※さくっと２分　シクリカルで回復途上にあった製造業リスクオンの動きがコロナ禍影響で失速しました。　４月からは自動車業界の稼働は半減、他の製造業も大幅な減産を余儀なくされました。５月をボトムとして６月からの稼働率は上昇傾向で、自動車関連はリバウンド局面にあります。しかしトヨタ、ホンダ、スバル、日産では株価の戻りに違いが出ており、やはりトヨタが先行。ホンダは過去に背伸びをした増産体制から利益率が低下し、モデル圧縮に動く最中で、日産もインセンティブに頼る販売状況からの脱却には時間がかかりましょう。　限界利益率を考え値引き原資となるインセンティブを増加させ、その効果による台数増を見ながら面で利益を狙う各社の戦略に違いが出ます。やり過ぎは中古車価格に影響を与えブランド価値は高まらない。フリーと販売も然り。　顧客が評価する車を投入することが大前提で、インセンティブに頼らずブランド価値を高めるには、次

　二次感染による心配は残るが、新型コロナウイルスによる影響がピークアウトしたことで６月から企業活動も正常化に向かい出した。　自動車業界では米国の失業率急上昇からローンのデフォルトも懸念され、自動車産業の回復は鈍いとの認識が広まっていた。事実、販売は大きく減少し、工場も相次ぎ停止し稼働率は半減以下に。　ところが４月をボトムとして５月の米国販売は急改善し自動車株に対し安心感を与えており、同業界に対して強気な見方も。　製造業全般に渡って新型コロナウイルスによるマイナス影響を受け、特に鉄鋼や石化等は市況の弱さから手掛けにくい状況となっていよう。　バイオ・医薬、テレワーク関連のシステム企業のように恩恵を享受する企業は大きく値を飛ばした。　ホームセンターも新型コロナウイルスによる好影響を受けた業種の一つ。　マスクやトイレットペーパーを求める動きから２月に客数が増加。　ＤＣＭホールディングスの月次動向で