やはり、株式市場の上昇には、外国人投資家が必要不可欠である。　前回も指摘したが、８月の三度にも渡る下値模索の相場は、何かあったに違いない。　いま振り返ると、特に８月２６日の朝の円ドル相場。そして、２２５先物の動きが、前回の２０１００円台を付けた時とは大きな違いがありました。それは、その時の買い方に変化があったことです。８月最終の週、東証一部では、外国人投資家が買い越しに転じていたのです。　この８月最終週、特に円ドル相場の動きに変化が見られた。２６日、東京市場が始まる前は１０４円台であった円ドル相場が、８時５０分には１０５円台に戻り、２２５先物（時間外ですが）急速に戻り歩調をとり始め、２００１０円が歩調を合わせるように、ドル相場が円安に向かうと２０１００円まで気配を上げていた。　この時の買い手が、外国人投資家であったのです。　あの時は、２００００円を割り込む気配であり、海外市場の下落の影響

米国の利上げ予想が再び浮上してきました。 　直近で発表された住宅関連指数、小売売上、物価関連の指数等、経済指標好調だったことに加えて、一部連銀総裁（２名）から６月の利上げも排除しないという話が伝わったことによるものでした。 　利上げ期待を織り込んでくる２年物米債利回りは８ｂｐだけ微妙に上昇反応しただけでしたが、株式市場は嫌気しました。 　直近の、エコノミストによる米利上げ予想では、６月の金利据え置きが９割近くで、利上げ予想が据え置き予想を超すのは１２月以降です。ただ、今後の経済指標次第で早まってくる可能性はあります。 　現在の１０年物米国債利回り１．７８％はインフレ率を考えても低位安定状態。原油価格の反発による期待インフレ率上昇や小売売上などの景気関連指標の堅調さが見られれば利上げ時期は早まる可能性もあってもおかしくないと思います。 　４月の日銀の追加緩和見送り、米国の為替報告書に為替操作