年明けからキツイ相場が続いています。　こんな時に株をやる必要があるのか？というレベルで厳しい様相になってきています。つい二年前のまさに今頃が地獄の窯が開いて奈落行きの切符さながらでした。　今回のウクライナとロシアをきっかけにしたこの動きは戦争という側面だけではなく、資源価格の高騰に加え小麦価格の高騰を引き起こしています。さらには半導体製造に関するガスが世界的にウクライナとロシアに集中していることから今でもひっ迫している半導体不足がさらに深刻になるリスクも出てきています。・希少資源に調達危機　ロシア・ウクライナ産７割依存も半導体ガス一部停止２０２２年３月４日https://www.nikkei.com/article/DGKKZO58768540U2A300C2MM8000/　この状況でも行けるだろうと思えるのは値上げが出来ていて利益が確保できており、かつその利益を十分に株主還元している

■相川伸夫ピックアップ銘柄フォロー（動きのあったもののみ掲載）　※２０２１年１２月１７日（金）執筆時点・ギガプライズ（３８３０）２１年５月２４日配信　株価１３９１円⇒１０４４円（－２５％）　大変お安くなりました！　この銘柄がバリュエーションにおいて評価が低いのはいまだに名証単独上場銘柄だというポイントですね。その分、会社の動きいかんによっては面白いのではないか？と思って私は先んじて取り上げさせていただいております。　ピックアップ記事で書かせて頂いたときの記事はこちら↓https://ch.nicovideo.jp/okuchika/blomaga/ar2024238　ギガプライズは今期２Ｑで全戸型マンションＩＳＰ供給戸数８２．１万戸となり、ついにこの業界で暫定１位になりました！おめでとうございます！　１２／１６に新規上場してきたブロードエンタープライズをご存じでしょうか？　こちらはギガプ

■相川伸夫ピックアップ銘柄フォロー（動きのあったもののみ掲載）　※２０２１年９月２４日（金）執筆時点・山王（３４４１）２０１６年１２月１９日配信　株価５６０円⇒１９４０円（＋２４６％）・東京エレクトロンデバイス（２７６０）１８年４月６日配信　株価１９７０円⇒９１５０円（＋３６４％）・丸順（３４２２）１８年９月１８日配信　株価８２６円⇒８０９円（－２％）　山王は再生エネルギー、特に水素枠として広く認知されるようになり、本業でもしっかりと黒字になり、私が初めて執筆した２０１６年末からもうすぐ５年が経とうとしています。水素透過膜及び銀メッキアクリル粒子の新規事業の進展についても今後どうなっていくのか見守りたいと思います。　東京エレクトロンデバイスは執筆から３年半で＋３６４％とすさまじく株価が上がりました。　特に９／６の上方修正を契機に５８１０円から９０００円突破まであっという間のことでした。正

　１２月２０日（金）と２１日に開催された、野村ＩＲ主催の資産運用フェア２０１９は個人投資家のあふれるばかりの熱気に包まれていた。　開催場所の渋谷南平台に筆者は２０日に億の近道の編集長と足を運んでみた。　昨年は有楽町での開催だったようだが、今年の渋谷の方が来場者は多いようだと出展企業の１社から説明があった。　その会場には４２の出展企業や１２の投信会社のブースが並び、一定時間ごとに開かれるプレゼンの時間ごとに個人投資家の皆さんが企業側のプレゼンに耳を傾ける姿があった。　ここに来て全体指数は堅調ながら個別株はまだ低迷したままに推移している銘柄が多い。そんな中で投資家の皆さんも投資したい銘柄を熱心に研究しているように思えた。　会場内ではあの株主優待活用で有名になった桐谷さんの講演があったりとなかなかの企画で投資家は楽しく時間を過ごしたのだろう。会場内には桐谷さんが会場まで乗ってきた自転車も展示され

　相場には二極化がつきもの。　良いと思われる銘柄は右肩上がりで上昇を続け、駄目株の烙印が押された銘柄は下値を追う展開が見られる。　本コラムでは下値模索を続ける銘柄について、直近底割れを見せた銘柄についてその背景を考えてみたい。１．大成建設（１８０１）：新安値更新中　大手ゼネコンはいずれも２０１７年１１月の高値から１年８カ月余りの調整を続けており、同社株もそうした流れに位置している。これは東京オリンピック以降の受注減を不安視した投資家の売りが続いているためだと推察される。　つまり、２０１３年９月に決定した東京オリンピック開催でゼネコン株は息の長い上昇相場を演じた。当然のごとく収益も向上し、バブル崩壊後あれほど青息吐息だった建設各社や公共投資関連企業の業績はかつてないほどの向上を示した。　大手ゼネコンは２０１７年１１月まで上昇。それに準じた銘柄もその前後にピークをつけた。建設株は東北大震災後に

　かねてから話題になっていた東京証券取引所（東証）の上場企業絞り込みに向けた考え方が明らかになってきた。 　東証によると時価総額の基準を現行の４０億円から２５０億円に引き上げて英文開示なども義務づけるとの話が浮上。この施策が実施されると東証１部の上場企業数は現在の２１３６社から３割程度（約６００社）減る可能性があると見られる。 　時価総額が２００億円以下の銘柄が６００社もあるためだが、企業によってはＩＲに努めればこの時価総額の壁は突破できる可能性もある。 　優良企業が集まる上位市場の位置づけを明確にしようというこの施策でせっかく東証１部に昇格できたと喜んでいた企業も今後の対応に迫られることになるだろう。 　こうした措置で東証１部企業として残れた企業は一層のグローバル化を推進し成長を目指すことになる。ダントツの企業規模を誇れる企業はともかく、ボーダーラインに位置する企業にとっては、対応に迫

　先日、筆者を訪ねてこられた直近のＩＰＯ企業で信和（３４４７）という建築現場の足場を製造している企業があります。 　同社は岐阜県に本社を置き全国展開を図っている金属加工、モノづくりの企業です。地味な印象が強くＩＰＯ後の株価は鳴かず飛ばずの状態が見られます。 　配当利回りが３．９％と言う点だけが魅力のような銘柄なのですが、安定成長を実現する材料はありそうです。 　この会社過去に３つのファンドが保有してその都度、有利子負債がたまってきたという歴史があり、３つ目のファンドがようやく株式市場にＥＸＩＴして今や１万６０００名の株主に見守られている状態のようです。 　インカムゲイン狙いゆえ、キャピタルゲイン狙い、つまり株高は必要がないという存在になったという印象があります。 　こういう安定成長型の銘柄は個人年金づくりにはぴったりなのかも知れません。いずれはキャピタルゲインを狙った外国人投資家や機関