5月26日のゴー宣DOJO「女性活躍とは何か？」に向けて、世界経済フォーラムが毎年発表している 「ジェンダーギャップ指数」の最新版（2023年） を確認してみた。
　調査対象146か国で、「政治」「経済」「教育」「医療」の4部門における男女格差状況を数値化したものだが、トップに名を連ねるのは、アイスランド、ノルウェー、フィンランド、スウェーデンなどの北欧諸国で、 日本は総合125位、前年の116位から後退。G7では最下位だった。韓国も中国も下回っており、2006年の調査開始以来で過去最低となっている。
　特に「政治」の分野が深刻で、衆院の女性議員比率が1割にとどまり、女性閣僚がほぼいないこと、過去に女性首相がいないことが点数を押し下げ、146か国中138位と世界最低レベルになっていた。
　また、「経済」の分野でも、管理職に従事する女性の少なさが146か国中133位となっている。
　総合125位の日本とほぼ同スコアで並んだのが、126位のヨルダンだ。奇しくも、 「王族の男系男子継承を絶対としている立憲君主国」 という、世界でも極めて少数派の「お仲間」である。
「ジェンダーギャップ指数」は、客観的に日本の姿を眺めるための材料の1つで、特に女性閣僚の少なさは 「見慣れてニヒリズムに陥っている場合じゃない、本当にまずい」 と自覚するきっかけになると思うが、収集されているデータは、世界各国の国情や実態を踏まえたものではないということには注意が必要だ。
　以前から、上位に名を連ねるアフリカの国ルワンダが 「女性議員が6割、世界一」 として持ち上げられており、今年になってからもメディアで取り上げているが、 ルワンダで女性が社会参画するようになった直接的なきっかけは、1994年の民族大虐殺で男性が大勢死んだことだ。
　ベルギーが統治していた時代に、もともと平和だった民族同士の対立を煽るような政策が敷かれ、ナタで隣人を殺害するような大虐殺につながった。その結果、多くの男性が死んで、人口の男女比が3：7にまで偏り、働き手がいなくなったのだ。
　それまでルワンダの女性は、子供を産み家事をするための存在で、勉強は許されず、財産を持つこと、銀行口座を持つことさえも許されていなかった。だが、女性が動かなければ国が立ち行かない現実にぶち当たり、カオス状態で急激な女性の社会参画がはじまったわけだ。
　それから30年たち、大虐殺の記憶のない世代が中核を担いはじめるようにもなって、若い女性が主体的に政治に参画したり、キャリアアップに励んだりするケースが増えている。
　 ただ、ルワンダの場合、主にそれは都市部での現象である。 首都キガリについては、 「アフリカのシンガポール」 という呼び名で、近代的な都市で活躍する女性も多いという持ち上げられ方をするのだが、農村部では、多くの少女がレイプ被害や早期結婚を経験しており、父親の違う子どもを数人抱えて、定職のない貧困のシングルマザーも多いという現実があるのだ。
　女性議員の人数だけに着目すると、そんなギャップを覆い隠した「ジェンダーギャップ指数」に踊らされてしまう。
　男女格差の少なさで、毎年「ジェンダーギャップ指数」のトップクラスに名を連ねているのは、 アイスランド、ノルウェー、フィンランド、スウェーデン などの北欧諸国だ。

　ゴー宣DOJOは5月25・26日、大阪にて初の2日連続開催を敢行する。
　その2日目のテーマは 「女性活躍とは何か？」 だ。
　わしが司会を務め、他の登壇者はゴー宣DOJO師範の笹幸恵さん、泉美木蘭さん、DOJOサポーターから関西支部・だふね隊長、中四国支部・しろくま隊長、関東支部・よっしーさん、そして『歌謡曲を通して日本を語る』の相方、チェブリン・モン子の6人、全員女性である。
　今までやったことのないスタイルで、画期的な議論となるのは間違いない。

　中国雲南省の辺境には「女性の国」と呼ばれる「モソ族」という少数民族がいて、度々メディアに登場している。
　5月2日にはTBSテレビが、「SDGs特集 地球を笑顔にするWEEK」とかいう企画の一環としてニュース番組でその生活を放送、ネットでも配信した。
　https://newsdig.tbs.co.jp/articles/-/1150196?display=1
　 モソ族の人口は約5万人で、1500年以上前から、祖母を中心として代々直系の女性が「家長」となる 「家母長制社会」 を維持しており、土地も財産も全て女性が相続する。
　 モソ族には「結婚」という制度もなく、男は夜になったら女性のところにやってくる「通い婚」である。
　世界中が男性中心社会ばっかりとなっている中で、このような「女性中心」の文化は極めて珍しいため、これまで何度も各国のメディアやジャーナリスト、研究者などがモソ族を取材し、「男女平等社会」をつくるためのヒントがここにあるというような文脈で報じてきた。
　そして今回のTBSの番組も、完全にそのような意図の下に作られていた。

　モソ族については笹幸恵さんも「ゴー宣ネット道場チャンネル」の動画で取り上げ、今の日本が女性にとって息苦しい社会になっているのは「家父長制社会」によるところが大きく、女性が生き易い社会をつくるためには、モソ族に学ぶところが大きいのではないかと語っている。
　だが笹さんには悪いが、そのようなモソ族の理想化は、わしには違和感しかない。
　確かにモソ族は女性に権力があって、財産も子供も全部女系で継承されている。
　しかし、決して見落としてはならないことがある。
　 モソ族はほぼ全ての労働を女性が担っていて、男は何も働かないのだ。
　いいのか、それで？

　TBSの番組でも、家長となっている女性が 「モソの女性はとても大変です」「大家族の管理は難しいから、男はやりたがらない」 と語っている。
　そして、その夫に当たる男性は「普段はどうしているのか」との問いに、 「ほとんど遊んでます」 と即答した。
　ところがこれに対して番組のナレーションは、 「男性は子育てに責任を負わず、養育費も払いません」 と指摘しながら、なぜかそれを 「嫁姑問題も発生せず、子どもの親権を争うこともない。極めて合理的な制度に見えます」 と肯定的に評価するのだ。
　そして最後には 「モソの女性は自由だと思います。働きたいなら働くし、休みたければ休めばいい。誰にも生き方を縛られないし、家族みんなが楽しく暮らせばいいのです 」という女性の声を紹介する。
　この女性は先に「モソの女性は大変です」と語った人と同一人物で、家長としての重責に生き方を縛られているはずで、発言には矛盾を感じるのだが、番組はこの発言に続けて 「モソ族に見る、自由な家族のカタチ。私たちの生き方にもヒントを与えてくれそうです」 と称賛して締めくくっていた。
　それだったら「ヒモ夫」がいる家庭がいいということになるはずだが、TBSはなぜそう言わないのか？　それが理想だというのなら、わしも全く反対しないのだが？

　ネットにはもっと長尺でモソ族の暮らしが見られる動画も上がっている。わしは「VICE」というアメリカに本部を置くメディアが制作した 『母系社会の少数民族モソ人』 というタイトルの動画を見てみたが、そうするとなおのこと、とてもじゃないがモソ族の女性がいいなんて思えなかった。
　https://www.youtube.com/watch?v=eh7sADTOq9A
　 一家の生活は全て女性の稼ぎで成り立っているので、女は一日中、身を粉にして働かなければならない。
　 自給自足が基本なので、畑仕事から、家畜の世話から、川で魚などを獲ることまで、全ての食糧を調達するのが女性の仕事 。 現金収入を得るために伝統工芸の織物を作るのも、観光客相手の店を出すのも女性 。そして、 子育ても全部女性がやる 。
　 男は何もしない。力仕事の手伝い程度はするが、それ以外は実家に寄生してろくに働きもせずに過ごし、夜になったら女のところに訪ねていくだけ。
　取材を受けたモソ族の男はこのような風習について、 「男にとっては最高のシステム。女性たちが家庭を切り盛りしてくれるから、俺たちはあくせく働く必要がない」 と、あっけらかんと話していた。

「作家の全てはそのデビュー作に表れる」
とよくいわれるが、その言葉は確かに当たっているなと、わしもデビュー50周年を前にした今、そう思っている。
　一昨日に投開票が行われた衆議院補欠選挙の東京15区は、小池百合子都知事が推した作家の乙武洋匡が、なんと百田尚樹の「日本保守党」の候補をも下回る5位落選という大惨敗を喫した。
　もうこれで小池百合子の影響力など完全に消え失せ、国政復帰など夢のまた夢になったとも言われているが、その選挙の前にまたも話題が再燃していたのが、小池の「学歴詐称疑惑」だった。
　今となっては、もう小池がカイロ大学を出ていようがいまいが、そんなことはどうだってよかったということになるが、わしとしては「学歴」なんてものが何度も何度も持ち出されて来ること自体が、不快でたまらなかった。
　 法的にいえば、公職選挙の候補者が経歴を詐称した場合、公職選挙法違反の犯罪となり、有罪確定の場合は当選無効となる。
　もしそうなれば小池の政治生命は完全に終わることになるから、小池の失脚を狙う側は何度でもその問題を持ち出すだろうし、小池は必死で防御するだろう。
　 しかし、そもそもわしは学歴なんかクソ食らえと思っているから、その攻防そのものがバカバカしくて見ていられなかった。
　卒業しているかどうかなんて、卒業証書か関連の書類を出せば一発で証明されて終わる話なのに、それがこれだけ何度も蒸し返されるということは、小池の側が未だに卒業したという決定的な証拠すら出せていないのだろうと思えるが、もし本当に学歴詐称だったとしたら、小池は日本国内の学歴では足りないから「カイロ大学卒」なんて学歴を持ってきて、箔をつけようとしていたということになる。
　そしてこれに対して、学歴が違うということばかり責め立てていたら、 結局はどっちが勝とうが「学歴が大事」という印象を広めるばっかりになるわけで、わしにはそれが許せなかったのである。
　繰り返して言うが、わしは学歴なんてクソ食らえと思っている。
　 そして、そのことはもうデビュー作『東大一直線』で描いている。
　そもそも『東大一直線』は、学歴社会を批判するために描いた作品だった。
　 主人公・東大通は、この社会は受験戦争に勝った学歴のある者の天下だということを 脳の右半球の直感 で悟り 、学歴のない奴はクソだと言いながら、受験勉強に猛進する。 ところが肝心の受験勉強に必要な、 脳の左半球の論理的能力 がパーだった というキャラである。
　その姿を通して受験戦争の滑稽さを描いた作品は大ヒットして、続編『東大快進撃』では東大安田講堂の崩壊を描いて終わっていった。
　わしはこれで学歴社会のバカバカしさは描き尽くしたのだが、それから40年以上経ってその認識が浸透したかといったら、全然である。やっぱり今も学歴がもてはやされる世の中は続いているのだ。
　 テレビ朝日「羽鳥慎一モーニングショー」が山口真由をコメンテーターにして、この人は東大を出て、ハーバードも出て、とにかく凄い人なんだというイメージをこれでもかとばかりに大衆に刷り込んだのも、その典型例といえる。
　わしから見れば、山口真由なんかただのバカとしか思えない。何しろ皇室に関することを竹田恒泰の本を読んで勉強して、間違った事ばっかり言っているような始末なのだから。
　わしは学歴というものに何の憧れもなければ、何の幻想も持っていない。テストの出題者が求める解答を書く技術に長けているだけで、そもそも出題者が間違っているのではないかという疑問など、間違っても浮かばないのが学歴秀才というものなのだ。
　 ところが未だに新聞には毎年、大学入学試験の問題と解答が何面も使って掲載されていて、あれを見ると、無駄に紙面を使うなと言いたくなる。
　そして、それよりもっとわからないのは 週刊誌の大学合格者報道だ。
　かつては「東大合格者全氏名」なんてものが載っていて、さすがにこれは個人情報保護ということでやらなくなったが、その後も 「大学合格者高校別ランキング」を毎年「週刊朝日」と「サンデー毎日」が競って載せてきた。
　しかし昨年「週刊朝日」が休刊になり、もうそんなバカな企画は一誌だけになったかと思っていたら、なんと朝日はこれを「AERA」に移して継続したものだから、びっくりしてしまった。
　しかも 「AERA」はその号だけ定価もページ数も増大した特別号にして、全192ページの雑誌のうち116ページをその特集に費やしていた。 そしてその号の巻頭特集は「上司と部下 飲み誘うのムズすぎ問題」というあまりにもどーでもいい記事を組んでいて、どっからどう見ても「大学合格者高校別ランキング」のためだけに出された雑誌という体になっていた。
　どの高校から名門大学の合格者がどれだけ多く出たかなんて、報道する必要があることとは到底思えないが、しかしそれが、これだけ特別扱いするほど商売になる企画らしい。あまりにもバカすぎて、わしには意味が一切わからない。
　学歴信仰のインテリ知識人がいかに醜いかという実態は、有難いことに香山リカがしっかり見せてくれた。

　ジャニーズに対するキャンセル・カルチャーの火付け役となったイギリスBBCの記者、モビーン・アザーが再び放火をしようと来日し、日本のマスコミはみんなこれに加担した。
　考えてみれば、日本のマスコミは戦後一貫して欧米の手先となり、キャンセル・カルチャーをやってきたともいえる。
　4月5日、陸上自衛隊第32普通科連隊が、公式X（旧ツイッター）に、このような投稿をした。
　
「大東亜戦争最大の激戦地硫黄島において開催された日米硫黄島戦没者合同慰霊追悼顕彰式に参加しました」
　ところがその3日後となる8日、朝日新聞が『「大東亜戦争」陸自連隊投稿　Xの公式アカウントに』と題する記事を載せ、左翼マスコミらが騒ぎ出した。
　そして同日午後には、同連隊は「大東亜戦争最大の激戦地」「英霊」などの言葉を削除して再投稿。
　防衛省陸上幕僚監部は削除理由を「本来伝えたい内容が伝わらず、誤解を招いた」と説明したという。だが、いったい何の「誤解」だというのか？
　何の理屈もない。これは、左翼マスコミのキャンセル・カルチャーにあっさり屈しただけである。
　
「大東亜戦争」という言葉こそが戦後最大のタブーであり、日本最大のキャンセル・カルチャーの標的なのである！
　昭和16年（1941）12月8日に開戦し、昭和20年（1945）まで戦闘が続いた 日本の戦争の名称は「大東亜戦争」である。これは開戦直後に当時の政府が閣議決定した正式名称であり、その当時「太平洋戦争」なんて言葉は存在していなかった。 日本人は全員「大東亜戦争」を戦ったのである。
　 日本敗戦後、GHQ（連合国軍最高司令官総司令部）は占領政策で「大東亜戦争」の名称の使用を禁止し、 「太平洋戦争」 に言い換えさせた。
　その指令は占領の解除と同時に無効となり、今年でもう72年も経つのに、マスコミは今なおGHQの占領政策を頑なに守り続け、「大東亜戦争」の名称を執拗に言葉狩りしているのである。
　わしが平成10年（1998）の『戦争論』で、歴史認識を語る際に真っ先に触れたことこそが、日本が戦った戦争は「太平洋戦争」ではなく「大東亜戦争」だということだった。
　そこでわしは、こう書いている。
　 教科書に載っているように太平洋戦争っていったら　アメリカとだけ戦ったような気がするが…
　日本はアジアに大東亜共栄圏を作ろうという　とんでもない構想を後づけにせよ掲げて戦ったので大東亜戦争と呼んだほうがわかりやすい。
　中には「大東亜戦争」と聞いただけで右翼とレッテル貼りしてくる人もいるが知ったこっちゃない
「大東亜」のほうが大・東アジアだから　戦場がわかりやすいのだ
　そして、この戦争について言われる否定的な側面の数々を挙げて、それらのすべてを反省したとしても、
　 それでも有色人種を下等なサルとしか思ってなくて　東アジアを植民地にしていた　差別主義欧米列強の白人どもに…
　目にもの見せてくれた日本軍には
　拍手なのである！
と描いたのだった。

　 　 戦前は東アジアのほとんどが白人欧米列強の植民地とされ、熾烈な人種差別がまかり通っていた。
　それを払拭し、アジア人のためのアジア、「大東亜共栄圏」をつくることを目指したのが「大東亜戦争」である。
　これは、わしが勝手に歴史を捏造して言っていることではない。
　当時の日本人全員の常識だったのだ。
　例えば詩人・彫刻家、高村光太郎は開戦2日後の昭和16年12月10日、次の詩を書いている。

　小林よしのりライジング、今回で第500号だそうだ。
　早いものだと驚くが、だからといって殊更に特別号というような体裁にはしない。毎号毎号が「スペシャル」みたいなものだと思ってもらいたい。
　先週6日の生放送『歌謡曲を通して日本を語る』は、新刊『日本人論』をテーマとしていた。『日本人論』は「芸能の歴史」を柱にしているが、まだ描き切れなかったこともあって、それを話す予定だったのだ。
　ところが放送2日前に、自民党が皇位継承問題について最悪の結論を出しそうだというニュースが入ってきたものだから、内容を大幅に変更して話さざるをえなくなった。
　それで、本来話したかった部分をやや縮小してしまったので、それをここでもっと詳しく記しておきたい。
　日本の最古の芸能は神話のアメノウズメノミコトの舞にまで遡るとされ、それが神事において神楽を舞う由来になったということは、『日本人論』で描いた。
　これは歴史学的にいえば、少なくとも 『古事記』や『日本書紀』が編纂された奈良時代には、神を楽しませ、もてなすものとしての 「舞」 が存在していたということになる。
　奈良時代の日本は海外との交流が盛んで、特に中央アジアあたりの様々な芸能が、シナ大陸を経由して伝来してきた。中でも 曲芸や幻術、歌舞や音曲、物まねなど雑多な内容を持つ 「散楽（さんがく）」 という大衆的な芸能は人々に親しまれ、以前からあった日本の芸能と混じり合って変化していった。
　大河ドラマの『光る君へ』に登場したのでイメージしやすくなったが、散楽は平安時代の大衆の娯楽となり、 定住の地を持たない流浪民の一座が、村から村へと渡り歩き、その芸を披露して金銭をもらうことで生活していた。
　一座は各地を回りながらネタ集めをして新しい演目を上演し、やがて滑稽な物まねや短い寸劇などが多く演じられるようになり、日本独自の芸能となっていき、呼び名も「散楽」から滑稽な意味合いを持つ 「猿楽（さるがく）」 へと変わっていった。
　そして猿楽から今に続く 能狂言 の型が分かれ、江戸時代には 歌舞伎 が生まれ、全ての伝統芸能へと枝分かれして繋がっていったのである。
　それらの芸能の担い手は先に述べたとおり 漂泊の民で、 「河原乞食」 とも呼ばれた被差別民 だった。
　江戸時代になり都市が発展すると、都市には常設の芝居小屋や寄席が作られ、定住して芸能に携わる者も出るようになる。
　だがその一方で特に地方においては、芸能の原初から続く、宿を持たない旅芸人の系譜も連綿と続いていた。
　1300年前の奈良時代から始まった旅芸人の歴史が、いつまで続いていたのかというと、実は、それは昭和までである。
　 戦後の高度経済成長期まで、旅芸人は存続していたのだ。
　現代人の感覚で「芸能界」とか「芸能人」とかいうと、映画やテレビなどのショービジネスのきらびやかな世界を思い浮かべるものだが、それは「マスメディア」の登場によって創り上げられたものだ。
　日本で 映画が娯楽産業として成立するようになったのは110年くらい前 、レコードが普及し始め、 ラジオの本放送が始まったのは約100年前。 そして テレビの本放送が日本で始まったのは昭和28年（1953）、なんと、わしが生まれた年なのである。
　 1300年にも及ぶ長い長い芸能の歴史に比べれば、我々が知っている、マスメディアによって創られた芸能は、たかだか100年程度の浅い歴史しかない。
　これが、一番肝心なことであるにもかかわらず、今では誰も気づかなくなってしまっていることである。
　マスメディアの登場以前にも存在していた、最も華やかな芸能の場は「舞台」であり、歌舞伎の舞台にはきらびやかな芸能の世界もあったが、それは都市だけの娯楽だった。
　 東北の山村のような田舎になると、もう娯楽というものが存在しない。そして、そんなところに旅芸人の一座が回ってきていた。
　その旅芸人のひとつに、 美空ひばりの歌に歌われた 「越後獅子」 がある。
　越後獅子とは、その名の通り越後の蒲原郡（現・新潟県新潟市南区）を起源とする 獅子舞の大道芸で、7歳から14～15歳以下の子供が「角兵衛獅子」の扮装で、「親方」の笛や太鼓の演奏や、掛け声調子に合わせて舞を披露した。
　こうして子供たちと親方らの一座は家々の前で芸を見せる 「門付け」 によって金銭をもらい、各地を旅して稼ぎ歩いた。江戸時代には江戸まで出稼ぎに入って、特に正月の風物詩として人気となり、上方でも人気を博したという。
　親方は貧しい家の子供を４、５歳のうちに買い取り、 身体を柔らかくさせるために酢を飲ませたり 、歌にもあったように バチや棍棒でぶん殴ったりして 、厳しく芸を仕込んでいた。
　 明治時代に入り、義務教育の普及などで社会の意識が変化すると、この扱いが残酷だとして、次第に大衆からは嫌悪されていき 、警視庁から新たな子供を加えてはならないという禁止令も出た。
　 越後獅子は明治43年（1910）にロンドンで開かれた日英博覧会に、日本を代表する大道芸の一つとして参加 もしているが、その後も衰退の一途をたどった。
　そして 昭和8年（1933）、「児童虐待防止法」によって、金銭目的で児童に芸をさせること自体が禁止され、「大道芸」としての越後獅子は消滅した。
　一方、芸そのものを消滅させるのは惜しいと、地元有力者や芸能関係者がその保存に乗り出し、数年後にお座敷芸として復活するが、これは本来の児童が演じるものではなく、大人の芸妓が演じていた。

　愛子さまがおひとりで伊勢神宮を参拝され、伊勢市の隣町・明和町の「斎宮歴史博物館」まで足を運ばれたというニュースを見た。
　愛子さまは、学習院大学の卒業論文の題材に、賀茂神社の「斎院」だった式子内親王とその和歌を選ばれたそうだ。また、『源氏物語』を夢中になって読まれたそうで、そのなかには伊勢神宮の「斎王」にまつわる悲恋も登場するので、斎宮歴史博物館の展示には興味を持たれていたのだろうとのことだった。
●「斎宮」「斎王」のこと
　賀茂神社の「斎院」、伊勢神宮の「斎王」は、古代から中世南北朝時代にかけて存在した、 神の御杖代（みつえしろ＝天皇に代わって「神の杖」として奉仕する者） のことだ。時の天皇が、未婚の皇族女性のなかから占いで選んで派遣した。
　斎王に選ばれると、天皇から 「都のことは忘れ、もっぱら神に仕えよ」 と告げられ、「別れの小櫛」と呼ばれる櫛を髪にさしてもらう。そして都を離れ、神のそばで神聖崇高に暮らしながら、ひたすら祈りを捧げる日々を送り、天皇の崩御か退位までは解任されることはない。
　伊勢神宮の斎王には、多感な時期の少女や、恋仲の男性と和歌をかわしていた女性もいたが、人恋しさ、都恋しさなどすべての思いを遮断しなければならず、寂しさをつのらせながらも伊勢の斎宮（斎王の暮らしたお宮）にこもり、神に仕えるために不浄を避け、物忌みの多い暮らしを送ったようだ。
　地元には、そんな斎王の神秘性や美しさに魅了される人々が大勢いて、一目姿を見ようと押しかけ、「斎宮様！」と声をかける男たちもいたらしい。アイドル状態である。
　斎王のなかには幼い子供もいて、その場合は母親が随行することもあった。『源氏物語』に登場するのは、「斎王の母親は光源氏の元恋人だった」という設定のお話だ。
　7歳年下の光源氏に口説き落とされたものの、あっという間に飽きられてしまった24歳のその女性は、嫉妬に狂うあまり生霊を飛ばしてしまい、光源氏の正妻の娘や、新しくできた恋人を次々と死なせていく。ビビり上がった光源氏がご機嫌を取りに来るのだが、それをきっぱり振り切る和歌を残して伊勢へと出発。娘とともに神域で暮らすようになり、やがて心が浄化され……という内容だ。怖い。
　ほかにも、30年以上務め、清らかなまま生涯を終えた斎王、優れた和歌をたくさん詠み、斎宮に文芸サロンを築いた才女の斎王もいる。斎王に選ばれたために恋人と別れ、数年間務めたのちに都に帰って、また交際を復活した斎王もいれば、都の享楽を知って育ったがために、ちょっかいをかけにきた男性を見て魔がさしてしまい、スキャンダルで解任された斎王もいる。
「斎宮歴史博物館」で見た資料に、「斎王も人間であり、女であった」と書かれていたことがとても心に残っている。斎王たちの詠んだ和歌は、事情を知ってから読みなおすと、さまざまに深い心の模様が読み取れる。
　 神に奉仕する「斎王」 の制度は、戦乱によって存続不能となり、14世紀の南北朝以降は廃絶されたが、 伊勢神宮の神職の長として祭祀を主宰する「祭主」 は現代まで続いている。
●伊勢神宮の「祭主」のこと

　急逝した鳥山明に「国民栄誉賞」をという声が上がっている。
　国民栄誉賞なんて時の政権があげたい人にあげる賞でしかなく、基準もほとんどないに等しいから、あげたきゃ勝手にやればいいと思う。
　とはいえこの現象自体は、とても興味深く感じる。
　鳥山明が「週刊少年ジャンプ」で『Dr.スランプ』の連載を始めて、たちまち大ヒットとなったのは昭和55年（1980）のことだ。
　わしはその前年にジャンプを出て、『Dr.スランプ』のスタートとほぼ同時期に「ヤングジャンプ」で『東大快進撃』の連載を開始しているので、鳥山明とはジャンプでは完全にすれ違いで、ただ作品を見て「ものすごく絵の上手いやつが現れたなあ」と思っていた。
　その後、鳥山明は連載が『ドラゴンボール』に代わってさらなる大ヒットとなり、ゲーム『ドラゴンクエスト』のキャラデザインでも人気を博したということはもう説明の必要もないが、鳥山は郷里の愛知県から出なかったこともあって、ジャンプ関連のイベントなどでもわしと顔を合わせる機会は一度もなかった。
　そんなわけで、一面識もないので個人的な人物評などは書けないが、同業の漫画家として見た作品評を書いて、追悼としたい。
　今回、鳥山明の死を惜しむ声が世界中から届いている。
　鳥山明が全世界で大人気となり、「レジェンド」となったのは『ドラゴンボール』があったからこそであり、『Dr.スランプ』だけでは、ここまで世界に広がることはなかったのは間違いない。
『Dr.スランプ』は、とにかく平和な漫画だった。
　 それに対して『ドラゴンボール』は徹底的な戦闘漫画である。戦闘に次ぐ戦闘で、戦闘のエスカレーションを起こしていく、ジャンプ特有の漫画だった。
　初期の『ドラゴンボール』は、『Dr.スランプ』のカラーも残した冒険ファンタジー漫画で、戦闘の要素はそれほど前面に押し出されてはいなかった。
　ところがそれで人気が伸び悩んだため、路線を変更して徹底した戦闘漫画にしたら、たちまち人気が大爆発して、ついには世界的な「レジェンド」にまでなったのだ。
　 戦闘漫画にしたら、必ず人気が上がる。世界中の人々が、戦闘が大好きなのである。
　かつて『沖縄論』の取材で、沖縄戦の際に住民が避難し、集団自決の悲劇も起きたガマ（洞窟）を現地の「平和ガイド」の年配女性に案内してもらったことがある。
　ガイドさんは沖縄戦や戦後の沖縄の苦難の歴史を切々と語っていたが、その後、話は現在の反基地運動へと移っていった。
　当時、嘉手納基地周辺では米軍のパラシュート降下訓練が行われていて、これの中止を求める運動が行われていたが、そのことを話したところで、ガイドさんの表情が曇った。
　つい先日、ガイドさんが家に帰ったら孫がテレビでアニメ番組を見ていて、そこでは大空からパラシュートでカッコよく人が舞い降りてきて、派手な戦闘シーンを繰り広げていたという。
　そして、そのシーンを孫が目をらんらんと輝かせて見ている様子に、ガイドさんは衝撃を受けたという。自分が日頃から家でも戦争の悲惨さを訴え、パラシュート降下訓練に反対していることも話してきたのに、それは一体なんだったのか、孫に全く伝わっていないじゃないかと、驚愕したというのだ。
　そして、 その時に孫が見ていたのが『ドラゴンボール』という番組だったと、ガイドさんは憤然として言ったのである。

　3月21日、ついに『ゴーマニズム宣言SPECIAL日本人論』が発売される。
　この本はいわゆるジャニーズ問題を切り口に、欧米の「人権」と日本の「文化」の衝突について描いている。
　この 『欧米「人権」VS日本「文化」』 という構図は、今後もありとあらゆる場面で登場し、描いていくことになるだろう。
　3月4日、 フランス議会は 「女性が人工妊娠中絶を選ぶ自由」 を憲法に加える改正案を、賛成780票、反対72票の圧倒的多数で可決。世界で初めて、憲法に 「中絶権」 が明記された。
　可決の際には議員らがスタンディングオベーションで歓迎の意思を示し、エマニュエル・マクロン大統領は、この憲法改正を「フランスの誇り」として、 「普遍的なメッセージ」を送るものだと述べた。
　この日、エッフェル塔は改正案可決を祝って点灯され、「私の身体、私の選択」というメッセージが映された。
「中絶」は本当に普遍的メッセージなのか？普遍的な女性の権利なのか？
　この件に関して、フランスでは1975年に「中絶法」の制定によって人工妊娠中絶が合法化され、今回ついに「中絶権」が憲法に明記されるまでに至ったのに対して、 日本には未だに刑法に「堕胎罪」があり、中絶が違法になっているとして、そんな「先進国」ってあるだろうかと、疑義を呈する意見があった。
　だが、わしはそれを聞いて即座に疑問が浮かんだ。
　 日本では人工妊娠中絶が年間10万件以上もあるのに、なぜ堕胎罪で摘発が行われたという話を全く聞かないのだろうか？
　その答えはすぐわかったのだが、日本では 母体保護法（旧優生保護法） によって、 「妊娠の継続又は分娩が身体的又は経済的理由により母体の健康を著しく害するおそれ」 がある者や、 「暴行若しくは脅迫によって又は抵抗若しくは拒絶することができない間に姦淫されて妊娠したもの」 については 違法性が阻却されることになっているので、堕胎罪はほとんど適用されていない のだそうだ。
　 日本の「堕胎罪」は、法としては存在しているものの、ほとんど空文化していたのだ。
　そもそも日本の堕胎罪は1880年（明治13年）に制定された旧刑法に盛り込まれ、それが現在まで引き継がれているものである。
　その旧刑法は、明治政府がフランスの法学者・ボアソナードを招聘して起草させた刑法草案を土台としてつくられたもので、フランス刑法の影響を強く受けている。
　 もともと日本の文化には堕胎を罪とする感覚はないのだが、それにもかかわらず刑法に堕胎罪が加わったのは、ほかならぬフランスの影響だったのである。
　本来の日本にはなかったフランスの価値観を「先進的」と思って取り入れたはずなのに、それがいつの間にやら 「日本には未だに堕胎罪なんてものがある。フランスと比べて、なんと遅れているのか！」 と言われているのだから、おかしな話である。
　では日本の堕胎罪の元祖だったはずのフランスは、いつの間に堕胎を「女性の権利」として憲法に書くまでの「先進国」になったのか？　これも調べてみた。
　もともとフランスはキリスト教的父権主義が強い、ガチガチの男性優位社会だった。いつも指摘しているとおり、1789年のフランス「人権宣言」においても人権が認められていたのは男だけであり、女は人間扱いされていなかったのだ。
　そして驚いたことに、 フランスでは堕胎のみならず「避妊」までも違法とされていた。
　 フランスでは、1920年に成立した法律で避妊と中絶が禁止された。
　劣悪な環境で行われる、ヤミ中絶の手術を受けた女性の健康問題も深刻だったが、避妊合法化法案は11回も国会提議されながら、全てが棄却され、問題は40年以上放置され続けた。当時の議会は男性の支配下にあり、女性の声は全く届かなかったのだ。
　 フランスは1965年まで「既婚女性が就職するには夫の同意が必要」という法律が存在していたほどの男尊女卑社会だった。
　事態が動き始めたのは60年代半ば。前回触れたように、アメリカの公民権運動を発端として 同性愛者の解放運動（Gay Liberation） や 女性解放運動（Women’s Liberation＝ウーマンリブ） が勃興、女性解放運動は世界的なムーブメントとなり、これがフランスにも波及したのである。
　1966年、リュシアン・ヌヴィルスという男性議員は、離婚紛争の大半が「望まない子の出産」から始まり、多くの女性と子供が貧困に陥っていることを問題視し、女性運動団体や科学者・医師の後押しを受け、避妊合法化の法案を提出した。
　 だが議会は依然として男性が圧倒的であり、しかも当時の大統領だったシャルル・ド＝ゴールは熱心なカトリック教徒で、 「ピル？ フランスではありえない！」 とまで公言していた。
　この絶望的に不利な状況を覆す方法は、ひとつしかなかった。
　 ヌヴィルスは戦略的に、避妊を「文化」ではなく「人権」の問題としたのだ。
　第二次世界大戦における「フランス解放の英雄」であり、「自由フランス」の象徴を自負する ド＝ゴールは、女性参政権を実現した大統領 でもあった。
　そのド＝ゴールにヌヴィルスは、 「大統領。あなたは女性に選挙権を与えた。今度は彼女たちに、生殖機能を自分で管理する権利を与えてください」 と迫ったのである。
　 避妊とは 「女性が、自分の体を自分で管理する権利である」 というロジックをド＝ゴールは否定できず、これを認めた。 それによって国会でも議論が進み、 避妊を合法化する法律が1967年に成立したのだった。
　フランスで中絶が合法化されたのはその8年後だったが、中絶の合法化には、避妊よりさらに激しい反発があった。
　その中で合法化を推し進めたのは、当時の保健相だった 女性政治家シモーヌ・ヴェイユ だった。
　ヴェイユは無法化したヤミ中絶によって女性の生存の権利が脅かされている実態と、その原因が半世紀以上前に成立した法にあると明示し、 「法を現実に合わせる必要がある」 と断言。
　そして当時の大統領 ヴァレリー・ジスカール＝デスタン の命により、「中絶法」の国会審議が始まったのだった。
　フランスで避妊や中絶がことさらに「女性の権利」の問題として語られるのは、このような歴史を経ているからである。
　 日本では、避妊や中絶を「文化」の問題で語れる。しかしフランスでは、「人権」でしか語れないのだ。
　 フランスでは、避妊や中絶を認めるには「女性が妊娠しない権利」の確立が必要だった。しかし、日本にはその必要がなかった。
　 これって、「日本は人権意識が遅れている」という話だろうか？
　フランスで1975年に制定された中絶法は、その後9回改正され、その都度「中絶権」が拡大されてきた。

『ゴーマニズム宣言SPECIAL 日本人論』が3月21日発売される。
　この本では、昨年ジャニーズ事務所に対して吹き荒れた「キャンセル・カルチャー」を題材として、日本には欧米とは異なる、日本独自の文化や価値観があるということを論じている。
　そもそも、日本人に対して 「日本には欧米とは異なる、日本独自の文化や価値観がある」 などとわざわざ主張しなければならないこと自体がおかしな話なのだが、実際に今の日本人はこんな簡単なことすら見失っていて、いともたやすく欧米の価値観に洗脳されてしまう。その端的な例がジャニーズに対するキャンセル・カルチャーだったわけで、だからこそこの本を書かなければならなくなったのである。
　これからはことあるごとに、 「日本には日本の価値観がある」「グローバル・スタンダードの価値観などない」 ということを唱えていかなければならないのだろう。
「人権」にせよ、「民主主義」にせよ、グローバル・スタンダードは存在しない。
　 それぞれの国ごとに、その国の文化や歴史に基づいた人権感覚があり、民主主義が形成されるものだし、国によっては決して民主主義が成立しないということだってあるものなのだ。
　さて少々前の話になるが、昨年の秋ごろ、熊が頻繁に人里に出没するようになり、これを駆除したら抗議が殺到したというニュースがあった。
　それについてわしは昨年11月17日のブログで、（https://yoshinori-kobayashi.com/27487/）「最近、『熊権』を主張する人々が現れたことは実に日本人らしい」「欧米人なら『熊権』なんて絶対認めない」「日本人は欧米人とは違う。人間にも熊にも生きる権利があると考えるのだ」と書いたのだが、そうしたら 「欧米にも『動物権』の思想がある」 という指摘があった。
　確かにそれは事実であり、欧米人の中には日本人の人権よりも 「鯨権」 や 「イルカ権」 の方が上と思っているような者がいる。だが、これって一体何なのだろうか？
　今回は、この問題について整理しておきたい。
　わしの子供時代、『しゃあけえ大ちゃん』（1964.7-1965.1 TBS系で放送）という子供向けの人気ドラマがあった。
　主人公は岡山の山奥から東京に出てきた大ちゃんという子供で、バカボンみたいな絣の着物に学帽を被った風体で、「しゃあけえ、しゃあけえ」（岡山弁で「でも」「そうはいっても」といった意味らしい）が口癖というキャラだ。
　そのエピソードのひとつに、 大ちゃんが普段の食事で食べている肉が、動物を殺して得たものであるということに気づき、動物が可哀想になってしまって「しゃあけえ、食べられんじゃないの～」と言い出す という話があった。
　当時10歳のわしは、子供心にこのドラマにものすごい問題提起をされてしまい、「本当だ、これじゃあ肉が食べられんじゃないか、どうするんやろ？」と思いながら見た。
　そしてこのドラマの結末は、和尚さんみたいな老人が 「豚とか鶏とかいうものは、そもそも人間に食べられるために生まれてきたんじゃ」 というようなことを言って、それで大ちゃんを納得させるというものだった。
　おそらくこの老人の説明は、 仏教の輪廻転生観 あたりから来ているものだろう。 前世の因縁によって、豚は豚に、鶏は鶏に生まれてくるものであり、人間に食べられることが運命づけられているのだ というわけだ。
　ということは、自分が食べた豚や鶏も、今度は人間に生まれ変わるかもしれないし、自分も行いが悪ければ、来世は豚や鶏に生まれ変わって、人間に食べられるかもしれないということになるわけだが、まあ、そんなところまでいちいち考える人はいないだろう。
　わしはその説明で大ちゃんが納得したのに影響されて、「そうなのか～、動物は人間に食べられるために生まれてくるのか～」と、原体験にその感覚が刷り込まれていた。
　それで、ともかく日本人の庶民感覚としては漠然と 「豚や鶏や牛は人間に食べられるために生まれてきた」 程度の回答でもいいんじゃないかと、今でも思っている。
　だが考えてみれば、 欧米のキリスト教文化の方がずっと「動物は人間に食べられるために生まれてくるものだ」という観念は強固である。
　わしは以前、『戦争論3』で、こう描いた。
「キリスト教は大陸の過酷な環境の中から生まれてきた絶対神、一神教の思想である。
　そもそも日本人は自分たちがどれだけ恵まれた環境の中に住んでいるかという自覚がなさすぎる。
　ヨーロッパでは冬が長く日照時間が少ない。雨も少ない。
　地面は硬質な岩盤で牧草しか生えないが、土地は広い。
　日本のように人間が直接食べられる穀物が育たないから農耕が発達せず…
　牧草を動物に食べさせて育ててから殺して食う。
　動物を殺すことに一切、罪悪感を持たなくても済むように、キリスト教は人間と動物の間に厳格な一線を引いた。
　牛や豚は、人間に食べられるために神様が創ってくださった。
　…そう言って食肉文化を正当化するのが、一神教たるキリスト教だった」
　一見、「動物は人間に食べられるために生まれてくるものだ」という同じことを言っているようにも見えるが、これはかなり似て非なるものである。

　言論は社会的に正しいと（現時点では思われている）意見しか許されないのだろうか？週刊誌がスキャンダル記事を書いた時点で、加害者・被害者が決定し、社会から「キャンセル（排除）」されることが正しいのだろうか？
　その社会的正しさが間違っていた時は、誰が責任を取るのだろうか？
「地球は丸い」という言論が罰せられていた時代もあったのだ。
　ジャニー喜多川や松本人志や伊藤純也が加害者で、被害を訴えた者たちは、間違いなく被害者であり、疑問を呈したら「セカンドレイプ」とする判断は、正しいのか？
　草津町長を性加害者として糾弾していた者たちは、自称被害者が嘘をついていたと判明したのち、反省したのだろうか？

　わしは月に1回「週刊エコノミスト」の巻頭エッセイ『闘論席』を担当しているが、ここでも「キャンセルカルチャー」に対する批判を書き、「自称・被害者側に立たない」文章を書いた。
　ところがこれに編集部から異議が唱えられ、担当編集者や編集長と何度も協議を重ねたものの、書き直しを余儀なくされてしまった。『闘論席』を担当して5年以上になるが、そんなケースは今回が初めてである。
　まずは、わしが最初に書き、ボツになった原稿を読んでもらおう。

　 ジャニー喜多川という人物が存在した痕跡まで抹消せよとする「キャンセルカルチャー」は、次の標的にお笑い芸人・松本人志やプロサッカー選手・伊東純也を選んだ。
　しかし、これを煽動している週刊文春や週刊新潮の記事を熟読しても、彼らのやったことは絶対にレイプではなく、何の犯罪行為でもない。
　週刊誌は「レイプ」とも「性犯罪」とも書かず、「性加害」としきりに書いているが、それは何なのかが問題なのだ。
　どうやら、それはセックスを目的とした合コンのことらしいが、合コンで出会って気に入った男女が即ホテルに行くことなど、膨大にあることだろう。同意があるなら、それを非難できない。
　松本人志ほどの有名人なら、スキャンダル記事を恐れるのは当たり前で、女遊びも難しいのだろう。「性接待」などと表現しているが、拉致したわけでもなく、女性が拒否できたのなら、犯罪性はない。
　人間の下半身の話は醜悪になるのは当たり前で、週刊誌は何ら犯罪にも当たらない、単なる不良の行儀の悪い遊びを、レトリックで嫌悪感を催す記事に料理しているだけである。
　男だろうと、女だろうと、遊びでセックスしている者は多いし、異性を道具扱いしている女性だって普通にいる。遊びの性的関係から、ロマンチックな恋愛に発展することもあれば、怨恨が残る関係になることもある。
　たとえ遊びの性的関係から怨恨が残ろうと、あくまでも私的な問題であり、それを週刊誌が社会正義を背負ったかのように書き立てて、才能ある人物を抹殺するのは社会の損失である。
　キャンセルカルチャーを正義とする風潮には、決して与してはならない。

　これのどこが悪いのか未だにわからないのだが、とにかく「被害者」の言い分に配慮していないのがいけないらしい。
　締め切りの翌日、担当編集者が仕事場に来てスタッフと協議、それをもとに、上の文章を書き直した原稿を送った。
　だがそれでも納得してもらえなかったので、わしが直接電話して、まず週刊文春の記事中から、「レイプ」に該当する記事を送ってくれと頼んだ。わしは毎回週刊文春の記事を赤線引っ張りながら読んでいて、文春が一度も「レイプ」という言葉も、「性犯罪」という言葉も使っていないということを確認していたのだ。
　担当氏は誠実な女性で、全部の記事を読んでくれて、最初の一回だけ「性的被害」と見られる記述を見つけたと報告をくれた。松本が無理矢理、フェラチオをさせたという証言だが、そのことを「レイプ」と表現されてはいない。この証言が真実なら、「性被害」とは言えるかもしれないが、なにぶん「証言」しかないので「犯罪」と立証することが難しいだろう。
　担当氏はわしの言い分を分かってくれて、自ら「修正案」を考えてくれた。それは、この編集者は相当に有能だとわしが確信するほどの文案だった。

　その議論の最中に、もしそれが性犯罪ならば、なぜ被害者が「刑事告訴」しないのかと言ったのだが、編集部側が言うには、昔はレイプは「親告罪」だったから、被害者側が「刑事告訴」しなければならなかったが、 現在は法律が変更されて、レイプは 「非親告罪」 になったから、被害者の刑事告訴の有無は問題ではないという見解 だった。
　
　レイプは2017年の刑法改正までは「親告罪」で、それまでは確かに被害者が自ら「刑事告訴」をしなければ事件とはならなかったが、 法改正によって現在は「非親告罪」になっており、被害者による告訴がなくても事件化できる というのだ。
　じゃあ、被害者が何も訴え出ていなくても、警察が週刊文春の記事を読んで自主的に捜査に入り、松本人志を逮捕する可能性があるというのか？　もしそんなことがあったら、恐るべき警察国家だということになる。
　実はこの時点で、わしは「親告罪」「非親告罪」についてよく理解していないところがあったため、その先の議論はうまくかみ合っていなかった。
　そこで、後で調べてわかったことをここに書いておく。