株式投資の心得は人それぞれで異なるのかも知れません。基本的には株価の変動は企業の業績変動に従って続いていきますので、業績の先行きを楽観的に見るのか悲観的に見るのかで取り組み方が異なります。　企業の業績成長には前兆、予兆があり本格化する局面があります。まずは企業の先行きを楽観的に見て、リスクテイクした皆さんはしばらくはその行方を見守ることになりますが、なかなか成果が上がらない場合は、諦めて売却することになります。　投資家の耐久期間は半年間でしょうか？１年間、３年間、５年間でしょうか？　中には５年以上もの期間、株価の下落が続いてしまうケースもありますがよほどのことがない限りは５年以上もの間、放置され続けることはなく、必ずと言って良いほど再び上昇局面を迎えることになります。　基調として右肩上がりの銘柄を見出したら投資するのが最も成果の上がる手法ですが、基本的には楽観的に物事を見ておられる投資

　このところの株式相場は強いようですが、本日は３人の投資家が飲みながら語っていたのをメモして見ましたのでご紹介しておきます。　本日登場しますのは３人の投資家、奥ヒロシ、野地伸夫、上地勝明。　それぞれ株式投資家として活動している方々です。奥「いやー、このところの株式相場は強いねー。去年の１２月なんて悲惨だったけどわずか半年で日経平均は２０％も上がってきたよ。」野地「確かにそうだけどね、俺はこの相場は嫌いだよ。何だか日経平均やらトピックスに連動して動く一部の銘柄だけやたら上がっている感じがしてね、面白くない。外人主導の株高なんてね、嫌なんで俺は今、わが道を行ってるよ。」上地「それは私も同感なんだけど、これも相場。ついていくしかないんじゃないの。相場というのは一種のファッションみたいなものだからね。相場の潮流に竿さしても得しない。ここからの展開をじっくり見守っていきながら持っている株の活躍に期

　米国１０年債利回り３．４％台へ低下。信用不安。依然としてくすぶる展開。　米国債利回り過去１０年をみれば３％台は２０１４年に一回、そして長期の景気拡大の終盤であった２０１８年。　ついでロシア侵攻の２０２２年－２０２３年現在まで。　今回はロシアによる石化資源の供給制限、ウクライナの穀物の輸出制限、コロナ蔓延による港湾労働者不足などでコストプッシュ型のインフレが生じた。　長期債利回りは一時４％をつけたが、その後、現在の水準に落ち着いた。　加えて、通常ならば衰えるはずのインフラ需要は衰え知らず。　カーボンニュートラルにより生まれる膨大なビジネスチャンスがゆえに企業の投資意欲はおそらく人類史上で最も高位にある。　世界中で軍拡が起こっている。本当に残念なことではある。　これも中露陣営と西側との２極体制の区別が明確に。　それぞれが地産地消を目指すため、半導体を中心にして最先端テクノロジーの誘致合戦が

　最近の話題は「インフレ」と「賃上げ」ですね。　２０２３年１月１０日発表の日本の消費者物価指数は総合で前年比４．０％上昇となりました。「値上げ」が国民の生活を苦しめ始めています。　インフレということもあって、国内では賃上げの圧力が高まっています。　岸田首相は「構造的な賃上げ」を掲げてますし、連合は春闘の定昇相当分を含めた賃上げ５％を方針としています。具体例ではファーストリテイリングは、従業員の賃金を４割アップさせるという発表をし、その日のニュース番組は、その話で持ちきりになりました。　しかし賃上げにはマイナスの側面もあります。　賃上げをすると「人件費」が上がります。人件費は販管費なので、売上がそのまま、もしくは売上総利益がそのままであれば、人件費高騰分、営業利益は減ってしまいます。　株式会社の持ち主は株主です。従業員は、「生活のために賃金をあげろ」というのはもっともですが、株主にも多少気

　株式市場がまた低迷し始めた。　上がっては下げ、下がっては上げの株式相場に集う投資家の心は揺れ動く。　それと同様に上場企業の経営者は困難な経済情勢に立ち向かい、企業を成長に導く必要がある。その結果を決算という形で表すことになるのが企業運営の基本だ。　決算がうまく計画通り着地できれば良いが、経済状況の変化が著しい状況下でうまく計画通りにはいかないこともある。　そうした時に経営者にとって大事なのは投資家（既存株主）との信頼関係の再構築だ。決算説明会はもちろんのこと、中・長期計画ならその計画内容を説明するなどで信頼関係を構築する必要しファンになってもらう努力が必要となる。　その結果、株主から脱落する投資家もいれば新たに株主になる投資家も出てくる。絶えず株主が入れ替わり、一定期間のリスクテイクを行ってもらうのが経営者のミッションでもある。　このように経営者には計画した業績を上げるだけではなく、投

　上場企業である以上はビジネスを発展させる使命をもっている。投資家はその企業の発展によって得られる企業価値の向上をもってリターンを得ることになる。　儲かったお金を単純に配当金として還元するだけではなく、再生産させて企業基盤を拡大させていくパワフルさに投資家は魅力を感じることになる。　投資家と経営者は違った立場になるが、究極は同じ立場になって企業の発展を支える運命共同体となる。ただ投資家であればいつでもその持った株を他に売却してリスクオフが図れる。経営者でなおかつ株式を保有するオーナー経営者は逃げ場がなく、ビジネスを磨いて会社の発展に尽くすことが目標となる。　最悪なのは雇われ経営者で、過去の経営者のレールの上を走り、リスクを取らず報酬を得るだけの人材。　投資家は雇われであれ、創業オーナー経営者であれ優秀な人物を見い出すことが最も効率的な運用成果を得る近道、すなわち億の近道となる。つまり皆さん

　この連休中の日経新聞での報道で「新入り個人」との見出しで、新人投資家の出現が大きく存在感を示し、今年の株価暴落時、新規の投資家が参入してきたと記事がありました。特に年代別では２０歳代～３０歳代の伸び率が顕著であったとのことです。　本年２月に比べて３月は５０％増加、４月もほぼ同等な増加を示していたようです。これら個人投資家は下値で買い、今回の戻り相場において利益を享受し、さらに積極的な行動が続いています。　マザーズ市場は個人投資家中心の市場でもあり、値動きが大きく、これら「新人投資家」の参入が目立っておりました。そして、東証１部市場、２市場に比べて大きな戻りを演じ、すでに２月２６日の水準まで回復、市場全体出来高も連日１億株超の商いが続く相場になっています。　特に、今までにない動きを演じているのが、「アンジェス・４５６３」です。　今までにも何度か仕手化した動きを演じてきましたが、今回のような

※このコラムは「みんなの運用会議」への書き下ろしを転載したものです。　原版はこちら　⇒　https://double-growth.com/bouraku2020_3_9_oil_price/■暴落　相場に暴落は付きもの。そしてそれを事前に予見はできない。　相場の方向性を当てられる人は一人もいない。どんな人でも当てられない。　ヘッジファンド業界を見てきて、誰一人もいなかった。　相場のレンジを求められて上に答える人が多いのは当たり前だ。　ボラティリティはプラスマイナス２０％だが、プラスの７％ぐらいはドリフト率があるので予想が上になるに決まっている。　あえてマイナスにする理由は何もない。　そして、暴落がきたときに、それみろとばかり、以前のコメントを引き合いに出す。そういう人もわんさかいる。　俺はもともと弱気だっただの、今、嵐だから嵐が過ぎるまで待てという人がわんさかいる。暴落だから市場から安全

　このところの株高でいつの間にか東証１部の時価総額が約６１６兆円となってきた。　米中貿易摩擦の影響を不安視するよりも好需給（外国人の買い戻し、自己株買い、公的資金の買いなど）に支えられた株高との印象はぬぐえないが、この先もネガティブな要因を織り込みながら堅調な推移を辿っていってほしいと願わざるを得ない。　但し、相場に波乱はつきもの。　強気を言って逆を行くよりは多少慎重なスタンスを取りながら結果として上昇パターンを描けると良いが、とにかく頑張れ！！と言いたい。　世界３位の経済大国である日本の２０１９年の名目ＧＤＰは推計で約５５７兆円。東証１部の時価総額を下回っており、世界各国に比べ伸びがほとんどないことは皆さんもご存知の通り。消費税増税でＧＤＰの６割を占める消費の伸びが抑制されたことが日本経済の成長を阻害してきたことは多くの識者が指摘する通りである。　それでも法人税減税効果から企業の利益は増

　有料メルマガ・石川臨太郎の「生涯パートナー銘柄の研究」の過去配信ライブラリ「銘柄研究」「コラム」のうち、コラムの一部を掲載いたします。　自立した投資家、石川臨太郎のコンテンツをお楽しみ下さい。　なお、内容は執筆当時の背景に基づいており、現在の状況と必ずしも一致しないことを予めご了承下さい。＝コラム「半年から１年ほど先を見て投資した株をホールドしたい」＝　（有料メルマガ第４３７回・２０１７／６／２０配信号)※２０１７年６月現在の内容です。留意してお読み下さい。（前略）―　マネー雑誌で大きな資産を作った個人投資家が何人も紹介されるようになりました。それぞれ自分に適した投資手法を駆使して成功しています。でも最初から失敗もなく資産を大きくできた人は無く、みな手痛い失敗をしながら成功への道筋を見つけています。失敗しても諦めなかった人が成功を手にしたのです。　―　インターネットの発達やネット証券の台