光陰矢の如し。今年もはや１１月を目前にしている。　３７００もの銘柄の中から有望銘柄を皆さん流で探し出しリスクテイクして成果を上げる。成果が上がれば本望だが、時には失敗に終わることもあり、株式投資は楽しくもあり悲しいこともあり。悲喜こもごもの投資歴を重ねているうちに、いつの間にか時が過ぎている。　本日は過去の株価変動はともかくほぼ同じ株価水準の銘柄同士を比べてどっちが良いのかを検討してみることにする。　本日取り上げるのは堅物２銘柄。　堅物という意味は皆さんで考えて頂きたいのだが、投資家のことは意識しないでわが道を行く一風変わった企業と考えて頂いて良い。真面目に事業には取り組んでいて儲かってはいるが自社のＰＲが下手くそ。なかなか変わろうとしない堅物の２銘柄は今日も市場人気が得られないまま推移している。１．基礎工事業界のパイオニア的存在のテノックス（１９０５・ＪＱ）～ポイント～　１）相変わらず

日本郵政株の上場がメディアなどで取り上げられ、話題を集めつつあります。 　上場が２ヶ月後に迫り上場に向け準備が始まったのではないかと見られます。 　億の近道の読者の皆さんは日本郵政株への対応はどうなさいますか？ 　ここに来て１９８７年に第１回目の政府放出株で高い成果を収めたＮＴＴへの再評価の動きも見られます。東電株やＪＲ各社、ＪＴなども日本郵政の上場に向けた地ならしがあったのかも知れません。 　国の社会インフラ事業の一つである郵便事業を担う日本郵政と郵便事業の派生として子会社２社（ゆうちょ銀行、かんぽ生命保険）の民営化後の上場は国の財政にもプラスとなる一大事業です。 　日本郵政は決して成長株とは言えませんがバリュー株の代表銘柄としての評価がなされるものと見られます。ですから上場後の評価も２分されるものと見られます。 　利益成長しない株への評価は低いが、日本郵政の信用力と資産性は上場までに公

２０１０年５月のコラムで下記の記述をしました。 （引用） 　「失われた２０年と言われているが、日本にはまだまだ優秀な技術がある、勤勉な労働者がい る、金融機関の傷も浅い、個人金融資産も潤沢でまだしばらくは債務（国債発行）を自国内で消化できる、これから数年のうちに財政再建の道筋をつけ、産業振 興に努め、税制改革も出来るのなら陽はまた昇るのではないか・・・。」 　これが今、我々が漠然とイメージしている、日本が現在の困難な時期を脱して再度浮上するかもしれないと期待する際のストーリーです。 　世界では日本の環境技術を必要としていると言われますし、インフラ整備や原発、水ビジネスも漸く官民を上げての取り組みが進展してきたようです。迷走し きっている政治の状況は毎度のこととして一旦忘れ、では、何をキッカケとして国富の再上昇に繋がるのか、景気が持ち直し、そして雇用が増え、プライマリー バランスが実現し、新

日本株を外国人の目線で捉えると日本人には気がつかなかった魅力的なセクターが食品。という訳で外国人投資家の関心が高い食品株にバブル相場とも言うべき展開が見られます。 　安定株の代表とも言うべきセクターである食品や薬品株の異常とも言える人気の背景を遅きに失していると言われそうですが、一度改めて考えてみたいと思います。 　まず初めに日本を代表する食品会社の株価と時価総額、今期予想経常利益、ＰＥＲを掲げてみます。また、それぞれに昨年末の株価とも比較してみました。 　皆さんは現在の食品株相場をバブルと見ていますか、それともバブルではないとお考えでしょうか。 　株式相場は全体的には上昇トレンドを描いていますが、個別に見ますと二極化の展開が見られます。二律背反の値動きの上げ展開につくか下げ展開につくかで 運用成果は大きく違ってきますが、現在の株式相場で上げ展開が顕著な食品株をどう見るのかは今後の株式運用

ここでの上昇相場の圏外にある銘柄群が創薬ベンチャーであると言えます。それは２０１３年５月に活躍した銘柄群であり、その後の調整過程で、理研の ＳＴＡＰ細胞の問題で人気離散となった銘柄群です。しかもいつの間にか銘柄数が２０を超えて、猫も杓子も創薬ベンチャーとなってしまい投資家の的が絞りに くくなってしまったことも影響しているように思われます。 　結果として創薬ベンチャーの時価総額は低下してきています。 　ただ、一方では開発に向けた取り組みの結果として開発の進捗が見られ、評価の余地が高まっている可能性もあります。 　そこで改めて銘柄をチェックしてみる必要がありそうです。 【時価総額ランキング】 　大手医薬品メーカーの傘下にはない上場創薬ベンチャー数は現在２３社ほどになっています（試薬メーカーまで含めれば２５社になるかと思います。もちろん宝酒造系のタカラバイオは除いています）。 　その中のトップの

日本株は昨年末の高値から５月間の調整を経て、ようやく上向きの兆しが見えつつあります。その背景は、ＮＹダウやＮＡＳＤＡＱ指数及び欧州株の堅調な上昇と日本株自体の指標面での割安感の台頭です。 　４月の消費税増税の影響はまだ今後の景気に影響をもたらす可能性があるほか企業業績も二極化の様相が見られます。期初慎重な見通しを出す企業が多く、日 本株を強気で見るのはまだ時期尚早なのかも知れませんが、このまま日本株が日経平均１４０００円水準に留まることはないと思われます。 　グローバル運用をしている世界の投資家は日本株をどのように見ているのでしょうか？少なくとも外国人が不在となった日本株の上昇は見込めませんが、指標面では欧米市場に比べて割安感が出てきたことも事実です。 　２０１３年の株価上昇が５割を超えた後の相場が停滞するのはやむを得ないところですが、復活を期待する多くの投資家がいることも事実です。 　ア

中小型株の大幅下落局面の中、いかに割安感のあるバリュー株でも売り圧力に負けている状況が見られます。小型株受難で見向きもされなくなった専門工事業界の２銘柄を再び比較してみます。 　３月１７日にも同様の試みをしていますが、それから２か月を経過して株価の位置と企業価値自体が変わってきましたので改めてチェックしてみたいと思います。 【専門工事業界２社】



大成温調（１９０４・ＪＱ）


テノックス（１９０５・ＪＱ）


上場年月


１９９１年１２月


１９９１年１１月


上場後高値


５６６０円（１９９１年）


７２６４円（１９９２年）


同時価総額


６５０億円


４３４億円


上場時公募価格


６４７４円


６３１０円


同時価総額


７４４億円


３７７億円


上場後安値


１７０円（２００２年）


１７５円（２００３年）


同時価総額