから、なおさらのことである。
　ところが、こんなことはテレビではほとんど誰も言わない。 　どういうわけだか玉川徹は一貫して小室氏を擁護しているが、これは極めて珍しいケースだ。週刊誌に至っては、小室氏を擁護する論調は0%、完全に皆無である。
　元婚約者の「代理人」がスキャンダルを書き立てる週刊誌の記者だという、誰もがびっくり仰天するはずの事実もスルーし、勝手に婚約破棄しながら慰謝料も払わず、それどころか借用書もないのに「金返せ」と言っている、世にも浅ましい男の側に全国の大衆が味方しているのだ。
　あまりにもデタラメな状態である。少しでも常識があったらすぐおかしいと思うはずの異常なことが、なぜここまで堂々とまかり通ってしまっているのか、わしにはさっぱりわからない。

　秋篠宮家の長女・眞子さまと小室圭さんのご結婚が延期になっていることについて、わしは「FLASH（2月5日号）」の『よしりん辻説法』で、 「眞子さまがかわいそう…」 と嘆き、週刊誌が何を書こうが、大衆がどう言おうが、そして、たとえ秋篠宮殿下が難色を示そうが、 「眞子さまと小室圭くんを結婚させてほしい！」 と訴えた。
　これが、原稿を描いたのは数週間前なのに、発売と同じ日に小室さんのコメントが公表されて、あまりにもタイムリーなものになったので驚いてしまった。
　ところがその翌日からの週刊誌やワイドショーは、そのほぼ全てが小室さんの母の元婚約者「金返せ男」の言い分を一方的に流し、小室さんバッシングに拍車をかけてきたのだから、本当に呆れてしまった。
　結婚を約束した女性と、その子供のために使ったお金を、別れたからといって 「あれは貸したものだ、返せ！」 なんて言い出す奴は、どっからどう見てもサイテー男としか言いようがないのに、なぜそんなのをみんなで応援するのだ？　どう考えても、感覚が狂っている。
　しかも小室さん母子は実名・顔出しなのに、「金返せ男」は匿名・顔出しNGで言いたい放題なのだから、卑怯にも程があるというものである。
「週刊文春（1月31日号）」のトップ記事は、 『小室圭の乱「眞子さま洗脳」』 というおどろおどろしいタイトルを大々的に掲げていた。
　ところがその記事の中身は、「金返せ男」の言い分の他は、匿名の「宮内庁関係者」が語る小室さんへの誹謗と、秋篠宮殿下も不信感を持たれているようだとする憶測ばかりで、確証のある事実は何も書かれていない。
　タイトルにデカデカと掲げられている「眞子さま洗脳」に至っては、匿名の「宮内庁関係者」が言った 「眞子さまはまるで“洗脳”されている状態と言えます」 という、このたった一言だけを基にしているのだから、これでは「羊頭狗肉」にすらならない。詐欺にも等しい完全な看板倒れである。
　そもそも根拠が、誰だかわからない、実在するのかどうかもわからない「関係者」の話にすぎないのだが、その言においてすら、あくまでも個人の論評にすぎず、しかも「まるで〝洗脳〟」という「比喩表現」に留まっているのである。
　それをタイトルで「眞子さま洗脳」として「事実」扱いにしているのだから、こんなのを書いた奴、出版した奴には、もう死んでもジャーナリズムを名乗ってほしくはない。
　こんなことが許されるのなら、誰ともわからない何者かが「まるで○○だ」と言いさえすれば、どんなことだって「事実」扱いにして週刊誌のトップ記事のタイトルにすることができて、それを新聞広告や電車の吊り広告に載せて宣伝しまくることも可能じゃないか。
　これじゃまるで極悪犯罪集団だ。そして「まるで極悪犯罪集団」と言えるのなら、「週刊文春は極悪犯罪集団」と事実扱いにして言いまくってもいいということになるわけだ。
　 週刊文春に載る匿名の「宮内庁関係者」の証言がいかにインチキかということは、25年前の皇后陛下バッシング記事を見れば明白である。
　あの時文春は、皇后陛下のことをワガママ放題、贅沢三昧で天皇陛下にも制御できない「女帝」として書きまくり、皇后陛下を失声症に追い込み、右翼に銃弾を撃ち込まれてようやくバッシングをやめたのだ。
　その時の記事の全てが事実無根であったことは、今や完全に明白になっているのだが、文春はそれを一切総括も反省もしないままに、似たようなことを繰り返している。
　文春は、小室家バッシングなら右翼に銃弾撃ち込まれることもないと、調子に乗っているのかもしれないが。
　 本来、わしの主張は「女性宮家創設」であり、眞子さまには、ご結婚後も宮家の当主として皇室に残っていただきたいというのが、わしの望みである。

　今年11月に予定されていた眞子さまのご結婚が突如、再来年に延期されたことに関して様々な憶測が飛び交っている。
　ご結婚相手の小室圭さんの母親に関するスキャンダルが影響したのだろうという見方が強いのだが、これも憶測の域を出ない。
　このスキャンダルは最初に「週刊女性」が報じ、「週刊文春」「週刊新潮」が後追いで報道した。
　小室さんは小さい頃に父親を亡くしており、母親はその後に商社マンの男性と交際、婚約し、430万円ほどの金銭の援助を受けていた。
　 ところがこの男性は婚約破棄を申し出て、金を返せと言ってきたという。
　親の話であり、本人には関係ないじゃないかと思うのだが、そのお金の大半が小室さんの大学の入学金や授業料、留学費用などに充てられていたから、小室さん本人の問題でもあると言う者もいるようだ。
　 しかしこの問題で最も悪い者は、小室さんの母の元婚約相手以外にない。
　子供がいる人と婚約までしたのなら、その子のためにお金を出すという関係性はいくらでもあるし、そのお金のやり取りは借金じゃないだろう。証文も交わしていないはずで、それなら贈与にほかならない。
　婚約破棄を言い出したのは男の方なのだから、むしろ男が慰謝料を払ってもおかしくないのに、仲がこじれて別れた後で金返せと言い出すなんて、あまりにもみっともない。 しかもこいつは、情報を週刊誌に売り歩いていたのだ。
　この男が一番悪い。以上、話は終わり！
　それをなんで横からバッシングする奴がいるのか？
　小室さん本人は、真面目過ぎるほど立派な性格だ。本人がよければいいじゃないか。親の話は関係ない。
　結局のところ、ご結婚が延期になった理由として真実性のあるものは、眞子さまのコメントだけである。
　マスコミ報道が先行してしまったために、 「当初の予定を大きく前倒しして婚約が内定した旨を発表」 することになってしまい、 「色々なことを急ぎ過ぎていた」 と思ったため、 「結婚までの、そして結婚後の準備に充分な時間をかけて、できるところまで深めて行きたい」 と、眞子さまはおっしゃっている。
　その上で、 「今後の私たちの結婚とそれに関わる諸行事を、これから執り行われる皇室にとって重要な一連のお儀式が滞りなく終了した後の再来年に延期し、充分な時間をとって必要な準備を行うのが適切であるとの判断に至りました」 とコメントされているのである。
　 急ぎ過ぎたから、もっと時間をかけたいということだけであり、小室さんと結婚するお気持ちは何も変わっていない。
　それならその言葉通り、来年の天皇退位・即位の儀式が終了した後、再来年にはご結婚されるものと思って、見守るしかないというだけの話である。
　今後どうなるかという予想は、大きく二つの見方に分かれる。
　ひとつはいま述べたように、眞子さまの言葉どおり、再来年には結婚されるという見方である。
　そしてもうひとつは、一応延期ということにしておいて、実は破談になるんじゃないかという見方だ。
　 竹田恒泰は、 「宮内庁は小室さんの自身の足場を固めるための期限と言いつつも、白紙に戻したい意向もあるのでは。小室さんから『婚約辞退』を願い出る可能性も含めた2年半では」 と発言している。
　要するに一旦棚上げにして2年待たせて、どこかで小室さんが辞退するという形で婚約解消に持ち込もうと、宮内庁が画策しているのではないかというのだ。
　一番心の汚れた人間が邪推すれば、こういう見方になる。