～相場の観測～【週足参照】　＝上昇ピッチに警戒＝※チャートを用いた説明は、こちらにて掲載しております。https://1376partners.com/content_page/11408　前回「基調維持も騰勢鈍化で反動安値幅に留意」（記：２０２０／５／１５）では以下のように述べた。「騰勢鈍化も半値戻し２０，３１７円をクリアしたほか、安値（Ｒ）１６，５５２円から直近高値２０，３９０円までの上げ幅が３，８３８円と前上げ幅３，８２２円（Ｐ～Ｑ）に相当する水準２０，３４７円を上回り、順次バランス値をクリアし、上げ幅の拡大につながりやい経過となっている。　引き続き、高値（Ｋ）２４，２７０円を基点とする下げ三波動（Ｋ～Ｎ～Ｑ～Ｒ）形成後の第４波動（Ｒ～？）が進行しており、以下の上値水準が挙げられる。（１）２１，４８０円＝Ｒ＋（Ｑ－Ｎ）（２）２１，６６７円＝Ｒ＋（Ｋ－Ｎ）（３）２２，３４１円＝Ｒ＋（Ｉ

　今週（４月１３～１７日）の東京株式市場は、日経平均株価が週間で３９８円７６銭上昇し（率にして２．０％の上昇）、１万９８９７円２６銭で取引を終えました。２週連続の上昇です。　国内における新型コロナウイルスの感染は拡大傾向が止まりませんが、欧米での感染拡大にピークアウトの兆しが出てきたとの期待感が内外の株式相場を下支えしました。　米国のトランプ大統領は１６日（木）、感染者の少ない地域から経済活動の再開を認める指針を示しています。　また、中国の２０年１～３月期の実質ＧＤＰが前年同期比６．８％減となり、四半期ベースで統計を遡れる９２年以降で初めてマイナスとなりましたが、市場では織り込み済みであり、特段、悪材料視はされませんでした。　日経平均株価は節目の２万円に近づき、１７日（金）の騰落レシオ（東証１部、２５日移動平均）も１１４．９２まで回復してきました。ただ、主要国の中央銀行の類例を見ない金融緩

　皆さん、こんばんは。　あすなろ投資顧問の加藤です。　前回は銘柄選定する上での「企業の分析」や「相場の需給分析」などを中心にお話しました。　今回は実戦の取引で買い／売りのタイミングを計ったり、株式投資において最重要なポジション管理に欠かすことの出来ない「リスク指標」について書いていきたいと思います。　株式投資で儲けることばかりに集中して前のめりで投資することは、即ちノーガードで戦場に仁王立ちしているようなもので、運が悪ければ即死（退場）となります。　よく「資産運用は敗者のゲーム」と揶揄されますが、敗者のゲームとは【ミスによって勝負が決まる】ことを言います。値上がりする銘柄を見つけることや実際に儲けること自体が難しいわけではありません。ただ、それを継続することや逆にミスして含み損を抱えた時に致命傷を負わないことが重要であることを言い表しています。　要するに敗け方の論理で、全勝するのは土台ムリ

　今週（８月５～９日）の東京株式市場は、日経平均株価が週間で４０２円３４銭下落し（率にして１．９％の下落）、２万６８４円８２銭で取引を終えました。２週連続の下落です。　米中貿易摩擦の激化懸念などを背景に、外為市場で、円高ドル安が進行。中国人民元の対ドル相場が約１１年ぶりに安値となったことなどを受けて、アジアなど新興国株も全面安となり、日経平均株価は前週から７日（水）まで４日続落しました。米国が中国を為替操作国に指定したことも、米中対立激化懸念を増幅し、株価の下落を助長しました。４日間の下げ幅は約１，０００円に達しました。　日経平均株価は８日（木）に、５営業日ぶりに反発。続く９日（金）も続伸しました。前日の米国株の上昇、中国の中央銀行である中国人民銀行が設定した人民元取引の基準値が想定よりも元高水準であったことなどが株価の上昇に寄与しました。　来週も、日米金金利差の縮小から、為替は、円高ドル

　今週（５月２７～３１日）の東京株式市場は、日経平均株価が週間で５１６円３銭下落し（率にして２．４％の下落）、２万６０１円１９銭で取引を終えました。４週連続の下落です。　週前半の２７日（月）、２８日（火）は欧州や中国・上海の株高などを好感し、続伸しました。しかし、週後半は、米中の貿易摩擦の長期化により世界経済の減速が早まるとの懸念から、２９日（水）から３１日（金）にかけ３日続落。３０日（木）には、日経平均株価がおよそ２カ月ぶりに終値で２万１０００円を割り込みました。　３１日（金）は、米国のトランプ大統領が突如としてメキシコへの追加関税を発表したこと、中国の製造業ＰＭＩ指数が悪化したことなどが響き、日経平均株価は前日比３４１円安となりました。　２４日の騰落レシオ（東証１部、２５日移動平均）は７７．９２となり、前週末よりさらに低下しました。　来週は、３日に米国の５月のＩＳＭ景況感指数（製造業）

　今週（１月１５～１８日）の東京株式市場は、３連休後の４日間の立会いでしたが、日経平均株価が週間で３０６円３７銭上昇し（率にして１．５％の上昇）、２万６６６円０７銭で取引を終えました。２週連続の上昇です。 　週初の１５日（火）は円安の進行、中国政府が景気対策を強化していることへの期待感などから、日経平均株価は前週末比１９５円高と続伸。 　１６日（水）、１７日（木）と利益確定売りに押され、小幅ながら続落。 　しかし、１８日（金）は、「米国のムニューシン財務長官が中国に対する関税の引き下げを検討」との一部報道を好感し、前日比２６３円高となりました。 　本格化しつつある国内主要企業の１８年度第３四半期（３Ｑ）決算は、日本電産（６５９４）が通期見通しを下方修正するなど、３Ｑ３カ月の厳しい収益環境をうかがわせる結果が相次いでいますが、株式相場には昨年末の急落局面で概ね織り込まれたと考えてよさそう

　今週（１月７～１１日）の東京株式市場は、日経平均株価が週間で７９７円７４銭上昇し（率にして４．１％の上昇）、２万３５９円７０銭で取引を終えました。６週ぶりの上昇です。 　４日（金）の大発会は前年末比４５２円８１銭安となり、暗い滑り出しとなりましたが、４日に発表された米国の１８年１２月の雇用統計がタイトな雇用情勢を反映する内容であったことに加え、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）のパウエル議長が講演で、金融市場の混乱を踏まえて利上げの一時休止を示唆。これらを好感し、７日（月）の日経平均株価は前週末比４７７円高と大幅に反発し、２万円を回復しました。 　さらに、米中貿易協議の進展期待もあり、９日（水）まで３日続伸。１０日（木）は反落しましたが、１１日（金）は再び反発しました。 　今週の動きは、昨年末の金融資本市場の「過剰反応」が修正される過程と思われます。 　それでも、１１日の騰落レシオ（東証１部

　株式市場が厳しい展開を続けています。しかし、「夜明け前の暗闇」と見ています。 　テクニカル指標は高値を当てることは、案外難しい。半面、底値を見極めることは案外と当てることが出来ると思っています。 　よくテクニカルアナリストが使うものとしては、「騰落レシオ（２５日）」（２５日間の上げた銘柄数と下げた銘柄数の比率を取る）。 　このレシオでは８０％以下が売られ過ぎを示す。この水準に達すると、ほぼ、８割以上の銘柄が下落を続けていると見ることが出来、底値が近いと暗示する。 　もう一つは、２５日移動平均線と株価の乖離率で、通常の判断基準は－５％以上乖離率がある場合には、売られ過ぎと判断している。 　１０月月末の際の急落時は－８％以上の下落でしたが、今回もそれに近い下落（１２月２０日）を演じています。 　ただ、この２つのテクニカル指標の一つの欠点は、ある意味リバウンドを狙う際には有効的です。しかし

　今週（１０月２２～２６日）の東京株式市場は、日経平均株価が週間で１３４７円４８銭下落し（率にして６．０％の下落）、２万１１８４円６０銭で取引を終えました。４週連続の下落です。 　世界景気の不透明感の高まりから、米国株が急落し、国内株式市場でも、リスク回避のための売りが広がりました。 　週初の２２日（月）は、中国・上海総合指数が４％を超える大幅な上昇となったことを受け、日経平均株価は３営業日ぶりに反発しました。 　しかし、２３日（火）は米国株やアジア各国の株価を嫌気して、日経平均株価は６０４円の大幅安。 　２４日（水）は小反発したものの、２５日（木）は前日の米国株の急落を受け、日経平均株価は８２２円安となり、３月２９日以来ほぼ７カ月ぶりの安値をつけました。 　週末の２６日（金）は前日のＮＹダウが４００ドル超の上昇となった割りには戻りが鈍く、日経平均株価は８４円安で終わりました。 　中国

　今週（１０月１０～１３日）の東京株式市場は、日経平均株価が週間で４６４円４７銭上昇し（率にして２．２％の上昇）、２万１１５５円１８銭で取引を終えました。５週連続の上昇であり、１３日（金）まで９日間続伸。年初来高値を連日更新し、９６年１１月２７日以来、ほぼ２１年ぶりの高値で取引を終えました。 　週初から国内外の景気拡大を好感する買いが拡大。１０日の米株高や国際通貨基金（ＩＭＦ）による世界経済見通しの引き上げなどを契機に、海外投資家の買いが一段と拡大。１０月下旬から本格化する国内企業の４～９月期決算への期待、衆院選（１０月２２日投開票）で与党優勢の観測などと相まって、連日の高値更新となりました。 　１３日の騰落レシオ（東証１部、２５日移動平均）は１３７．９０まで上昇しており、さすがに過熱感が高まっています。 　来週の株式相場は、米連邦準備理事会（ＦＲＢ）の次期総裁人事の動向などを注視しつ